★F/A-18E/Fスーパーホーネットの機体寿命延長は避けられない課題

シリア空爆など長く続く作戦でスーパーホーネットの酷使が続くとそれだけ機材の消耗となるので、思い切った寿命延長が必要というのがボーイングの主張ですが、本音は新規受注も含め生産ラインの維持を図ることなのでしょう。

Boeing Looks To SLAP Super Hornets Into Shape

May 23, 2016　Michael Fabey | Aerospace Daily & Defense Report

http://aviationweek.com/defense/boeing-looks-slap-super-hornets-shape

F-18: USN

ST. LOUIS—米海軍がF/A-18 E/Fスーパーホーネットを想定以上に作戦投入する中、ボーイングは機体を全面修理した場合の必要項目、戦闘時間の延長につながる供用期間延長をする場合に必要となる作業の初期検討を開始した。

1. 同時に国内国外での拡販も念頭に必要な部品の調達も検討し、最終的に生産ラインを2020年代でも稼働させることを期待しているとボーイングでF/A-18とEA－18Gグラウラー事業を担当するダン・ジリアン副社長は述べている。
2. スーパーホーネットを再活性化し、今後も作戦に投入するためボーイングは寿命評価プログラム（SLAP）と寿命延長プログラム（SLEP)を併用し、現在の機体寿命6,000時間を9,000時間まで延ばしたいとする。
3. またスーパーホーネットで最も初期に導入され酷使されてきた2機をボーイングが検分し、機構上の問題を抽出するが旧型ホーネットの寿命延長作業の経験を応用できるとジリアンは述べた。
4. スーパーホーネットでの方針は旧型ホーネットの重整備から生まれたとジリアンは説明してくれた。経年機が第一線を離れることが頻発し、米海軍はスーパーホーネットを想定より多く投入せざるを得なくなっている。
5. 「この瞬間にもスーパーホーネットの寿命がどんどん減っています」とし、F-35就役の遅れも一層の圧力となっている。
6. 「スーパーホーネットが空母航空隊の機材構成で当初予想以上に大きな存在になります。長期間で見ればスーパーホーネットは2040年まで空母航空隊の半分を構成することになります。現在は四分の三がスーパーホーネットですが、すでに不足気味です」とジリアンは言う。
7. 作戦上の負担が機体に加わっており、ボーイングは2009年から解析と技術モデル作りに取り掛かっているとジリアンは述べた。
8. 上限6千時間に到達する機体が来年にも現れる見込みで、同社技術陣はその際には機体状況を直接見ることができよう。「機体分解で状況を直接観察します」
9. 初期調査の結果からスーパーホーネット改修は旧型ホーネットより早い段階で開始する可能性があるという。「スーパーホーネットの方が作業開始点では旧型より良好な状態にあるんですが、スーパーホーネットは依然として海軍で最新の機材です。ブロックIIの初期作戦能力獲得は2007年でした。その後製造技術も新しくなりスーパーホーネットにもチタンなど新素材が導入されました。旧型ホーネットの改修では機体を切断していましたが、スーパーホーネットではその必要はないでしょう」
10. だが「解決が必要な重要箇所は数点あり、とくに操縦翼面は交換あるいは改修が必要でしょうね」とジリアンは認める。
11. 作業規模も課題となる。ボーイングがSLEP対象とした旧型ホーネットは150機だったが、スーパーホーネットでは568機を想定している。
12. 懸念されるのが腐食問題で、SLAP検討で使う機材で技術陣はこの問題の深刻度を把握することになる。「対象機材は戦闘に投入され続け、空母運用も長く腐食が進んでいておかしくない状況です」とジリアンはし、海軍機修理で腐食箇所が見つかるのはよくあることだが、機体ごとに状況は異なるという。
13. 「腐食現象の基準をどこで設定するかが課題です。80％の解決で十分なのか。これが一番大きな課題です」■

★B-2は2050年代まで供用、近代化改修の内容と方向性

B-2は高性能ですが、いかんせん機数が不足します。この記事では核兵器運用能力の項が要注目です。なお文中でLRSBの名称が出ている背景にはB-21と呼称が決まったと発表がありましたがここにきて微妙になっているようです。

Pilot Interview: Flying and Attacking With the Stealthy B-2 Bomber

KRIS OSBORN

1:48 AM

http://www.scout.com/military/warrior/story/1671833-pilot-intv-attacking-with-the-stealthy-b-2

ステルス爆撃機B-2は開発が始まった長距離打撃爆撃機と並行し2050年代まで供用される。

1. 1980年代製造のB-2スピリット爆撃機パイロットは今後も機体改良と訓練を重ね敵防空網を突破する攻撃ミッションを実施することになる。
2. 「操縦するのが夢でした。本当にスムーズな飛行です」と語るのはケント・ミケルソン少佐（第三九四戦闘訓練飛行隊）で、Scout Warriorの取材に答えてくれた。
3. B-2の技術的要素を取材できるのはまれなことで、少佐は80年代の機体だが依然として問題なく高い効果を示していると述べた。
4. ミケルソン少佐はB-2パイロットとして攻撃ミッションを体験し、2011年のリビア空爆を実施している。
5. 「2016年の今日でもB-2は製造時同様に任務を遂行できるのは技術陣が良い仕事をした証拠です。近代化改修も控え、B-2がこれから出現する脅威に対応できなくなるとはだれも想定していません。実にすごい機体であり驚異の技術です」
6. B-2が搭載するエイビオニクス、レーダー、通信技術は敵目標を高高度で遠隔地から捕捉し攻撃するのが目的だ。「デジタル機です。一般にグラスコックピットと呼ぶ装備がついています」　デジタル表示のひとつに合成開口レーダー（SAR)があり「SARは目標地点の地上をリアルに表示できます」
7. B-2の乗員は二名だが射出シートはひとつしかない。また乗員は一回で40時間の飛行に耐える訓練を受ける。B-2乗員が使う「長時間セット」には寝台など長距離飛行に必要なものが入っているとミケルソン少佐は説明してくれた。

8. 米空軍が運用するB-2の20機の大部分はホワイトマン空軍基地（ミズーリ）に配備されている。高度50千フィートを飛行し、ペイロード40千ポンドを搭載し、核・非核両用の運用が可能だ。
9. 1980年代の運用開始以降、イラク、リビア、アフガニスタンへ投入されてきた。空中給油なしで6,000カイリ飛行でき、ミズーリからインド洋のディエゴガルシア島まで一気に飛び、そこからアフガニスタンで爆弾投下する。
10. 冷戦真っ只中に開発されたステルス爆撃機B-2はソ連防空網をかいくぐり敵目標を攻撃する設定だった。技術専門家によればステルス機は敵が用いる高周波「交戦」レーダー（敵機に照準を合わせる）と低周波「監視」レーダー（敵機侵入を探知）の両方から逃れることができるという。
11. B-2は敵地内部でも探知されずに飛行し、「ドアをぶちこわす」つまり敵レーダーや防空体制を破壊し、友軍機が探知されずに侵入する通路を作るのが目的だ。
12. ただし敵防空体制も技術進歩で高性能化しており、新装備では一部ステルス機の探知が可能で、ネットワーク化と高速コンピューター処理能力により従来より長距離から敵機を探知する装備も現れつつある。ロシア製のS-300やS-400は最先端の防空装備といわれる。

機体近代化改修の内容

13. そこで今後も有効性を維持するため各種近代化を図っているとミケルソン少佐は説明してくれた。
14. 中でも重要な性能向上策がB-2乗員に敵防空装備の所在を伝える防御管理システムで、ステルス機探知が可能な技術が現れても将来のB-2は有効範囲外にとどまり探知を逃れることが可能となる。この装備が利用可能になるのは2020年代中ごろだとミケルソンは述べる。
15. また極高周波通信衛星を使い指揮統制の効率が上がる。例として核攻撃時でも大統領から乗員は直接爆撃指示を受けることが可能となる。
16. 「核攻撃、非核攻撃の双方で通信能力が改良され利用帯域が大幅に広がるので、データフローのスピードが上がります。この改良には期待しています」
17. 広く使われているLINK-16、VHF、UHFの各リンクもついているので、地上の前線局や司令部との通信も可能で有人機・無人機からもデータを受け取ることが可能だ。
18. 無人機からの情報はいったん地上局に送ってからB-2に届く前提だが、新技術でB-2は無人機から動画をリアルタイムで受け取ることも可能になる。
19. B-2には新型飛行制御プロセッサーも搭載され機内のコンピュータ各種を新型にし、ソフトウェアも追加更新する。その一環で飛行管理制御プロセッサーが機の頭脳として高性能に更新される。また光ケーブル導入で80年代製のコンピュータの能力不足を解消すると空軍が説明した。
20. 新型プロセッサーでエイビオニクスや機内コンピュータシステムズの能力は1,000倍も増えるという。飛行管理制御プロセッサーは2015年から2016年にかけ搭載され、総額542百万ドルになる見込みだ。

搭載兵装の更新

21. 同時に次世代デジタル核兵器としてB-61 Mod12に尾部キットをつけたもの、長距離スタンドオフ兵器（LRSO)、空中発射誘導核巡航ミサイルの搭載も進める改修を行う。

U.S. Air Force

22. このうちB-61 Mod 12の改修作業が進行中でB－61Mod　3,4,7,10の内容をひとつにまとめ誘導式尾部を付ける。B－61 Mod 12は慣性測定方式で航法を行う。
23. これ以外にB-2はB-61 Mod 11貫徹型核兵器も搭載すると空軍が説明している。
24. LRSOは従来の空中発射式巡航ミサイルALCMに代わるもので、現時点ではB-52だけに搭載されている。
25. 通常兵器ではB-2は多彩な兵装が可能で、精密誘導方式2,000ポンドの共用直接攻撃弾（JDAMs)、5,000ポンドJDAMs、共用スタンドオフ兵器、共用空対地スタンドオフミサイル、GBU 28(5,000ポンドバンカーバスター）等がある。
26. 同時に長距離通常弾頭空対地スタンドオフ兵器JASSM-ER（共用空対地スタンドオフミサイル長距離型）の搭載準備が始まっている。
27. ミケルソン少佐はB-2は一発の重量30,000ポンドの通常型爆弾、超大型貫徹弾も搭載できるという。「これはバンカーバスターを肥大化させたもので地下深くへ達し目標を破壊します」■

英空軍がリビアのISIS戦闘員の通信網に大規模電子攻撃を実施

The brand new RAF Rivet Joint aircraft “fried” Daesh communications with massive jamming attack in Libya

May 19 2016

By David Cenciotti

https://theaviationist.com/2016/05/19/the-brand-new-raf-rivet-joint-aircraft-fried-daesh-communications-with-massive-jamming-attack-in-libya/

RAF英空軍の「新品」のRC-135リベットジョイントでISISの通信がリビアで使用不能になった。

1. 英特殊部隊が実施した「ブラック作戦」で地中海沿岸のダーイッシュ拠点スルトへ電子攻撃を加え、リビア国内のISIS通信網を停止させた。
2. このジャミング攻撃を行ったのはRAFのRC-135W「エアシーカー」で2011年に元米空軍のKC-135給油機を950百万ドルでL-3ISが改装した三機の一機だ。
3. 機内の操作員は戦闘員が好んで使う周波数で高出力妨害電波を送り、ISISの交信を無効にした。同機がリビア沿岸沖合を飛行する間にHMSエンタープライズ艦内のGCHQ(政府通信本部、英国のSIGINT情報機関）所属サイバー戦チームが前週に行ったジャミングで判明したISIS指揮官間の通信内容を監視した。リビアには6千名のIS戦闘員がいるとみられる。
4. 国防省筋はデイリーメイル紙にIS戦闘員が「状況が理解できず大変混乱し、こちらは周波数を四十分にわたり妨害し、性能の有効性を証明したが、結局IS側は状況を理解できないままだった」と語っている。
5. RC-135Wは情報収集機材として通常は通信傍受に当たり、各種アンテナやセンサーで敵の通信、送信を盗聴し、周波数を突き止め、軍事的価値のある拠点、移動拠点、対空ミサイル陣地を正確に把握することができる。同時にEW能力もあり、乗員は「ジャミング攻撃で敵に混乱を起こさせることはよくある」のだという。

リヴェットジョイントを運用するのは米国外では英国だけだ

6. 改装対象の一号機ボーイングKC-135Rストラトタンカー (64-14833) は2010年12月にL-3コミュニケーションズのテキサス州グリーンヴィルの施設に到着している。
7. 英軍パイロット、航法士、電子戦要員、情報収集要員、機内整備員は第五十一飛行隊からオファット空軍基地（ネブラスカ）へ派遣され、2011年1月から訓練を開始し、およそ2千回のソーティーで35千飛行時間を飛んだ。
8. 2011年3月にはそれまで電子情報収集の任務についていたニムロッドR.1が第五十一飛行隊から引退し、三年間も英国のISR機能に穴があいたが、2013年に最初のRC-135W　ZZ664が到着し、2015年4月に中東へ派遣されている。
9. 二号機ZZ665（元米空軍　64-14838）は2015年9月にRAFミルデンホール基地に到着した。三号機ZZ666はKC-135RからRC-135W仕様に改装中で2018年までにRAFへ引き渡される。

写真はアシュレー・ウォレスが撮影した。ZZ664（第五十一飛行隊所属）がRAFミルデンホール基地をタキシーしている。2016年2月19日撮影。尾翼には第五十一飛行隊創設100執念の特別塗装が施されている。

★ペンタゴンによる中国ステルス戦闘機開発の現状評価

北京ではAVICの横も通りましたが、AVIC直営のホテルがあることを確認。もちろん社用など画中だと思いますが一度どんな所かを見てみたいものです。

China Makes Visible Strides In Stealth Air Ops

May 16, 2016　Michael Fabey | Aerospace Daily & Defense Report

http://aviationweek.com/defense/china-makes-visible-strides-stealth-air-ops

J-20: Chinese Internet

中国はステルスを航空作戦の中心ととらえているとペンタゴンが評価している。

1. 「PLAAF（人民解放軍空軍）は他国におけるステルス機の登用を見て、高度な作戦実施にステルスが欠かせない中核性能と位置づけている」とペンタゴンの年次報告書は述べている。「PLAAF首脳部はステルス機で攻撃が有利になり敵が対応する前に優勢が確立できると信じている。2015年に中国はJ-20ステルス戦闘機試作型の5号機、6号機の飛行テストを開始している」
2. J-20の初飛行は2011年1月だったが、二年しないうちにペンタゴンは次世代戦闘機試作型の二番目の機種を把握している。「FC-31はF-35と機体寸法が近く、J-20と同様の設計上の特徴が見られる」
3. PLAAFはステルス技術を無人機にも応用しようとしており、特に対地攻撃任務での応用を重視して重度に防御された地点への侵入を想定、とペンタゴンは報告書で言っている。
4. 「中国航空工業AVICはFC-31を輸出用第五世代戦闘機として売込み中だ」とペンタゴン報告書は指摘する。「またAVICはFC-31の国内採用をPLAAFに働きかけているとの報道がある」
5. 「米国を除けばステルス戦闘機二機種を同時開発しているのは中国だけだ。中国は高性能機種三型式を開発して域内での兵力投射能力を引き上げ、域内の基地攻撃能力を引き上げようとしている」とペンタゴンは見ている。■

★ステルス駆逐艦ズムワルトが米海軍へ引き渡されました

US Navy Takes Ownership of Stealth Destroyer Zumwalt

Christopher P. Cavas, Defense News　2:27 p.m. EDT May 20, 2016

http://www.defensenews.com/story/defense-news/2016/05/20/zumwalt-ddg1000-destroyer-navy-bath-iron-works-biw-shipbuilding-construction-stealth/84658070/

(Photo: US Navy)

WASHINGTON — ジェネラルダイナミックス社バスアイアンワークスが正式に新型ステルス駆逐艦ズムワルト（DDG-1000)を米海軍に5月20日に引き渡し、政府所有の軍艦となった。

1. 海軍海上システムズ本部は「本日はDDG-1000建造事業に携わる当方のみならず米海軍全体にとって大きな前進となった。同艦は最新の設計とともに高度な内容の技術を盛り込み、米海軍に次世代の威力の幕を開くものだ」との声明をジム・ダウニー大佐（ズムワルト級紙事業主幹）名で発表している。
2. 同艦は1990年代後半に海軍艦艇へステルス性能導入の先駆けとして構想され開発が始まった。当初海軍は32隻建造の構想だったが、28隻にされ、さらに7隻に削減され、2隻にまでなったが、予備艦含め3隻となった経緯がある。
3. 構想当初は対地攻撃駆逐艦として水上戦闘艦21（SC21）の一種類の扱いだった。2002年にはDD(X)となり、ノースロップ・グラマンとレイセオンが主契約企業に選定され、その後2006年にDDG-1000に名称が変わった。
4. その後、主契約企業の役割を海軍が担うことになり、ジェネラルダイナミクスのバスアイアンワークスが船体・機械系・技術面（HM&E）を担当し、レイセオンは戦闘装備を担当することになった。
5. 建造契約の交付は2008年2月でズムワルトの引き渡しは2014年7月予定だった。2011年11月に船体が起工され、2013年10月に進水した。
6. ズムワルトは初回海上公試に2015年12月に引き出さされ、その後造船所がHM&E関連の公試をし、二回目の海軍による公試が3月に行われ、海軍検査部が二日にわたる受領前の公試を4月21日に完了した。
7. 引き渡しが終わり、海軍乗組員が同艦に移動してきた。今秋にバスを出港し、まずノーフォーク（ヴァージニア州）に移動し、その後ボルティモア（メリーランド州）にて10月15日に就役式典を行う。その後、正式な母港となるサンディエゴへ移動する。
8. ズムワルトでは未完成作業が残っている。2017年にレイセオンは海軍とともに戦闘装備を完成させる。レーダー、センサー、兵装が完成する。2017年末あるいは2018年初頭に戦闘装備運用テスト（CSQT)の準備が整い、兵装とセンサーの完全テストが始まる。CSQTが完了次第、ズムワルトは作戦投入が可能となる。
9. 続く二隻マイケル・マンスール（DDG-1001)とリンドン・B・ジョンソン（DDG-1002）がともにバスで建造中。■

次の戦争はどんな姿になるのだろうか 今わかっていること

Aviationweekの創刊100周年エッセイの一環ですが、二人の著者は中国による米ハイテク奇襲攻撃スリラーGhost Fleetの著者ですので、内容もその方向になっています。戦争を計画する側は前回の戦争のイメージにとらわれ結局事態に追いつけなくなるそうですが、果たして次に全面戦争が勃発すればどうなりますか。心してご一読ください。

The Next 100 Years: P.W. Singer and August Cole

What We Know Now About the Wars of the Future

May 5, 2016Aviation Week & Space Technology

http://aviationweek.com/defense/next-100-years-pw-singer-and-august-cole

将来の戦争は偶発的に始まるかもしれない。例えばパイロットが無茶な操縦をして別の機体に衝突し、単なる事故だったものが怒りに変わり戦火につながるかもしれない。あるいは危機状態が限界に達し、新政策もしくは新しく造成した島が問題となり同盟国も巻き込んだ大国同士の戦争になるかもしれない。あるいは新世界秩序の構築のため強くなった経済力、軍事力を活かそうとするかもしれない。

未来の戦闘の原因や進展は予測が難しいが、確実なこともある。空がカギを握りそうだ。ただし米国がこれまで経験したことのない形になりそうだ。米国が制空権確保に苦労した最後の経験で空軍は陸軍航空隊の名称だった。米地上部隊が空爆を受けた直近の事例はラオスに展開した部隊が北ヴィエトナムがソ連のアントノフ貨物機を爆撃に転用した機体から爆弾を受けたものだった。ドッグファイトがあった最後の年に生まれた子供がそろそろ軍務についてもおかしくない年齢になっている。

Credit: Sam Cole

将来の戦争では空の戦いが重要になるとしても、航空機多数で航空優勢の確保を狙う国家が相手となるか、非国家勢力がこれまで誰も経験したことのない方法で空に進出を狙ってくるかは不明だ。後者は現実のものになっている。イラクシリア戦では紛争当事者双方が無人航空機システム（UAS）を投入している。現地での米軍作戦の成否はUASによる目標補足と攻撃能力にかかっている。イラク軍も中国製UASを使い、自称イスラム国でさえ民生用ドローンを情報収集監視偵察用に使っているほどで、一昔前の正規国家では考えられない能力が現実のものになっている。

未来の戦争は多方面での戦いとなるが、開戦は想定外の場ではじまりそうだ。1914年にはドイツ歩兵がベルギーになだれ込み、1941年には九九艦爆が真珠湾に急降下爆撃をしかけ、「衝撃と畏怖」作戦ではバグダッドに巡航ミサイルがさく裂したが、次の戦争の開始は音もなく始まりそうだ。その理由として第一回目の対戦は低地球周回軌道の真空あるいはサイバー空間が舞台になりそうだからだ。それぞれの場所での結果は決定的な効果を生みそうで、現代アメリカの戦闘行為がその両方の場所に依存し、妨害破壊活動に脆弱な場所になっているためだ。

将来の戦争では長い間優勢だった技術優位性も消えるだろう。多くの国家が第五世代戦闘ジェット機やプレデターのような無人機の導入を急ぐのは戦闘の在り方そのものが変わってきたためだ。将来の航空戦で勝敗を決めるのはその前に発生するサイバー空間での対決の結果であり、主要米航空宇宙産業で発生しているデータ強奪が特に大きな意味を持つ。自国の研究開発成果が相手国にも筒抜けでは軍備競争に勝つのは極めて困難だろう。

だが指導層が現状維持を守り通そうとする際に敵側が単にこちらの技術を盗みコピーしていると考えるのは都合がよすぎる。ワシントンDC在住の既存防衛産業からは満足できず、国防総省はシリコンヴァレーに色目を使い、民生部門の技術革新と同様の変化を期待している。反対に中国の政府と民生分野の研究陣は連携して各種の画期的な国産技術を開発しており、例として重慶の長安自動車 Changan Automobile Co.は自動運転車を開発中で2,000キロの運転を達成しており、世界最速スーパーコンピュータ天河-2 Tianhe-2 もある。

こういった技術が戦闘の様相だけでなく戦闘員や技能も変えるだろう。サイバー空間での戦いでは以前は存在さえしなかった軍の組織、にわか集めのサイバー戦闘員、ハッカー集団も参画するはずだ。かわりにF-22パイロットでさえも戦場のデータ管理者の役目を担い、もはやかつての戦闘機エースの片りんは見つけられない。さらに人工知能がSF小説の世界から抜け出し、すべてを制御する存在として台頭してくるはずで、すでにIBMのワトソンではペンタゴンも契約をしている。

どんな変化が生まれるにせよ、将来の戦争ではAviation Weekが100年にわたり丁寧に報じてきた過去の経験もやはり有効だとわかるはずだ。技術がいかに進歩しようと、戦争の本質は人間で、戦争の原因も進展も人間が作るものだ。戦争につきものの状況が見えない事態はやはり残るし、初回交戦の結果で以前の想定条件は変わらざるを得なくなる。敵側も学び実力を上げてくるし、お互いのOODA（観察予想決定行動）のサイクルを意識するはずだ。また革新、組織化、実施面で優れた方が勝利を収めるはずだ。■

オーガスト・コールとP.W.シンガーはともに国家安全保障の専門家で小説Ghost Fleetを共著している。同作品では第三次世界大戦の開戦模様と戦闘に用いられるはずの各技術を描写している。

ペンタゴン報告書：中国は戦争前提に軍再編を実施、島しょ造成の実態も明らかに

Pentagon: China Restructures for War: Details of island building in S. China Sea disclosed

BY: Bill Gertz

May 13, 2016 4:30 pm

http://freebeacon.com/national-security/pentagon-china-restructures-war/

中国が大幅な軍組織改編に昨年踏み切ったのは軍事対決の準備態勢を整えるためだったとペンタゴンが人民解放軍（PLA)の評価分析最新版で明らかにしている。

1. 人民解放軍は軍区別に再編され、指揮命令系統とともに戦略方針も地域内紛争、ハイテク戦を視野に入れて改訂されたとペンタゴンが議会に提出した報告書で述べている。
2. 「各改革の目的は中国共産党の軍統制強化、PLAの各軍共同作戦態勢整備、また短期高度地域内紛争を本土から遠く離れた場所で実施する能力の向上にあった」
3. 国防次官補エイブラハム・デンマーク（東アジア担当）は報道陣に中国の軍改革は「旧来の軍担当区域を廃止し地理を考慮した共同作戦態勢を強化するのが狙いだった」と解説した。
4. 軍事戦略の一環として中国の南シナ海で島しょ建設を続け、軍事力で戦略的に重要な通商航路を支配しようといている。
5. 延べ3,200エーカー（約13平方キロ）の造成地で「中国は恒久的軍事民間基地として長期にわたるプレゼンスを南シナ海で実現できる」と報告書は述べている。
6. 中国は海米国との対決を慎重に回避しており、自国の主張を押し付ける際も「軍事紛争一歩手前」の戦術を使っていると報告書は述べている。
7. 報告書では中国軍の課題として蔓延する内部汚職をとりあげ、軍高官40名が摘発済みとしている。
8. 一方で習近平主席はPLAへ「戦いに勝利を収める」準備を整えるよう命じている。ペンタゴンによればこのスローガンはこの三十年間参戦の経験がない軍部が近代戦で有効に戦えないと中国指導部が懸念していることの反映と見ている。
9. 報告書では中国が本土から遠く離れた地点で戦闘を実施する能力を拡充していると指摘している。ただしPLAの最優先順位は台湾であることに変わりはない。
10. 「中国は外国港湾を利用し必要物資を事前集積することで『遠隔地』への配備を常態化しようとしており、インド洋、地中海、大西洋でこれを狙っている」と報告書は伝えている。
11. 報告書には問題の南シナ海で建設中の軍事施設の詳細写真も入っている。昨年の中国はスプラトリー諸島で島しょ土木工事を加速した。
12. そして昨年10月に土木工事は完了し、次にインフラ工事が始まり、9,800フィート（約3,000メートル）長の滑走路複数、通信設備、監視哨が完成した。この整備は中国が「事実上の南シナ海支配を軍事民生インフラ整備で強化する意図」の表れだという。
13. 航空施設、港湾、補給処は中国の領有権に異議を申し立てる国の島しょ部分への接近を「発見、対抗」するためのもので中国軍の活動を増加させる効果が見込まれる。
14. 報告書では紛糾中のスプラトリー内の7つの島で工事前と工事後の比較写真も掲載している。ここにはフィアリークロス礁も入っており、ここで633エーカー（約256千平方メートル）の土地造成が行われた。

15. 中国軍のミサイル装備の拡充も目立ち、新型ミサイルの登場に加え旧式ミサイルも含め多弾頭化が進んでいる。
16. 報告書では中国が長距離ステルス爆撃機の構想を持っており、実現すれば地上配備ミサイル、水上配備戦略ミサイルと並び核の三本柱が完成するとしている。「新型および派生型の攻撃用ミサイル複数を開発試験中で、極超音速滑空体もここに含まれ、弾道ミサイル防衛対策も開発中」という。
17. 新型攻撃型潜水艦、弾道ミサイル潜水艦が建造されており、配備が進んでいる。宇宙空間での戦闘能力も整備しており、昨年には2014年にテストした対衛星ミサイルの改良作業で進展があった。
18. 中国のエネルギー戦略に言及して同報告書では中国が輸入原油に今後も過剰依存する姿を示し、2015年は輸入比率が60パーセントだったが2035年には8パーセントに上昇すると予想している。
19. また中国の輸入原油の83パーセントが南シナ海、マラッカ海峡を通過しており、エネルギー供給の脆弱性を指摘している。ロシア、カザフスタンから陸上パイプライン建設が進んでおり、供給遮断の危険性を低減しようとしている。
20. 報告書では中国の長距離精密攻撃能力の拡充を「異常に早い」と表現している。10年前の中国軍には100マイルの幅がある台湾海峡をはさんで攻撃する能力は限定的だった。しかし現在の中国は通常弾頭短距離弾道ミサイル（SRBM）、空中発射・地上発射方式の陸地攻撃用巡航ミサイル（LACM）、特殊作戦部隊（SOF)、サイバー戦実施能力で「域内の各目標を標的に抑えている」とする。
21. 「日本国内の米軍基地は中国中距離弾道ミサイルの射程内にあり、巡航ミサイルも狙っている」と報告書は指摘し、グアム島もH-6K爆撃機が発射する長距離巡航ミサイルの目標になる可能性を述べている。H-6Kは昨年初飛行している。
22. DF-26ミサイルでグアムに精密攻撃すれば米軍のアジアでの主要基地が危機に陥る。対地巡航ミサイルも精密に敵航空基地、兵站基地、通信設備、他地上の目標を攻撃できる。PLAは補給基地や兵力投射能力を標的にする作戦計画を立てている。
23. 報告書では中国の国防支出は1,800億ドルとの推定されだがこれを上回る規模の可能性があり、2020年までに2,600億ドルになると推定。
24. 報告書では一節を設け、PLAが国軍ではなく「党の軍隊」であると説明している。中国国営メディアが政治的に中立な国軍の概念を一蹴するのはソ連共産党が軍統制能力を欠いたことでソ連崩壊につながったとの認識を中国指導部が持っているためだ。
25. PLAに政治工作部門を創設したのも党による統制機能を維持するためだろう。「PLAの政治工作機能は共産党による『武力統制』を毛沢東の『銃の詰まった樽から政治権力が生まれる』との言葉に従い実行するものだ」とまとめている。統制の仕組みには政治将校、党の委員会制度、党による調査部門が含まれる。
26. ペンタゴンは「実質的な協力の深化」を求めながら、両国の相違点を乗り越えようとしており、このため米国へ敵対心を燃やす中国の現状を理解できなくなっているのだと指摘する専門家もある。
27. 提言では中国軍事力の拡大に対して「監視し適応」をし、中国政府には戦略方針や装備整備で秘密主義の撤廃を求めるべきとする。
28. 報告書では中国で反米姿勢が国営メディアと公式軍著作物で広がっていることは言及していない。
29. 2013年には共産党につながる日刊紙環境時報が詳細な記事を掲載し、米西海岸への核攻撃で12百万人の米国民が爆風と放射線の中で死亡する様子を伝えていた。オバマ政権、ペンタゴンともにこの記事に抗議していない。■

「ラピッド・ラプター」で世界各地に展開しすぐ戦闘投入能力を試したF-22の欧州展開

F-22 Deployment Tested ‘Rapid Raptor’ Capability

May 10, 2016　Tony Osborne | Aerospace Daily & Defense Report

http://aviationweek.com/defense/f-22-deployment-tested-rapid-raptor-capability

RAF LAKENHEATH, U.K. – F-22ラプターがこれまでで最大規模のヨーロッパ展開をしていたが5月9日に米本土に帰還して終了した。

1. 第九十五戦闘機中隊のラプター十二機がティンドール空軍基地（フロリダ）からレイクンヒース英空軍基地へ米国による欧州再保証構想の一環で4月半ばから展開し、ロシアの軍事活動の高まりの中で欧州米軍の強化に貢献した。
2. 各機はアイアンハンド16-3空軍演習にも参加し、欧州各国にラプターの性能を見せつけた。演習にはレイクンハースからF-15C、F-15Eストライクイーグルが英空軍のユーロファイター・タイフーンと参加している。
3. ラプターは二機一組でルーマニアとリトアニアもそれぞれ訪問した。
4. 「ラプター編隊が加わったことで訓練は全く新しいレベルにあがりました」と第四十八航空団司令ロバート・ノヴォトニー大佐は感想を述べている。
5. 同時に米空軍はラピッドラプターと呼ぶ迅速展開を試した。これはラプターを戦闘態勢のまま世界各地の作戦地点に送り、到着直後に作戦投入する構想だ。
6. まず四機が四月十一日に英国に外部燃料タンクなしで到着し、残る八機はその後タンクを装着して飛来した。到着後数時間で最初のソーティーをこなしている。
7. ラピッドラプターで各機は「予告なしで展開し、到着してすぐ作戦運用できた」とノヴォトニー大佐は言う。
8. ノヴォトニー大佐はAviation Weekに対して第九十五中隊は英国展開中に計216ソーティーの実施を計画し、215ソーティーを実施して5月8日から9日にかけて帰国したという。同中隊は第四世代、第五世代戦闘機の同時運用の効果も示した。■

★中国は米航行の自由作戦をこんな風に見ている 人民解放軍新聞の論調

うーん、宇宙の反対側から見た論旨のようですね。これでは話し合いになりません。本当にこのように世界を見て意見をまとめているとしたら、今後がすごく心配です。（本ブログは中国政府の意見を代弁するつもりはありません。あくまでも議論のために両者の意見を比較するべきだと考えます。）

PLA Daily: U.S. warships abusing FON operations in South China Sea

Source: XinhuaEditor: Zhang Tao

2016-05-12 16:230

http://english.chinamil.com.cn/news-channels/2016-05/12/content_7051903.htm

BEIJING, May 12 (Xinhua) -- 米国が軍艦を中国領の島しょ付近へ派遣したことを人民解放軍日報が強く非難し、いわゆる航行の自由（FON)作戦とは国際法の根本精神を無視するものと表現している。

1. 国連海洋法（UNCLOS)ではFONの原則を掲げてると当時にそれぞれの国家の主権と航行の自由は整合性をとるべきものともしており、他国が海域に侵入する、あるいは海上航路を設定する際には事前許可を求める国があることを紹介している。
2. にもかかわらず米国がこのような整合性を無視するのは自国の優位性維持に不利だと考えているるためと同紙は解説している。「米国は今日に至るまでUNCLOSを批准しておらず、同国の艦船の運用に制約となるいかなる条件も受け入れようとしていない」（同紙）
3. 新聞記事ではいかなる国の領海内も軍艦が無害通航する自由はUNCLOSでも保障していないと特記して米国は軍事活動を任意に実施する自由を主張していると非難。
4. 米国は自国軍は世界平和の維持という善意の存在だと主張し、FON問題を常に持ち出すが、FONは南シナ海では論点にならないと同紙は主張。
5. それどころかFON作戦は地域の安定に悪影響を及ぼす状況を生んでいると同紙は述べている。「実のところFONとは米国が地域内問題に介入するための手段にすぎず、地域内を取りまとめて自国の海洋優越性を維持するために使っているのだ」
6. 米国が追い求めるFONは国際社会の方向と違っている。なぜならFON作戦は米国の国益だけに資するものなので、作戦実施により誤解が生まれてしまうからだとしている。
7. この記事はUSSウィリアム・P・ローレンスが火曜日に不法な哨戒活動を南シナ海の南沙諸島永暑礁付近で実施したことへ中国外務省が「断固たる異議」を表明した後で掲載された。■

★★見えてきた航空自衛隊向けF-35の生産・導入段どりの最新状況

MRJとならんでF-35も生産となるとますます愛知県は航空宇宙産業の主要拠点になりますね。来年が楽しみです。名古屋というのは小牧にある県営名古屋空港に隣接した三菱重工のことですね。

First of Japan’s F-35s will be airborne by year’s end

By Seth Robson

Stars and Stripes

Published: May 11, 2016

YOKOTA AIR BASE, Japan —航空自衛隊パイロットがF-35AライトニングII戦闘機を初めて操縦する機会が今年末までにやってくるとロッキード・マーティン社関係者が航空自衛隊との協議で来日し発言している。

1. 日本向け最初の4機がフォートワース（テキサス州）工場の製造ラインで11月にロールオフすると同社のF-35国際渉外部長エリック・W・シュネイブルが述べ、同機関連施設がある名古屋および三沢へも今月後半に訪問するという。フォートワースはF-35組立て拠点として三菱重工業の名古屋工場、アレニア・アエルマッキのカメリ工場と並ぶ存在だ。
2. 日本人パイロットが同機を初離陸させるのはルーク空軍基地（アリゾナ州）の予定で、オーストラリア、ノルウェー、イタリアが同地でF-35パイロットを養成中だという。
3. 日本はハイテクの塊の同戦闘機の共同開発にあたる八カ国の一つで、事業は1兆ドルと米史上最高額の軍装備になる。
4. 日本が調達する残り38機の一号機は名古屋で来年ロールオフするとシュネイブルは述べた。
5. 新規機体は三沢基地に配備され、米空軍第三十五戦闘機隊のF-16と並ぶ。F-35パイロット訓練はその後日本で実施するという。日本の整備要員はエグリン空軍基地（フロリダ州）に派遣されF-35整備を学ぶ。
6. さらに韓国向け40機が製造中で、納入は2018年開始の予定だ。機体は清州航空基地（ソウル南方）に配備される。
7. F-35は技術上の問題やコスト上昇でさんざん酷評を受けたが、シュネイブルによれば課題の多くは解決済みで、事業は上向きに推移しているという。ロッキード・マーティンのウェブサイトではフォートワースで製造するF-35は今年は計43機で2019年に三倍に増やすとしている。
8. 海兵隊は初期作戦能力段階に到達しており、米空軍も今年後半に同様になる、とシュナイブルは述べた。初期作戦能力とは該当機種が十分な機数になり、兵装、訓練済み要員もそろい有事に投入可能になったことを意味する。
9. シュネイブルは海兵隊が来年に同機を岩国海兵隊航空基地に配備する準備中と紹介している。「空母と強襲揚陸艦への海上着艦テストを完了しています。日本では能力の一端を見せる展示飛行をするでしょう」
10. 米空軍のF-35はエリソン空軍基地（アラスカ州）に配備され、西太平洋での紛争事態に備える。「この地域で脅威となる相手には同機配備で事前に抑止効果が生まれることは同盟各国にとって重要なことです」とシュネイブルは述べる。■