2026年にはここから第三次世界大戦が起こり得る（19fortyfive)
ブレント・M・イーストウッド
2020年5月5日、アラスカ州エルメンドルフ・リチャードソン統合基地にて、米空軍のF-22ラプター、E-3セントリー、C-17グローブマスターIII、C-130Jハーキュリーズ、C-12Fヒューロンが「エレファントウォーク」と呼ばれる緊密な編隊地上走行に参加した。（米空軍、上級空軍曹ジョナサン・バルデス・モンティジョ撮影）
要点と概要
– ドナルド・トランプ大統領の下で一連の停戦と外交上の「勝利」があったにもかかわらず、2026年の世界地図には、米国が戦争に巻き込みかねない火種が散らばったままだ。
– 筆者ブレント・イーストウッド博士は、最も懸念される5つのシナリオ、①中国の台湾侵攻、②ウクライナの安全保障をめぐるロシアとの新たな対立、③④ヴェネズエラやイランに対する米国の潜在的な攻撃、⑤北朝鮮による韓国への奇襲攻撃を解説している。
– 各戦域には、それぞれ独自の引き金、エスカレーションのリスク、条約上の義務があり、それらが相まって、ワシントンの現在の平穏が実際にどれほど脆弱であるかを示している。筆者の主張は単純だ。抑止力、同盟関係、準備態勢が、2026年が冷戦状態のままであるか、あるいは熱戦状態に突入するかを決定する、というものである。
米国が戦争に巻き込まれる可能性のある5つの場所
ジョー・バイデン大統領の下で地政学的環境が第三次世界大戦のような危険地帯に近づいていると感じる者もいたが、ドナルド・トランプ大統領の交渉力のおかげで、和平の突破口、戦争を緩和する合意、停戦が実現し、事態は多少落ち着いている。
しかし、戦争は常にその醜い頭をもたげており、2026年には米国が銃撃戦に巻き込まれる可能性もある。
ここでは、戦争が勃発し、アメリカが地上部隊の派遣や軍事攻撃を余儀なくされる可能性が最も高い地域を紹介する。こうした攻撃は、アメリカがグローバルなテロとの戦争で追い込まれたのと同じような、終わりのない戦争となる可能性がある。
中国が最大の脅威だ
将来の紛争が最も起こりそうな地域は、東アジアだ。中国は、好戦的な新興大国で、アメリカを苛立たせるような敵対的な発言や行動をしばしば行っている。
台湾に対する中国の野心は、常に同島への水陸両用攻撃を引き起こす潜在的可能性を秘めている。
米国が中国の台湾侵攻にどう対応するか不明だ。ホワイトハウスの新たな国家安全保障戦略は、中国と台湾の問題に関し現状維持を支持している。戦略文書からはトランプが介入を命じるかどうかは明らかではないが、中国による台湾奪取の試みに対抗して戦争が常に起こり得る可能性は十分にある。
中国が台湾を飢餓に追い込む封鎖や隔離を命じる可能性もある。これにより台湾から世界中の顧客への半導体輸出が凍結される。先進チップは多くの国で経済を支えている。米国は迅速に対応策を模索せざるを得なくなる。
ロシアが米国の軍事的対応を必要とする可能性がある
長年ホットスポットとなっている別の地域がロシアだ。4年近く続くロシア・ウクライナ戦争では、ウラジーミル・プーチンの軍勢に対抗するため、米国がウクライナに数億ドルの支援を行ってきた。今後数週間で交戦当事者間の停戦と和平計画が成立する可能性がある。
しかし、ロシアとウクライナの戦闘停止の代償として、米国はロシアが再び攻撃した場合に備え、ウクライナに対し将来のNATO型安全保障を保証せねばならないようだ。これは、プーチンがウクライナへの新たな侵攻を命じた場合、米国がロシアとウクライナの間の非武装地帯において、何らかの軍事攻撃や地上部隊の展開を命じることを意味する。ロシアとの戦争が可能性として残ることになる。
ヴェネズエラに対する米軍の軍事行動の可能性
米国が西半球で展開する新モンロー主義は紛争を引き起こす恐れがある。米海軍はヴェネズエラを威嚇するため、海兵隊を満載した強襲揚陸艦と共にジェラルド・R・フォード空母打撃群をカリブ海に展開している。プエルトリコの旧米海軍ローズベルト・ローズ基地で米軍活動が活発化している。空軍・海軍機がヴェネズエラ周辺を飛行している。
トランプはヴェネズエラを麻薬テロ国家と見なしている。ニコラス・マドゥロ率いる非合法政権は共産主義者かつ犯罪者であり、違法薬物で米国民を毒殺しようとしている。米国はこれまでにヴェネズエラ麻薬密輸船多数を撃沈してきた。
トランプがカラカスへ実戦攻撃を命じるかは不明だが、軍事的態勢は確実に整ってきた。海兵隊による水陸両用上陸作戦の可能性は低いが、ヴェネズエラ国内の軍事目標への空爆は確実にあり得る。ただし、戦争権限法の発動や、南米国家における潜在的な無期限紛争への議会の激しい反発を招きかねない。
イランに新たな教訓を与える可能性
敵対国への空爆の次の焦点はイランだ。6月の米軍によるイラン核施設攻撃ミッドナイト・ハンマー作戦は成功したが、米情報機関がイランが依然としてウラン濃縮や核兵器開発に向けた活動を継続していると判断した場合、追加攻撃が行われる可能性がある。
イランの最高指導者アヤトラ・アリー・ハメネイは強硬姿勢を崩しておらず、大量破壊兵器技術と制裁解除を交換するいかなる「核合意」でも米国と協力する意思はない。
イランは容易に屈服する相手ではない。テヘランからのサイバー戦争、米国に対するテロ攻撃、あるいはイエメンのフーシ派のような同盟勢力に働きかけ、紅海やアデン湾における民間・軍用船舶への攻撃再開を促す可能性もある。こうした行動が現実化したら、トランプ大統領はイランへの追加攻撃を命じるかもしれない。
北朝鮮が韓国を侵攻し、米国の対応を引き起こす可能性
最後に、北朝鮮はいつでも韓国を攻撃する可能性があり、米国は条約上北朝鮮と戦う義務を負う。この侵攻は急速に進展し、米軍は北朝鮮がソウルを占領するのを阻止するため迅速に対応する必要がある。
これは最も可能性の低いシナリオだが、金正恩が米国を巻き込み、甚大な流血を伴う戦争を引き起こす絶望的な行動に出る可能性を軽視してはならない。
朝鮮半島では冷静な判断が優先され、トランプ大統領が来年の習近平国家主席との首脳会談後に金正恩氏と会談することを望むばかりだ。米下院は最新の国防権限法に条項を盛り込み、議会の承認なしに在韓米軍を削減することを禁止した。
金正恩は米国が依然として北朝鮮侵攻を企てていると主張するかもしれない。この地域の緊張を緩和するには、トランプ政権による直接的な関与が不可欠だ。
今後の展開は？
世界は火薬庫だ。敵を牽制し、偶発的な事態が新たな米軍参戦や武力衝突を引き起こすのを防ぐには、多数の空母、前線配備の陸軍・海兵隊、そして巨額の防衛予算が必要となる。
トランプの国家安全保障戦略は、米国は他国の主権を侵害しないと主張しているが、その留保条項は熱戦を引き起こす可能性のある攻撃を阻止できないかもしれない。トランプが脅威を乗り切り、2026年に平和を維持できることを願おう。■
著者について：ブレント・M・イーストウッド
防衛問題に関する3,000 本以上の記事を執筆しているブレント・M・イーストウッド博士は、著書『世界に背を向けないで：保守的な外交政策』および『人間、機械、データ：戦争の将来動向 のほか、さらに 2 冊の著書を執筆している。ブレントは、人工知能を用いて世界の出来事を予測するテクノロジー企業の創設者兼最高経営責任者であった。米国上院議員ティム・スコットの立法フェローを務め、国防および外交政策の問題について上院議員に助言を行った。アメリカン大学、ジョージ・ワシントン大学、ジョージ・メイソン大学で教鞭をとった。ブレントは元米国陸軍歩兵将校である。X @BMEastwoodでフォローできる。
World War III Could Happen: 5 Places America Could Go to War in 2026
By
