2019年5月5日日曜日

レイセオンの指向性エナジー装備が無人機複数の撃破に成功

Raytheon Directed-Energy Weapons Down Drones in Air Force Demonstration　レイセオンの指向性エナジー兵器が空軍向け実証で無人機撃墜に成功

Raytheon's mobile high energy laser looks out into a wide-open sky. The company's advanced high power microwave and high energy laser engaged and defeated dozens of unmanned aerial system targets in a recent U.S. Air Force demonstration. (Photo: Raytheon)
レイセオンの移動式高出力レーザーが空を監視している。同社の高出力高周波及び高出力レーザーが十数機の無人機を標的にし空軍の実証で撃墜に成功した。 (Photo: Raytheon)
レイセオンが開発の高性能高出力マイクロフェーブ（HPM)および移動式高エナジーレーザー（HEL)装備が無人機複数の撃墜に成功した。
撃墜したのはDJIファントム4クワッドコプターほか固定翼式、その他クワッドコプターでホワイトサンズ・ミサイル試射場で空軍の実証実験として行われたとレイセオン広報が伝えている。
「長年の研究開発を経て高出力エナジー装備が実用化に近づいており、実戦で人員や重要施設の防衛に役立てる」とレイセオンの高度ミサイル防衛装備担当副社長トーマス・ブッシングが報道発表で語った。
発表資料ではHPM、HELの各システムが投入され「無人航空装備数十機」を撃破したとある。
レイセオンの複合目標捕捉システムと組み合わせHELは非可視光線で無人機を撃墜したと広報資料が述べている。
システムを組み合わせ無人機の探知、識別、追尾、交戦が可能でポラリスMRZR全地形装甲車両に搭載できるという。
レイセオンのHPMシステムは「高周波エナジーで無人機の誘導装置を妨害する」と資料にある。.
「大出力高周波を操作し目標にビームを当て小型無人機の大群を即座に打破出来る。電源供給が続く限りHPMで文字通り無限の防御が可能となる」
「無人機対策には多様な解決手段が必要です」とレイセオン電子戦システムズ副社長ステファン・バウアーが述べる。「HEL、HPMにより重要インフラ、輸送隊や人員の防御が第一線で実現できます」
今回の空軍向け実証で指向性エナジーはHELとHPMのみだったという。
2017年にロッキード・マーティンが同様の技術をテストしていた。同社は高性能テスト用高エナジー装備ATHENAと称し、試作型で翼幅10.8フィートのアウトロー無人機5機を撃墜した。
無人機対策技術は民生用軍用双方で活発化しており今後も成長が期待される。
空軍からは戦術高出力高周波実戦レスポンダーTHORで小型無人機数機を光速で排除したとの発表があったばかりだ。また非致死性THORの開発も進んでいる。■
-- Oriana Pawlyk can be reached at oriana.pawlyk@military.com. Follow her on Twitter at @Oriana0214.
コメント　指向性エナジー兵器での進展がすごいようで、ロッキードも別個レーザーの空軍機への応用につながる技術を実証中です。この記事は別途ご紹介します。なお、本ブログではエネルギーというかわりに今後はエナジーを用いますのでご了承ください。無人機対策は一層重要になっており、オリンピックを来年開催する日本でもこうした技術に関心が高いはずです。

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機密解除　1960年代末から中国上空をスパイしたマッハ3無人機D-21



What a Secret: The U.S. Used Super Fast Mach 3 Drones to Spy on China's Nuclear Weapons

Between 1969 and 1971, the U.S. National Reconnaissance Office deployed super-fast spy drones over China in an abortive attempt to spy on Beijing's nuclear program.
March 25, 2019  Topic: Security  Region: Asia  Blog Brand: The Buzz  Tags: D-21D-21 DroneChinaMilitaryNuclear WeaponsTechnology
1969年から1971年まで米国家偵察局（NRO)が超高速スパイ無人機を中国上空に飛ばし核開発の状況を探っていた。
2019年3月21日NROが50年前の記録文書を機密解除し「タグボード」無人機の開発、運用、稼働終了の様子がわかった。
タグボードとはロッキード制作のD-21無人機で、当時の技術で強引に作った機体だった。
チタン製の12トン翼幅19フィートのD-21は特殊型のA-12の上部に搭載し運用する構想だった。A-12はCIA運用のSR-71だ。A-12をブースターとして高度80千フィートまで上昇しマッハ3.3でD-21を分離した。
D-21はラムジェットに点火しマッハ3で3千マイルを飛翔した。重量300ポンドのHucon HR335カメラを機体下部に搭載し幅16マイル長さ3,900マイルに及ぶ範囲で5,600枚を撮影した。
無人機は事前プログラムずみ経路を飛び、発射機に乗る操作員が監視し無線交信で経路を維持した。最終ウェイポイントに到達するとD-21はフィルムを収めたカプセルを放出し自爆した。
フィルムはパラシュート降下し特殊仕様JC-130輸送機が空中で回収する段取りで、これに失敗したときは海軍艦艇が洋上でカプセルを回収することとした。
1960年代末の軍と各種情報機関はD-21で戦略目標を衛星より正確にしかも人命を危険にさらさずに偵察できると期待した。
「タグボード無人機でほかで得られない技術効果が実現し画像偵察分野の要求を満たし、米国にとって敵対的あるいは敵対する可能性のある標的を偵察できる」と統合参謀本部が1969年にまとめていた。「有人機による中国含む問題地域上空の飛行には政治的に微妙な問題があり、衛星による情報収集に限界があることからタグボードの作戦能力を開発し有人機運用では危険な状況が触発される地域で国益にかなう情報収集にあたらせる」
だが同機は複雑で高価な装備だった。A-12母機を2機、無人機を20機そろえて2019年価格で440百万ドルだった。1966年7月に発生した事故でA-12とD-21の組み合わせは頓挫した。NROはD-21にロケットブースターを追加し、軽量化したB-52Hに搭載した。
1969年にD-21は投入可能になった。中国は1964年に原子爆弾第一号を起爆させた。ワシントンには中国南部の核施設への関心が高まった。当時の衛星では充分な偵察ができなかった。「中国南部の高優先度施設の93パーセントが二ヶ月にわたりまったく把握できなかった」と上記統合参謀本部メモにある。
統合参謀本部は中国レーダーでD-21の接近は探知可能と見ていた。だがSA-2対空ミサイル装備は「タグボード無人機の脅威とならないと考えられる」とした。
NROは中国上空にD-21を四回飛ばした。だがすべて「不成功」と判定した。三番目は1971年3月4日に発進させ同事業の成果の代表だ。同機は偵察に成功したがフィルムの入ったカプセル射出に失敗した。
「パラシュートが一部予定通り作動せずJC-130で回収できなかった」とNROは国防総省に報告した。「弁の作動異常でパラシュート部分の冷却が適度に行われなかった可能性が高い。その結果、加熱状態が一時間続きパラシュートの張力が低下したのだろう」
「主パラシュートのキャノピーがペイロードを水面におろしたが、海軍艦艇が回収に失敗しペイロードは海に沈んだ」
NROは3月20日に再度D-21を飛ばしたが、これも失敗に終わった。1971年中頃にNROは空中偵察活動を終了し、衛星による情報収集に絞ることを決定した。「衛星による活動の改善に集中すべきと確信し、空気取り入れ式機材の運用は止めるべきと考える」とNRO長官ジョン・マクルーカスが1971年にメモをまとめた。
マクルーカス長官は新型スパイ衛星は軌道上に長く滞空できると述べ、コロナ、ギャンビット、ヘキサゴンの各スパイ衛星は181日を軌道飛行した。この傾向から1974年までに279日まで伸びると予測した。
危険かつ信頼性に欠ける無人機は戦略上空偵察に不要になったとNROは結論を出した。だがマクルーカス長官は無人機がいつの日か復活すると予測し別ミッションに投入されるとした。「無人機に兵装を搭載させる任務を開発すべきだ」
残存するD-21は米国内の博物館数カ所に展示されており、中国は自爆したD-21一機を回収し北京で展示している。■
David Axe serves as Defense Editor of the National Interest. He is the author of the graphic novels   War Fix , War Is Boring  and Machete Squad .

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2019年5月4日土曜日

2020年大統領選レース始まる　民主党バイデンは中国にとって望ましい候補者のようですね

Biden Dismissive of China Threat: ‘They’re Not Competition for Us’

バイデン、中国脅威論は笑止千万　「競争相手ではない」
Joe Biden
Joe Biden / Getty Images
May 1, 2019 7:25 pm
前副大統領で民主党の大統領候補ジョー・バイデンが中国は米国の脅威だとの論調に疑念を示した。5月1日アイオワ集会でバイデンは「中国に出し抜かれる？　いいですか皆さん、連中は悪い手合でありませんよ。わかりますか、わが国と競合していません」と発言したという。
発言を最初に伝えたのはワシントンエギザミナーのシモンソン記者とデモンズレジスターのグルーバー＝ミラー記者だった。
シモンソンはバイデン発言をツイッターで伝えた。
biden apologizes for being "esoteric" before repeating his favorite kant quote
"china is going to eat our lunch? come on man" biden says before saying that the chinese "isn't in competition for us"
グルーバー＝ミラーは「バイデンは中国の競争力を脅威とする見方に懐疑的で『中国に出し抜かれる？　いいですか、皆さん、皆さん、わかりますか、連中はわが国の競争相手ではありませんよ』と発言したとツイッターで紹介した。
Biden: "We have to unify this country ... the other side is not my enemy, it's my opposition." #iacaucus
Biden is skeptical of the threat of competition from China.
"China is going to eat our lunch? Come on, man."
"They're not bad folks, folks. But guess what? They're not competition for us." #iacaucus
発言はトランプ政権の中国姿勢と好対照である。バイデンはトランプの対中貿易政策は過剰と見るが、トランプ政権は中国のプロパガンダに厳しい姿勢だ。
ホワイトハウスの貿易製造政策事務局が昨年6月発表の論考では中国の脅威は米国のみならず世界経済に影を落としていると指摘した。
中華人民共和国（中国）は急速な経済成長で世界第二位の経済大国になった一方で産業基盤を近代化しグローバル規模のバリューチェーンをのし上がった。ただし成長の相当の部分は世界的な規則や基準を無視した強引な行動、政策、手法で実現したものである。（これを総合して「経済侵略」と呼ぶ）中国経済の規模の大きさ及び市場を歪める政策の推進を鑑みると中国の経済侵略は米経済のみならず世界経済全体に脅威だ
論文では「中国のとる行為、政策、経済強硬策は世界規模で技術や知財を標的とし、米経済のみならず全世界の技術革新に有害」と結論づけた。
今週に入りウォール・ストリート・ジャーナルは中国が米情報機関職員を巻き込んで米政府の機密情報入手が活発化していると報じている。
「米法執行機関、情報機関の高官が相次いで警句を鳴らしており、中国の情報活動が長期かつ戦略的に脅威度が最高と指摘し、政府機密情報を盗むスパイ活動と企業、研究部門からの知的財産窃盗も相変わらず続いている」■
This entry was posted in National Security and tagged 2020 Election, China, Joe

コメント　2020年大統領選挙に向けた活動がいよいよスタートします。選挙による洗礼を笑い飛ばす中国は全て茶番と見ているのでしょうが、トランプ再選を阻むためにいろいろ画策するはずです。外国により選挙結果が左右されれば国家主権以前に民主政体そのものが危険になるためこれから米国は極度なまで中国の米国内での動きに神経質になるでしょう。それにしても日米問わず民主が名前につく政党はどうしてここまでダメダメなのでしょうか。
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米空軍部隊のグアムから各地への分散配備演習の本当の狙いは....あの国ですね

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Airmen sharpen capabilities through dispersal exercise

分散配置演習で実戦能力の腕を磨く空軍部隊
Pacific Air Forces Public Affairs / Published April 23, 2019
JOINT BASE PEARL HARBOR-HICKAM, Hawaii --太平洋空軍（PACAF）は機材人材をアンダーセン空軍基地から分散退避演習で4月22日にマイクロネシア各地へ展開した。
演習はレジリエント・タイフーンの名称でPACAFが天候等の急変化に対応しつつ出動体制を維持し同盟国協力国への支援を支障なく実現できるかを試す目的があった。
演習で複数拠点からの飛行業務を実施し人員機材を運用できるかを試し、アンダーセンAFBの機材人員をグアム、サイパン、ティニアン、マイクロネシア連邦やパラウの各地に分散させた。
同時に飛行施設の救難消火活動、災害後の通信確保、人員貨物の迅速移動、器材の共同運用や各国との相互運用体制を試した。
「作戦環境やグローバル規模での脅威は急速に変化している」とマイケル・ウィンクラー准将（PACAF戦略立案部長）は述べる。「前方配備部隊すべてで事前通告なくても対応できるようにし、域内を柔軟に移動史いかなる場合も主体性を持って有効に対応できるようにしたい」
准将はさらにアンダーセンAFBが主要兵力投射の拠点であり、気象条件含む要素がPACAF活動にどこまで影響をあたえるのかを見たとする。これまでも悪天候の脅威から訓練活動が停止したことがヴィジラント・シールドやコープ・ノース演習で発生していた。
レジリエント・タイフーン演習に参加した部隊や機材には三沢航空基地から35戦闘航空団のF-16ファイティングファルコン、嘉手納航空基地18戦闘航空団のF-15Cイーグル、横田航空基地374航空輸送団のC-130Jスーパーハーキュリーズ、パールハーバー・ヒッカム共同基地の15航空団、154航空団のC-17グローブマスターIIIとF-22ラプターがあり、アンダーセンAFBの36航空団とアラスカのエルメンドーフ－リチャードソン共同基地の第3航空団が追加人員を派遣した。
グアムや北マリアナ諸島近辺での軍事活動や訓練は日頃から展開されている。
「太平洋空軍はこの地域から長年受けている支援を評価し、マイクロネシア各地の皆さんとはよき隣人でいたいと思い、これからも開かれた自由なインド太平洋の維持に努めます」「今回の演習で各方面との関係強化に繋がり、同時に貴重な訓練の場となり今後の対応体制の強化につながります。空軍部隊は身軽かつ機動性高い形で拠点展開を今後もつづけながら安全と環境面の基準を厳守してまいります」（ウィンクラー准将）■
台風通過に備える訓練というより中国の第一撃を逃れ分散展開しても戦力を維持するのが目的の訓練であるのはあきらかでしょう。日本の視点ではとりあえず那覇空港（基地）が標的となった場合の想定が心配ですね。下地島空港が運用を再開したようなのでここも重要拠点となり同時に中国もミサイルの照準を合わせてくるでしょうね。

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2019年5月3日金曜日

憲法記念日に日本の安全を考える----中国ミサイル先制攻撃は日本を標的にしている。ではどう対応すべきか

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A Missile 'Pearl Harbor': How China Could Win a War Against America?　ミサイル版の「真珠湾攻撃」で中国は米国に勝とうというのか。
米国防戦略部門は中国の「空母キラー」弾道ミサイルや新型空母に目を取られがちだが最大の脅威は別にあると注意喚起する報告書が出た。
「米国の国益への最大の軍事脅威がなぜか認識されていない。それは中国のミサイル戦力で域内の米軍基地が脅かされている」と新アメリカ安全保障センター（CNAS)が先月発表したトーマス・シューガートとハビエル・ゴンザレスの共同執筆による報告書が指摘している。
ゴンザレス、シューガート両名はともに海軍中佐で後者はCNASに研究員として派遣中で、台湾あるいは尖閣諸島をめぐる対立への米軍介入を押し止めるため中国が域内米軍基地にミサイル奇襲先制攻撃を実施すると主張。「長距離精密攻撃兵器で先手をうち有利な立場を確保する考えが中国ミサイル部隊の運用構想や軍事戦略から浮かび上がる」とある。
中国指導部がミサイル戦力増強に動いたのは米軍がサダム・フセインに圧倒的勝利を収めた第一次湾岸戦争が契機だった。北京政府は第二砲兵隊と呼ばれていた部隊をロケット軍として主力核部隊に引き上げ、核および精密誘導通常兵器ミサイル（弾道及び巡航ミサイル）の運用部隊にした。この戦略は中国の地理条件やミサイル製造の低コストで大きな利点の獲得をめざす中国の発想が根底にある。
米軍基地への先制奇襲攻撃のため中国は大規模ミサイル戦力を整備してきた。陸上配備ミサイル戦力では中国が世界最大となった。ペンタゴンは中国の戦力を短距離通常弾道ミサイル1,200発、中距離弾道ミサイルを200ないし300発、巡航ミサイルも200ないし300発と試算している。多くが精密攻撃可能で核弾頭でなくても標的破壊は可能とする。Randコーポレーション報告書では中国ミサイルの「命中誤差半径は1990年代の数百メートルが現在は5ないし10メートルに縮小した」とある。よく話題に出るDF-21D「空母キラー」は再突入体が操作可能で更に精度が高まっておりミサイル防衛体制も回避できるといわれる。
シューガート、ゴンザレス両名は人民解放軍（PLA)の演習が米軍への先制攻撃を模擬していると指摘。その一つとしてPLAロケット軍が「係留中のアーレイ・バーク級駆逐艦と同程度の艦艇を標的にしたのは横須賀基地の想定」とし、その根拠として米艦艇3隻の同時攻撃は先制奇襲攻撃しかありえないからとする。
中国の軍事力と指導教義を検討した両名は実際の攻撃をシミュレートし効果測定した。興味深いことに在日米軍基地や一部自衛隊基地への攻撃を想定したものの韓国への攻撃は回避すると判明した。「朝鮮半島に第二戦線が生まれ軍事目標が分散するのを防ぐため」としている。このシミュレーションではグアムの米軍基地も最初は狙われないとし、その理由としてグアムが米領であり、中国としては米軍による中国本土空爆を招きたくないからとしている。
シューガート、ゴンザレスは先制攻撃のシミュレーション数例を試しながら米軍同盟国軍のミサイル防衛体制も盛り込んだ。いずれの場合でも「弾道ミサイル多数が発射されればすり抜けた数本でも米軍基地に大損害を与える」と判明した。以下想定での攻撃内容だ。
•  「固定式指揮命令所や補給処は開戦数分以内に攻撃を受ける」
• 「日本の母港内の米艦船ほぼ全隻が弾道ミサイル攻撃を受ける」
• 「日本の主要航空基地で滑走路や誘導路に弾道ミサイルが大穴を開ける」
• 「航空施設に損害が生まれ、司令部が破壊され、防空体制が劣化することで開戦数時間で200機が破壊される」
一つ希望の光は日本のミサイル防衛装備の強化として最終段階高高度防空（THAAD)やイージス弾道ミサイル防衛能力付与駆逐艦を在日米軍基地防衛にあたらせていることで奇襲攻撃の効果が減じられることだ。それでも相当数のミサイルが沖縄に命中するが損害は減らせる。もっと重要なのは日本国内の他の米軍基地は中国から更に遠い位置にありミサイル迎撃の間に機材を離陸させ、艦船を港外に移動させられる。両著者は米軍部隊で迅速基地避難訓練を普段から実施するよう提言している。
ここからもう一つ重要な点が浮かび上がる。両著者も中国専門家が中国が米軍に完全奇襲攻撃を仕掛ける意図があるのか懐疑的だが、両著者は米国は奇襲攻撃を受けた経験があり、真珠湾もその一つで、中国の積極的防衛構想を見ればその実行はありうるとしている。
ともに正しいと言える。真珠湾は米国と日本の緊張の高まりの中で実行されたが、中国の積極的防衛構想も同様に緊張時に実施されている。台湾あるいは尖閣諸島侵攻時で中国が先制攻撃に踏み切るとすれば事前に兵力移動が行われるなど緊張は相当高まるはずだ。であればシューガート＝ゴンザレスの描く悪夢のシナリオの回避はずっと容易だ。つまり高度緊張時には米軍部隊を分散配備すればよい。米国が太平洋地区で第二次大戦時の基地で運用再開を進めているといわれるがこれを実行すればよく、艦船も確実に洋上展開させればよい。
いずれにせよ、シューガート＝ゴンザレスがまとめた報告書は空母キラーミサイルのような奇異を狙う装備が必ずしも最大脅威装備にならないと国防関係者に示す点で大きな意義がある。つまるところ米軍がアジア各地の陸上基地に配備する軍事力は空母1隻の比ではないが、陸上基地はずっと簡単に破壊できる目標なのだ。■
Zachary Keck is the former managing editor of the National Interest. You can find him on Twitter: @ZacharyKeck.
報告書原文をご覧になりたい方は次のリンクをヒットしてください。https://s3.amazonaws.com/files.cnas.org/documents/CNASReport-FirstStrike-Final.pdf?mtime=20170626140814
ミサイル防衛が必要な理由がはっきりしますね。それだけに日本のミサイル防衛体制強化に必死に反対するのが中国やロシアであることがわかりますし、それに同調する国内の声は現実世界を直視していないことがわかります。
同じ弾道ミサイル戦力でも北朝鮮が子どもなら中国のミサイル戦力は大人並です。真剣に対応を考える必要があります。この記事によれば日本は被害を受けるのは必至となり、横須賀、大和、福生、岩国等の自治体は大被害を受けることになります。

ミサイル防衛に反対する庫会議員がありまして、その理由は迎撃に成功すれば破片が国土にふりかかるからだそうですが、とても真剣に議論するつもりにもなれない論理です。むしろ中国の攻撃を歓迎するとしか受け取れませんね。

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B-2パイロットは24時間以上のフライトを2名でこうこなしている

Here’s how B-2 bomber pilots pull off grueling 33-hour flights

B-2爆撃機のパイロットは33時間フライトをどうしのいでいるのか
By: Valerie Insinna  

B-2パイロットになると世界唯一のステルス爆撃機での離陸時の興奮とともに兵装投下のプレッシャーを感じることになる。だが同時にコパイロットと丸一日以上におよぶフライトで仮眠をいつとるかの打ち合わせも必要だ。
「長時間フライトを数回こなすと20時間未満なんてたいしたものじゃなくなりますよ」と最近B-52からB-2へ機種転換教程を修了したばかりのクリス・「サンダー」・ベック大尉は語る。ベック大尉はミズーリ州ホワイトマン空軍基地を尋ねたDefense Newsのジェフ・ボルトンの取材を受けた。
ベックはB-2スピリットに搭乗し長時間耐久フライトをこなす予定だ。長時間ミッションはB-52操縦で経験があり、ルイジアナ州バークスデイル空軍基地から日本まで飛んで戻ってきたことがある。
「個人記録の最長は33時間ですが、フライト中はいつも大きな視点で達成すべき任務のこと、自分自身やクルーのことを考えていれば時間は通り過ぎてくれます」
B-2は米軍装備の中で敵領空に侵入し爆弾投下して生き残れる唯一の爆撃機だ。わずか21機しか製造されず、運用機材20機はすべてホワイトマンAFBに配備されている。
敵国境の内部に侵入するミッションのためB-2搭乗員は米国中央部から世界各地に飛ぶ訓練を繰り返している。
ベックによればB-52時代は長時間フライトの大部分を眠らず必要な対応に備えていたという。だがB-2パイロットに選択の余地はない。B-52は5名で飛行する。パイロット2名、航法士2名、電子戦担当1名だ。B-2ではパイロット2名が全部担当するので休憩時間の余裕がない。
「正念場でどうこなすか、最重要ポイントはなにか把握していきます」とマイク・ハフナー大尉が語る。13爆撃飛行隊のB-2パイロットでシミュレーター訓練を担当する。
「ミッション開始後はまやかしの安心感にひたってはいけません。目標地点まで12時間残っているのですから。十分に働けるよう準備を整えておく必要があり順番で仮眠をとって馬力を出せるようにしておきます」
ホワイトマン空軍基地には長時間飛行の人体への影響を熟知した航空医官や心理療法士が揃い、新人パイロットには長時間ミッションでも成果を落とさない方法や経験豊かなパイロットから疲労予防方法を聞ける。
「身体の24時間周期を自由に操作して適度の睡眠を確保しつつ食事摂取も含め睡眠時間の調整は可能です」とケイレブ・ジェイムズ軍医（509医療隊）は語る。
長時間ミッションでは医官が薬物を調合し、「ミッション集中を維持できるようにする」とジェイムズは言う。
パイロットはB-2ミッション開始直後にミッションの立案とともに離陸、兵装運用、空中給油、休憩といった通常業務でバランスをどうとるかを考えるのが通例だとニッキ・「ローグ」・ポリダー中佐（B-2パイロット兼509爆撃団安全主任）が述べる。
「24時間ミッションだと長時間ミッションでも誰がどの任務をこなすのか詳細を詰めて同時に睡眠も取る必要がある」と中佐は述べた。毎回の任務でタイミングを先に設定する必要があるのは「パイロットふたりとも座席で空中給油や兵装投下の段階や着陸など重要な仕事をこなせる体制にしておく必要があるから」という。
通常はパイロットは仮眠を数時間とりながら仕事をこなすが、「飛行ルートにより変わりますし、給油地点や兵装活動地点にも左右されます」（ポリドー中佐）
各パイロットにその人なりの長時間フライトでシャンとしておく秘訣がある。
「前日は暴食は避け早めに就寝しています」とハフナー大尉が述べる。「夜中に目がさめても体の向きを変えてなるべく長く寝るようにしています」
ベックは充分な水分摂取を重視しフライトには水やゲータレードのボトル数本を持ち込むという。
ハフナーの場合は洗面用具、着替え、スナック菓子だという。「長時間ドライブと似ていますね。ファストフード店に止めてダブルチーズバーガーやフライ、シェイクなんかを注文するでしょう。そうすると眠たくなりますよね。でもなにも食べないと惨めな気分です。なにか楽しくなるものがほしくなります」
環境も人体を覚醒させたり眠たくする。ベックの33時間B-52フライトで日本に行ったときは太陽を追いかける形となり乗員には暗闇は数時間しかなかった。
「なにも考えられなくなります。単に体が目覚めているだけですね」とベックは言い、このような状況では乗員は時間感覚を失うという。「着陸すると思わず感謝したくなります」■

Defense News partnered with independent journalist and long-time radio personality Jeff Bolton for a multimedia report that takes an up-close look at the U.S. nuclear enterprise by way of Bolton’s exclusive flights on military strike platforms and interviews with the leadership and military staff that support nuclear operations and missions.
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