著者の一人は現役の米空軍大佐です。ウクライナ戦からこれからの空軍像を提唱していますので、このブログ読者にも参考になると思います。
ウクライナの空中戦の成功は、西側諸国で航空戦力のパラダイムを覆し、制空権より領空侵犯を重視する代替ビジョンを提供する。ロシアは世界最大かつ技術的に洗練された空軍を保有しているにもかかわらず、ウクライナで制空権を確立できなかった。西側諸国のアナリストは驚き、困惑した。しかし、困惑するのは軍事的近視眼の表れだ。
西側諸国の空軍は、イタリアのジュリオ・ドゥーエ元帥、米陸軍航空隊のビリー・ミッチェル准将、英空軍のヒュー・トレンチャード空軍大将らが示した道を今も踏襲している。航空兵力理論の創始者たちは、"command of the air"、今日のドクトリンでは "air supremacy "を獲得し、維持することを唱えた。ドゥーエは、「制空権を握るのは、自らが飛ぶ能力を保持しながら、敵の飛行を阻止すること」と提唱した。これは、アルフレッド・セイヤー・マハンAlfred Thayer Mahanの「海上の指揮（command of the sea）」を熟読しての理解で、決戦で敵艦隊を探し出し破壊することが目標だった。
一世紀経た今も、このビジョンは西側空軍のドクトリンと倫理観にしっかり根付いている。しかし、ウクライナでの空戦では、いずれの側も空を支配していないことから、制空権を獲得するより、制空権を否定する方が賢明な作戦目標となるのを示唆している。米空軍の指導層や国防アナリストは、米国が制空権を当然視することはできなくなっていると今日認識している。ウクライナ戦は、空軍が航空拒否をもっと活用すべきことを示している。
コーベットに航空戦力理論家として再注目
アメリカの航空戦力へのアプローチを再考する上で、識者はマハンと同時代のイギリスの海軍理論家ジュリアン・コーベット卿Sir Julian Corbettに注目すべきだ。コーベットは、海の完全支配を懐疑的にとらえ、「海戦でよくある状況は、どちらの側にも支配権がないこと」だと主張した。彼は海上指揮について絶対的ではなく相対的な解釈を主張し、時間または空間で区切られた「作業指揮」、今日の言葉で言えば「制海権」を要求した。同様に、ドゥーエ流の空の絶対的支配は望ましいものの、空軍は限定された制空権、あるいは一時的、 局地的な制空権で対応するかもしれない。
コーベットにとって、制海権の帰結は制海権だ。海軍が海を支配するほど強力でなくても、海を利用する相手側の能力を制限したり、否定するのは可能と主張した。コーベットはこの概念を "disputing command "と呼び、"fleet in being "と "minor counterattacks "という2つの主要方法を提示した。小規模な海軍が戦闘を回避しながらも、活動的かつ機動的であることにより、「在るがままの艦隊」として脅威を与え続ける能動的防衛を構想した。「敵の注意を絶えず引きつけることにより、敵が優勢でも支配力を行使できなくさせる」。 さらに、劣勢な海軍は、無防備な艦船を行動不能にするため、小規模な反撃やヒットアンドラン攻撃を行えるとした。
ウクライナ上空におけるコーベット理論の特別授業
コーベットの海軍領域における拒否戦略は、空域にも当てはまる。ウクライナは機動性と分散性を活かして、「存在する力」として防空体制を維持している。冷戦時代のソ連製移動式地対空ミサイルシステムを各種運用し、ウクライナの地上防衛軍はロシア軍機を寄せ付けず、脅威を与えてきた。長距離型のS-300ファミリー、中距離型のSA-11、短距離型のSA-8 Geckoシステムを使っている。コーベットのアドバイス通り、ウクライナの防空部隊は分散性と機動性を生かし、ミサイルを発射してすぐ発射地点から離れる「Shoot and Scoot」戦術をとっている。ある国防総省高官は、「ウクライナ軍は、短距離長距離双方の防空手段を非常に軽快に使い続けている」と結論づけた。
ウクライナの地対空ミサイルシステムは、無軌道車両に搭載され、一瞬で標的を捕捉できる。ウクライナ上空を飛行する危険性を考慮し、ロシアはレーダーターゲットを見つけるためスタンドオフセンサーに大きく依存し、ウクライナの機動装備を交戦する時間が長くなっている。射撃後、防衛側はレーダーを切り、荷物をまとめ森や建物など地上の散乱物に隠れるように走り去る。1991年の湾岸戦争では、米連合がイラクの移動型スカッドミサイルを狩ったが、制空権を握っていたにもかかわらず、1発も撃破できなかった。ウクライナ上空では、ロシア機が狩る側であり同時に狩られる側でもあり、発見と破壊のタスクをさらに複雑にしている。
その結果、ロシア軍機とウクライナ軍防空網の間で、命がけの「追いかけっこ」が展開されている。オープンソースの情報サイト「オリックス」によれば、開戦以来、ロシア軍96機が破壊され、うち少なくとも9機がスホイ Su-34、1機がSu-35（アメリカのF-15に相当）だった。ウクライナは合計250基のS-300発射装置で戦争を始めたが、11週間たっても、ロシアは少なくともオリックスが写真とビデオで確認した限りでは、24基しか破壊できていない。ウクライナ当局が損失に関する情報を慎重に管理しているのを考えると、限られた情報から結論を導き出すには注意が必要だ。しかし、最も良い証拠は、ロシアの行動そのものだろう。国防総省のある高官は、「ウクライナの防空が機能していることが分かる理由の一つは、ロシア軍がウクライナ領空に入ることを警戒し、入っても長居はしていないことがある」と述べている。
ロシアのジェット機や爆撃機がウクライナ領空に飛来するのは稀だが、レーダー探知を逃れるため低空飛行が一般的だ。しかし、この戦術をとると、ウクライナの対空砲や、アメリカが供与したスティンガーなど肩撃ちの携帯型防空システム数千基の射程範囲に入ることになり、別の問題が発生する。ウクライナ防衛隊は、ホームフィールドの優位性、特に地元の地形に関する深い知識を利用している。「我々は見慣れた土地に隠れているが、相手は見慣れない土地で露出している」、「私たちは罠を仕掛け、相手が最も危険な状態に反撃して、驚かせています」。
こうした言葉がウクライナの防空戦略を表現している。ロシア機をウクライナの防空トラップに誘い込むのだ。ウクライナ空軍報道官ユーリ・イフナットは、「ウクライナは自国の土地で活動しているため、空で効果的である」と述べている。ウクライナ空軍のユーリ・イナトYuri Ihnat報道官は、「ウクライナ空域に飛来する敵は、我々の防空システムのゾーンに飛び込んでいる」と述べている。ウクライナは制空権を確保できなくても、ロシアに制空権を渡していない。ウクライナが防空体制を維持する限り、ロシアの注意を引き続けられる。標的を定めて攻撃する脅威だけで、ロシア航空機の領空上空の活動を否定するのに十分だ。
航空戦の新時代
この点で、ウクライナの空戦は今後のルールになる可能性が高い。大国はもちろん、中堅国も米軍はじめ西側諸国の空軍が領空を支配・拒否する傾向が強まる、航空戦の将来像の一端を垣間見ているのだ。
高度で高機動の長距離地対空ミサイル、携帯型防空システム、滞空弾の世界的な普及に加え、ネットワーク化された無人システム、軍民両用ロボット、センサー、先端材料の進歩により、制空権争いに必要な能力がより多くの敵の手中に入るようになった。例えばイランは、戦闘用無人機、陸上攻撃用巡航ミサイル、精密誘導式短距離弾道ミサイルを、シリアのISIL、サウジの石油施設、イラクの米軍基地に投入し、成功を収めている。同様に、ナゴルノ・カラバフ紛争で、アゼルバイジャンは戦闘用ドローンに滞空弾を搭載し精密誘導砲の組み合わせでアルメニア軍を妨害し、イスラエル製のLORA弾道ミサイルを使用してアルメニアとカラバフを結ぶ橋を標的にした。このような事態を目の当たりにした中小国家は注目し、自らも同じ能力の獲得をめざすだろう。そして、従来型の有人戦闘機より低コストで効果的な精密攻撃能力を持つ空軍のロボット化の時代が到来する。
かつて空軍の開発と運用は、財政、組織、技術、科学のハードルによって、大国に限定されていた。しかし今日、コンピュータ・パワーのコスト低下とインターネットの世界的普及、の既存および新規技術の両用化により、安価かつ効果的なロボット航空戦力が、多数の国家に利用可能になってきた。
残念ながら、西側諸国は、敵の防衛力を深く攻撃するため、次世代戦闘機やステルス爆撃機など、高価で精巧な能力に固執しており、コスト曲線の間違った側にいる状況だ。ドゥーエ流の「弓矢を射る」戦略は、時間の経過で維持できなくなっている。歴代のアメリカ製戦闘機は、平均して前の機体より2.5倍以上の価格になっている。F-22ラプターは1機約250百万ドルで、65百万ドルだったF15イーグルよりほぼ400％増となった。
その結果、アメリカの戦闘機は高性能になったが、機数は減っている。40年近く前、元陸軍次官のノーマン・オーガスティンは、こう皮肉った。「2054年になると、国防予算で1機しか購入できなくなる。この航空機は、空軍と海軍が週3日半ずつ共有するが、閏年には海兵隊が1日余分に使えるようになる」。大国間紛争では、米国は長期間の消耗戦に勝つための優れた航空機の数を欠くことになる。
新しいパラダイムの模索
トーマス・クーンThomas Kuhnがその代表作『科学革命の構造』で述べたように、世界が変化すると、確立されていたパラダイム（基盤となる信念の集合）が、現実と一致しなくなる。この場合、パラダイムそのものに疑問が生じ、代替パラダイムを構築し、受け入れなければならない。有人機による制空権確保を絶対条件とする欧米の航空戦力のパラダイムが、通用しないことが多くなってきた。米空軍は、このパラダイムシフトに早急に対応しなければならない。
確かに、米空軍の上級幹部は何年も前から、米国が優位だった時代に享受してきた空の支配が終焉を迎えつつあると警告している。戦略・統合・要求担当副参謀長のS・クリントン・ハイノート中将 Lt. Gen. S. Clinton Hinoteは「完全かつ永続的な空の覇権という考えには大いに問題がある」と述べた。「その確立が実行可能と思えない。空軍は、ハイエンド戦で航空優勢が達成できないことを認め、代わりに「一時的な優勢な窓」、つまりコーベットの一時的かつ局所的な海の支配に相当する航空優勢を目指している。
これを達成するため、空軍は次世代航空優勢戦闘機プログラム（有人航空機、ドローン、その他の高度な機能の統合システム）へ投資を加速しようとしており、有人の第6世代航空機1機あたりのコストは数億ドルになると予想されている。目標は、高度な敵防空網に侵入し、敵地深くの空と地上目標を攻撃することで、制空権を獲得し、地上部隊へ近接航空支援を提供することだ。もちろん、コーベットは、敵の優れた質量に対抗する方法として、少数で、高価で、精巧な艦隊の投入は勧めていない。つまり、空軍はコーベットの教えを十分に理解していないのだ。
同様に、空軍の既存の作戦コンセプトや取得優先順位は、制空権の補完として、航空阻止の機能を見落としている。ハイノート中将は、空軍の課題を「いかにして紛争地域に侵入し、制空権効果を生み出すか」と定義している。しかし、紛争空域に侵入するのは課題の一部に過ぎず、最重要の課題ではないかもしれない。もう1つは、同様の優位性を敵に与えないようにすることだ。ハリー・ハレムとアイク・フライマンHarry Halem and Eyck Freymannは、「制空権がなければ、中国は台湾にほぼすべての軍事計画を実行できなくなる」と論じている。
空軍は、敵の A2/AD の「バブル」を破ろうと近視眼的に努力するのではなく、空における防御側の優位性を利用する方がよいだろう。空軍は、航空阻止戦略を採用することで、中国やロシアが迅速に領土を奪取し、既成事実とするのを困難かつ高価にしようとしている。これは、アメリカの航空兵力の考え方でパラダイムシフトを求めるものである。
速く変化しなければ敗退となる
米空軍は、2つの方法でこのパラダイム変化に対応する必要がある。まず、航空戦力の戦略とドクトリンの「開口部を開く」ことで、ロボット化した空軍と精密打撃能力の成長と普及を認識し、それに対応する。ここで空軍は、航空阻止を航空優勢任務と対等の立場に置かなければならない。そのため、無人化・自律化システムと、安価な小型無人機数千機を用いた大群戦術への移行をもっと迅速に行う必要がある。これは空軍が好む少数精鋭のハイエンド戦闘機や爆撃機からの移行を意味する。このため、戦闘機パイロットの文化や、空軍作戦は有人機が中心であるべきとする古い信念にいまだしがみついている空軍にとって、航空阻止戦略でより大きな変化が必要になる。
少数の大型で高価、かつ代替困難な有人機材ではなく、有人機と小型安価な無人機やミサイル多数を混合することが、航空阻止戦略に必要だ。この戦略で、敵の空爆やミサイル攻撃を受けても生き残り、空域を維持できるようにする。無人システムの価格が有人航空機の数分の一であり、高度な製造技術によってコストと生産速度がさらに削減できれば大量生産が可能となる。フランク・ケンドール空軍長官もこの現実を認め、「手頃な規模の空軍を持つには、低コストプラットフォームを導入しなければならない」と述べている。長官は、低コスト無人プラットフォームと、高価な有人飛行機を組み合わせ、一人のパイロットで無人機複数をコントロールする提案をしている。米空軍はさらに踏み込んで、無人システムに、忠実なウィングマン以上の役割を与える必要がある。
最後に、新しいパラダイムを受け入れるには、空軍の役割と任務に関するキーウェスト協定の見直しが必要だ。特に、ペイトリオットミサイルや高高度防衛ミサイルのようなシステムの所有権と同様に、どの軍が防空に責任を持つべきかを再考すべきだ。空軍が航空優勢と攻撃任務を優先し続ける理由の1つは、官僚的な政治で、他軍が航空防衛で主要な責任を負っていることだ。航空管制の将来における防空と拒否の中心性を考えると、空軍は領空拒否ではなく、地上部隊の防御に焦点を当てるべきだ。その代わり、空軍はコストと効果の計算の変化に無頓着なまま、長距離侵入任務を遂行するため少数かつ精巧な能力の機材を導入し続けることになる。ドゥーエのパラダイムに固執したい衝動は強いかもしれないが、航空戦の未来は領空拒否にある。■
MAXIMILIAN K. BREMER AND KELLY A. GRIECO
JUNE 15, 2022
Maximilian K. Bremer is a U.S. Air Force colonel and the director of the Special Programs Division at Air Mobility Command. The opinions expressed here are his own and do not reflect the views of the Department of Defense and/or the U.S. Air Force.
Kelly A. Grieco (@ka_grieco) is a resident senior fellow with the New American Engagement Initiative at the Atlantic Council’s Scowcroft Center for Strategy and Security.
