戦争に突入すると必ずと言っていいほど、情報機関の失態について憶測、非難、反論が出てくる。
情報機関が批判の的となるのは、物事がうまくいかないときだ。特に政治家は、「情報機関の失態」という言葉の響きを楽しむ傾向がある。この言葉を使えば政治的判断の誤りから注意をそらす効果がある。イラクの大量破壊兵器をめぐりブッシュ政権が言い逃れをして以来、情報機関は情報成果の公開を軽視する傾向が強くなっていた。ウクライナ侵攻の以前、さらに今後も、国際情勢におけるインテリジェンスの政治的・外交的利用で新しい章が開かれる。ここには異なるが、関連した理由が2つある。まず、ロシア軍の侵攻に先立つ1年、誤報で悪名高いインテリジェンスの一分野である戦略警告情報が大成功を収め、示唆に富むものであった。第二に、数十年にわたり情報に関し透明性が高まってきたことと、オープンソース・インテリジェンスの能力と利用可能性が大きく変化したことで、政治家、外交官、国防関係者がロシアの戦争準備と意図を明らかにし、異議を唱え、警告するのが可能になったことがあげられる。
今回の記事は第一部で、英国、米国、および欧州一部国の取り組みに注目する。各国が警告情報を効果的に利用したことで、2月24日以前の早い時期から西側諸国がロシアと対峙し、ウクライナ支援が可能になった。警告の成功で、ウクライナ軍の防衛準備を支援し、装備を整え、訓練にリードタイムを生んだ。西側政府は、ロシアの侵略が差し迫っているとの警告を裏付ける情報や評価を機密扱いから外した。また、西側政府や報道機関は、国民や同盟国政府への警告の説得力を高めるため、オープンソース情報を活用した。これにより、ロシアによる否定、欺瞞、前言撤回があっても主導権を維持し、ロシアの試みを事前に打ち消し、信用を失墜させた。侵略は防げなかったが、今回の生きたケーススタディは、「インパクト」のためにインテリジェンスを積極的に活用できる、一歩進んだ事例となった。
成功か失敗か？
あらゆる紛争や危機で、「情報の失敗」への非難が自動的に起こる。責任の所在を明らかにするためか、転嫁するためか、戦略的警告は特にその両方の影響を受けやすいようだ。警戒情報には「指標と警告」の手法が用いられ、隠れた意図や能力の足跡を特定しようとする。1982年のアルゼンチンによるフォークランド諸島の占領、2014年にロシアがクリミアの制圧に成功した例が証明するように、完璧なシステムはなく、常に奇襲の危険はつきまとう。
しかし、警告は判断材料になる。西側同盟国が示したロシアの活動を探知するずばぬけた能力と、情報を共有する意欲にもかかわらず、すべての同盟国協力国が同じ結論に達したわけではない。また、データと評価をウクライナのカウンターパートと共有したが、後述するように、状況の把握に苦慮した国もあった。当然ながら、モスクワの軍事力増強に関するオープンソース（しかもしばしばリアルタイム）の情報が、評価の基礎となったと言って良い。民間企業や幅広いオープンソースコミュニティーにより、ジャーナリストや一般市民さえもがロシアの軍備増強の様子を観察できる。米国の宇宙技術企業マクサーによる衛星画像や、ソーシャルメディアの投稿から、ロシア軍の増強ぶりが公となり、国家情報機関へアクセスできる者にとっては、状況がより鮮明であったのは間違いない。ロシアの軍備増強は目に見える形で行われたので、警告は明らかであったと結論づけることができるだろう。人員、設備、インフラでの能力の検出は比較的容易であるが、意図の評価はそうではない。侵略の意図があってはじめて敵対国が取る行動を、アナリストは探し出し、認識しなければならない。
西側諸国による評価は、2021年のロシアの軍事演習に続き、鋭いものだった。4月、ロシアは米国とNATO同盟国の動きは攻撃的とし、それに呼応して、南と西の前線で「不意の点検」を行い、紛争の可能性への懸念に火をつけた。アントニー・ブリンケン国務長官はNATO本部で、「ウクライナ国境にロシア軍が最大規模で集中している」と述べ、ジョー・バイデン大統領がウクライナへの米国の約束を再確認した。当時、アナリストは、ロシア軍の規模は2014年のクリミア併合時を超え、ウクライナ情報筋は8万人と示唆していた。
同演習は、ロシアの4大軍管区を毎年持ち回りで訓練する恒例行事で、アナリスト陣は今回のザバド-21演習でも十分に承知していた。ベラルーシ軍をロシア主導の組織に統合しようというロシアの長期的な目標を示している。演習は、ロシアNATO間の緊張と、2020年8月の民主化運動の失敗を受けベラルーシの安全保障の強化をねらうモスクワの努力を背景に行われた。ザバド-21の参加人数は大幅に誇張され、ロシアは最大20万人の兵士が参加したとしたが、演習は将来の紛争におけるベラルーシの立場でも警告となった。
モスクワの最終的な意図は不明だったが、西側情報当局は軍備増強を十分に承知していた。2021年12月にワシントン・ポスト紙が見た情報説明では、ロシアは7万人を配備し、ウクライナ国境沿いに最大17万5000人の兵力を配備し、戦術集団100大隊で、2022年初頭に攻勢をかけられると米当局が考えていた。これだけの軍備増強にもかかわらず、配備は 「意図を難解にし、不確実性を生み出す」ため行われたと、当局者は述べている。この情報図は、コペンハーゲン会談でブリンケン長官がロシアのセルゲイ・ラブロフ外相に、侵略が行われればロシアは「深刻な結果」に直面すると警告する根拠となった。
英国政府は、ザバド-21演習に参加した重要部隊や有名部隊が本国に移動せず、大量の弾薬が備蓄のままベラルーシに留まっていたことから、侵攻の可能性が懸念された。衛星写真から、ロシア軍の増強が進み、侵攻に必要な支援部隊の配備が決定的になったとわかった。米国は医療物資の配給に懸念を示し、エストニアの対外情報局（Välisluureamet）は大規模作戦の可能性を指摘した。「当方の評価では、ロシア軍は2月後半からウクライナに本格的な軍事作戦を開始する準備が整っている」と報告書は述べている。「軍事的な準備が整えば、政治判断だけで作戦を開始できる」。エストニアの推定では、ロシアの軍管区全域から15万人以上の兵力が展開されているという。「過去30年間でロシアが行った最大の軍備増強」と当局は結論づけた。
とはいえ、NATO加盟国間でも違いはあった。フランスのティエリー・ブルカールThierry Burkhard参謀総長は3月の記者会見で、2021年にロシアの侵攻は「選択肢の一つ」と示唆した。実際、フランス政府関係者は、ロシアが侵攻するとしても「天候が良ければ」延期されるだろうとし、米国や英国との見解の相違を見せた。ブルカールはアメリカはロシアが攻撃すると言うが、ウクライナ攻略は途方もない犠牲を伴うので、ロシアは別の選択肢をめざすはず、とフランス軍は考えていたと述べている。また、フランス軍情報部が、攻撃前夜にNATOから情報を得て攻撃が差し迫っているとの見解に至ったと示唆した。3月には、エリック・ヴィドーGen. Eric Vidaud軍情報部長が、ウクライナに対するロシアの脅威について「不十分な」説明をしたとして、早々に職を退くと報じられた。危険性を過小評価していたのは、フランス政府関係者だけではない。ドイツ情報局（BND）のブルーノ・カールBruno Kahl局長は、侵攻が始まった時点で、会談のためウクライナにいたため、急遽手配した特殊部隊が救出した、と安全保障関係者がシュピーゲル誌に語っている。
自分の推理を敵の心理に投影するのは、よくある分析ミスである。実際、今回の侵攻はロシア側にとって、少なくとも現代ヨーロッパの目から見れば「途方もない犠牲」を払った点では、フランスが正しかったと証明されていないのかもしれない。この場合、フランス人は、敵対者が目的を達成するためどのような犠牲を払うつもりなのかを理解できなかったことになる。経済、雇用、貿易、国民の幸福、人気、再選の可能性など、西側諸国の価値観や懸念は、ロシアの難解な戦略計算と関係が希薄だ。プーチンは、権威主義的指導者に共通の特徴として、市民社会と人的コストへの関心が皆無だ。
だが、誤算はフランスだけではなかった。ゼレンスキーに近い情報アドバイザーは、英米の評価と部下の評価をもとに、「プーチンはD-Dayまでブラフをかましているだけ」と語っていた。つまり、プーチンは侵攻せず目的を達成できると考えていた。ゼレンスキーの支持率は低く、政情も不安定だ。なぜ、今、ロシアが攻めなければならないのか。なぜ待てないのか？第一の失敗はプーチンが侵攻してくる可能性を躊躇したことだ。パニックを起こさせないとする目標を、ゼレンスキー自身が侵攻前に言っていた。第二の失敗は、キーウが侵攻の意図を示す具体的な指標を「固定」したことだ。指標とは、ロシアの戦術的準備の命令だったが、2月24日まで出ていない。ありがたいことに、この失策でウクライナの防衛戦略が損なわれることはなかった。最悪の事態に備え、最善の策を講じていたのだろう。ウクライナ軍最高司令部がインテリジェンスとプランニングの相互作用について、非常によく理解していることがうかがえる。
欧米アナリストは、ウクライナがすぐにも陥落すると予測し、分析の病理に陥っていたのかもしれない。米国当局者がジャーナリストに語ったところによれば、「ロシアの侵攻は比較的早くウクライナ軍を圧倒できるが、モスクワは占領を維持し、潜在的な反乱に対処するのは困難であると考えるかもしれない」としていた。さらに、「ウクライナ軍5000〜25000人、ロシア軍3000〜10000人とともに、25000〜50000人の民間人が死ぬ。また、ポーランドを中心に難民が100万人から500万人発生する可能性がある」としていた。アフガニスタンがタリバンにより急速に崩壊したことが尾を引いていたのか、ウクライナの可能性を楽観視することに抵抗があったかもしれない。
しかし、ロンドンとワシントンはともにウクライナの防衛力強化に素早く動き、この支援がウクライナ軍の物的能力と士気双方に大きな効果を生んだ。死傷者と避難民の推定値は、米国当局が提示した誤差の範囲内だ。この場合、ウクライナの抵抗の可能性に関する西側の推定を情報の失敗と言うのでは不当だろう。むしろ、情報警告のパラドックスだ。もしアナリストが悲惨な事態を警告し、それが国家の行動を促し、事態を回避したなら、最初の見積もりが間違っていたといえるだろうか。ウクライナとNATO同盟国の情報評価の違いは、戦略的警告の不安定な性格を浮き彫りにしている。
警告
攻撃のタイミングを予測するのはいつも困難だ。情報当局は警告を発するタイミングを常に警戒している。警告のしきい値が低すぎると、以後の警告が聞き入れられなくなる。逆にしきい値が高すぎると、インテリジェンスは実用的でなくなる。一方で、攻撃の最終決定は比較的短時間で可能だ。「部隊が出撃可能な状態になれば、攻撃命令は通常、数時間以内に出す必要がある」とシンシア・グラボCynthia Grabo は書いている。この結論は、1980年代に戦略的警告の検討を依頼された英国の情報当局者ダグラス・ニコル Douglas Nicolによる報告書も裏付けている。ニコルの結論は、「注意すべき本質的な点は、計画、準備、訓練は部隊への最初の準備命令から1年まで続くかもしれないが、軍隊の準備、動員、展開の期間はかなり短くなるかもしれないということである」。
問題は常に、国家がいつ攻撃するかの評価であり、プーチンのような独裁的な指導者の意図を理解しようとすれば、問題は複雑になる。プーチンはウクライナと西側諸国に対して外交的な神経戦をを望んでいたのだろうか。モスクワは限定的作戦を実行するのか、それともウクライナ全土を対象に最大限の目標を追求するのか。そして、それはいつ実現するのだろうか。
ロシア軍の増強にもかかわらず、米国当局は侵攻の決定がなされたのか、オープンマインドのままだった。12月、CIAのバーンズ長官がモスクワを訪問し、ホワイトハウスのジェイク・サリバン国家安全保障顧問は、アナリストが「ロシア政府はこのような演習を真剣に検討し、作戦計画を立てている」と考えていても、「（プーチンは）まだ決断していない」と繰り返したままで、この見解が1月まで支配的であった。侵攻1週間前に、バイデン大統領が「近いうちに攻撃が行われると確信している」と発言した。プーチンは直前まで決断しないだろうという米情報機関の見立ては確かに正確で、侵攻は一部のNATO同盟国やロシア政府・軍関係者さえも驚かせた。ブリンケン自身も、ロシアが分離主義地域を承認したことを受けて、侵攻の2日前にラブロフと会談を打ち切った。
事前情報開示は成功したのか？
警告情報開示の成功が、本質的には1世紀前に作られた手法とテクニックの巧みな応用だとしても、ロシアの偽情報と前言撤回に対抗して展開された「前言撤回」戦略は重要な革新を意味している。信頼に足る反論を行うには、慎重に考えながらも迅速に情報を機密解除し、タイムリーに公表する必要がある。このようなキャンペーンでは、ロシアの軍備増強と軍事作戦に関し、測定可能かつ具体的なデータと分析をメディアに放出するのが目的だ。歴史的には、政府は常に政策決定の裏付けや代替案を提示するため機密扱いを解除してきたが、今回の取り組みの規模とスピードには目を見張るものがある。このキャンペーンは古典的なモデルに従っている。すなわち、真実に基づき、各種角度からテーマを繰り返し、タイミングよく、特定の目的に向けて展開することだ。
ウクライナのケースでは、公の場で情報への言及が広く行われたし、今も行われている。今年1月、米国はロシアの破壊工作に関する情報を公開し、ロシアの動きを先取りした。「ロシアはウクライナ政府を乗っ取る準備をするために、現・元ウクライナ政府関係者をリクルートするよう情報機関に指示した」「ウクライナの重要インフラをロシア軍が占領し支配する」とブリンケンが報じ、英国外相リズ・トラス Liz Trussの情報機関主導の声明によりそのメッセージが補強されることになった。
ロシアが侵攻する直前、英国国防情報部長のジム・ホッケンハル中将Lt. Gen. Sir Jim Hockenhullは記者団に対し、「ロシアがウクライナ国境から軍を撤退させた証拠はない。その主張とは裏腹に、ロシアはウクライナ付近で軍事力を増強し続けている」と述べた。英国国防省は、国防情報部提供の情報をもとに、可能性のある攻撃経路をツイートしたが、正しかったと証明された。
情報公開を過大評価するべきではない。モスクワは情報公開に応じざるを得なかったかもしれないが、政府による情報公開を攻撃の抑止戦略の一環と見なすことは許されないし、ありえない。政府関係者や政策立案者も、複数の理由から、発表内容に注意を払う必要がある。まず、事前開示の手法が成功したのは、予測が現実になったからだ。国内では、イラクの大失態の後、米英の情報機関の評判が回復してきた。しかし、最近の評価は、信頼度が中程度から低めといった程度だ。ある関係者は、「確かな情報である必要はない。それよりも、プーチンが何かする前に、先手を打つことが重要だ」と述べている。事実と異なることと判明するかもしれない発言を公表すれば、慎重に築き上げた信頼を損ないかねず、今後の戦闘前対応策の活用に支障をきたす可能性がある。つまり、ロシアの情報ゲームに付き合うあまり、低信頼度の評価を公表すれば逆効果となり、情報公開がプロパガンダに落ちてしまう。第二に、ロシアの先制攻撃は重要な目標かもしれないが、情報を暴露することは、情報源がいかに偽装されていても、危険になる。情報源の保護は常に最重要課題である。
これからどうすべきか？
歴史的に見れば、諜報活動の成功は秘密主義と表裏一体であった。だがロシアのウクライナ侵攻は、それがもはや真実でないと如実に示している。エリック・ダールErik Dahlはインテリジェンスの成功と失敗に関する研究で、インテリジェンスが有用であるためには、正確であると同時に実用的であるべきと述べている。その指摘のように、「奇襲攻撃を防ぐには、正確な戦術的情報と、情報に対する政策立案者の強い受容性が必要」だ。警戒情報に対する世間の認識は、正確さ、実行性、受容性の点で失敗した恐ろしい事例でいっぱいだ。今回の危機は、効果的な警報に必要な3大要件がほぼシームレスにかみ合った点で際立つ。警告の質と適時性は、プーチンのシロビキ同胞を戦争回避のため十分に抑止できなかった。しかし、そのおかげで、軍事的・政治的に各種準備をし、同盟や協力関係を構築する時間が生まれ、ウクライナも西側諸国も、警告があったからこそ武装して今回の危機に臨むことができた。
ダールが提示するもう一つ重要な見識は、インテリジェンスの成功から学ぶのと同様に、失敗からも学び、両者を並べて検討することが重要である、ということだ。今回の危機を受け、ウクライナ侵攻への警告の成功は当然で、そうあるべきだといいたくなる誘惑に駆られるかもしれない。実際、今回の警告の成功は、警告の失敗の最悪事案と同様に、次の危機、さらに次の戦争に備える教訓と洞察を与える徹底的かつ啓示的な事後診断となる。危機は遅かれ早かれやってくる。■
Intelligence and the War in Ukraine: Part 1
NEVEEN SHAABAN ABDALLA, PHILIP H. J. DAVIES, KRISTIAN GUSTAFSON, DAN LOMAS, AND STEVEN WAGNER
MAY 11, 2022
Dr. Neveen Shaaban Abdalla is a lecturer in international relations (defense and intelligence) at Brunel University London. Dr. Abdalla specializes in terrorism and counterterrorism and security in the Middle East and North Africa.
Prof. Philip H.J. Davies is the director of the Brunel University Centre for Intelligence and Security Studies. Professor Davies has written extensively on U.K. and U.S. intelligence, joint intelligence doctrine, and counterintelligence.
Dr. Kristian Gustafson is a reader in Intelligence & War. Dr. Gustafson is deputy director of the Brunel Centre for Intelligence & Security Studies and has conducted consultancy and advisory work for the MOD’s Development, Concepts and Doctrine Centre, including an integral role in developing U.K. Joint Intelligence Doctrine.
Dr. Dan Lomas is a lecturer in Intelligence and Security Studies at Brunel University London. He specializes in contemporary U.K. intelligence and is currently co-editing a history of U.K. intelligence reviews for Edinburgh University Press.
Dr. Steven Wagner is a senior lecturer in international security at Brunel University London. Dr. Wagner is a historian of intelligence, security, empire, and the modern Middle East.
Part II of this article will deal with the other side of the equation: the apparent failure of Russian intelligence to assess the likely course of their offensives into Ukraine. As well, it will show how the Russians likely made grave errors in planning their operation, and how intelligence from the Ukrainian government, its citizens, and Western governments has helped tip the balance in Ukraine’s favor. It has also confirmed a change or rebalancing in the locus of intelligence power in war from secret toward open-source intelligence.
Image: Staff Sgt. Jared Denton
コメント
コメントを投稿
コメントをどうぞ。