2022年5月25日水曜日

ドッグファイトの時代は本当に終わったのだろうか。

 


なくとも2つの次世代戦闘機事業に国防総省予算が投入されているが、インターネット掲示板や世界の軍事施設、先端航空研究施設で、ひとつの疑問がよく見られる。ドッグファイトの時代は本当に終わったのだろうか

 アメリカ軍機による最後の空対空撃墜事例は、2017年にアメリカ海軍のF/A-18Eスーパーホーネットが、シリアのラッカ県でアメリカが支援するシリア民主軍を爆撃していたシリア軍のSu-22を撃墜した際だった。ドッグファイトといえるようなものではなかったが、アメリカ戦闘機による空対空戦は1999年のコソボでの連合軍作戦以来であった。米軍機が本格的な空中戦に見舞われたことは、1991年のイラク上空以降発生していない。30年以上前のドッグファイトから、ステルスが主流になりつつある今、国防総省が接近空対空戦闘を優先する考えから離れつつあるのは意外ではない。

 技術トレンドが後押ししているのは否定しない。しかし、アメリカが空戦の将来を問うのは今回が初めてではない。多くの航空ファンや歴史家が覚えているように、かつても新技術の導入で空中戦がなくなると仮定したが、期待通りにいかなかった。(ベトナム戦争でのドッグファイトで何が本当に問題だったのか、より深い分析もある。)


ベトナム戦争で撃墜されるアメリカ空軍のF-105Dサンダーチーフ(WikiMedia Commons)



 20年以上にわたり世界中で対テロ作戦を展開してきた結果、アメリカの飛行士や上級指導者の大半は、敵対する空域にほとんど皆無、あるいはまったく敵戦力がない状態で、キャリアを費やしてきたという事実は否定できない。そのため、イラク、アフガニスタン、シリアなどでの作戦経験が、現在の視点を歪めていないか、と考えるのは自然なことだろう。

 「ドッグファイトは死んだのか?」という問いは、シンプルながら、答えは複雑となる。しかし、アメリカの国防関係者の多くが、空戦はボクサー同士ではなくスナイパーのゲームになったと信じているようだが、筆者自身のパイロットとしての経験から、アメリカの固定翼機部隊では、空戦技量の訓練は今も変わらず非常に深刻な問題であるといえる。

 アメリカの戦闘機パイロットは、あらゆる種類の戦いに勝つため訓練しているが、戦闘機パイロット文化の中では、ドッグファイトは明らかにアウトであるのは事実なようだ。


Merged Monday. A VF-213 Tomcat takes on a TOPGUN Viper. Tapes on, Fight's  on! : r/acecombatF-16ファイティングファルコン(手前)がF-14トムキャット(奥)と模擬ドッグファイトですれ違う (DoD photo)


 多くの国防省高官は、こうしたパイロットに同意しているようで、アメリカの次期制空戦闘機はF-22ラプターよりB-21レイダーの方が共通点が多くなるとほのめかす者さえいる。

 米国議会調査局が指摘しているが、制空権を効果的に確保するためには、これまでの外観は必要ない。ドローンや指向性エナジー兵器などの支援により、制空大型機は、理論的には、高機動戦闘機に匹敵する効果を示すことができるだろう。航空戦闘軍団の元司令官でハーバート・"ホーク"・カーライル大将Gen. Herbert “Hawk” Carlisleが2017年に主張したように、今後数十年の制空権の確保には、大量の武器搭載、飛行距離、低レーダー探知性のすべてが、空中戦性能より重要になるかもしれない。

 言い換えれば、国防総省は、接近戦のドッグファイトが21世紀の空の運命を決めるとする考えから一歩引いているようだ。代わりに、航空優勢プラットフォームが「ファーストショット・チャンス」、つまり敵機が気づく前に発見し発砲する能力の実現に焦点を置いているようだ。

 その点では、高性能とステルス性能の組み合わせたF-22ラプターは、これからの機材の先駆けというよりも、データ重視の現代の空戦と、旋回半径やパワーウェイトレシオ、パイロットの操縦能力などで勝負が決まった過去との橋渡しかもしれない。

 F-35のような先進的な戦闘機が少なくとも15カ国の格納庫に設置され、ロシアと中国が自国の第5世代戦闘機が低観測性のマントの下で相手を探知し交戦する能力を誇示していることから、技術的傾向は明らかに遠距離交戦に向かっている。また、戦闘機パイロットの教育課程では、BFM(Basic Fighter Maneuvers)やAdvanced Fighter Maneuvers(いずれも空対空戦闘に焦点を当てたもの)が今も一般的だが、こうした訓練は戦闘技術の開発というより機体の能力と限界を学ぶ良い方法だというパイロットの声をよく聞く。


File:Mig-29s intercepeted by F-15s - DF-ST-90-05759.jpg

1989年、カナダのブリティッシュ・コロンビア州で行われた航空ショーに向かうソ連のMiG-29 2機を、第21戦術戦闘航空団のF-15イーグル機が迎撃した (U.S. Air Force photo)


 ドッグファイトの将来についての議論は、2015年当時、F-35統合打撃戦闘機の議論時に大きく取り上げられ、War is BoringのDavid Axeが、1970年代のF-16ファイティング・ファルコンとの模擬ドッグファイトでF-35がいかに劣勢だったかまとめた詳細レポートを発表した。この訓練に参加したF-35は、レーダー吸収材を欠いており、パイロットが機体にストレスを与えないように、ソフトウェア制限のまま飛行していたと判明したのは、その後のことだった。

 しかし、F-35が片手を縛られた状態で戦っていることを否定しても、演習そのものが現代におけるドッグファイトを反映していないことに、多くの人が大きな憤りを感じている。

 「ドッグファイトの概念全体が誤解され、文脈から取り出されています」と、2017年にデビッド・"チップ"・バーク中佐Lt. Col. David “Chip” Berkeが説明している。

 「ドッグファイトについて話すとき、ある飛行機が他の飛行機の後方につき、射撃する能力と見る考えがあります...でもここ40年間米軍機で起こっていません」。

 バーク中佐は、自分の言っていることがよくわかっている。当時(そしておそらく今も)、中佐はF-35統合戦闘機と空軍の空の王者F-22ラプターの両方で飛行時間を記録した唯一の海兵隊パイロットだったが、それだけにとどまらない。海軍戦闘機ウェポンスクール(通称トップガン)を卒業した中佐は、F-16ファイティングファルコンとF/A-18スーパーホーネットであわせて2,800時間以上の飛行時間を記録している。空戦の分野では、バーク中佐は専門家として知名度が高い。


All 5 major fighter aircraft types flying together. F-35, FA-18, F-16, F-22,  and the F-15. : r/aviation

バーク中佐はここに写る全機を操縦した経験がある (U.S. Air Force photo)

 2017年のBusiness Insiderのインタビューで、バーク中佐は、近接戦闘の前提そのものが、現代の訓練方法に反していると説明したが、もっともな理由がある。F-35は、歴史上いかなる戦術機よりも長距離でパイロットに優れた状況認識を提供し、F-22のセンサー群はそこまでではないものの、「ファーストキルの機会」を提供できると空軍が宣伝している。

 言い換えれば、F-22は近接戦では互角に戦えるかもしれないが、より安全で論理的な戦い方は、距離を保ち、遠距離で優位性を発揮することだろう。

 「敵の裏をかけるからといって、敵の裏をかくことが目的になるわけではありません」。

 同じ言葉は、他の戦闘機パイロットの議論でも聞かれる。アメリカの戦闘機乗りの中には、F-22のような推力偏向による曲芸飛行やM61A2 20ミリ砲を持つ機体は、現代を飛ぶ遺物、アップルウォッチをつけた恐竜に過ぎないと考えている人もいる。

 F-16パイロット、空軍のリック・シェフRick Scheffは、「ラプターは最高にクールで、世界が見たこともないような優れた制空戦闘機だが、元々F-15Cの後継として設計されており、現代の紛争では真価を発揮できない機体だ」と、オンライン討論で主張している。

 「空対空戦闘でアメリカの戦闘機が最後に他の戦闘機を落としたのはいつだ?調べてこい、待ってるよ」。


第49戦闘機訓練飛行隊教官パイロットのカレブ・キャンベル少佐、第49FTS IPのマイケル・マンガーノ少佐、第49FTS生徒のリチャード・シェフ中尉と記念撮影をする第19空軍司令官のジェームズ・ヘッカー少将(2016年10月21日)。 (U.S. Air Force photo by Elizabeth Owens)


 ステルスが速度や操縦性に勝るとする考えは前からある。F-117ナイトホークが登場する以前は、空で生存可能な航空機を作るアメリカのアプローチは、「より高く、より速く」というシンプルなフレーズで集約できた。U-2スパイ機やSR-71ブラックバードなどの航空機は、高高度と猛烈なスピードで敵の攻撃に打ち勝つ設計だった。しかし、ステルス機が登場すると、高性能化する地対空ミサイルを凌ぐよりも、レーダーを破ることが重視されるようになった。


砂漠の嵐作戦でクウェートの油田跡地を飛行するF-16Aファイティングファルコン、F-15Cイーグル、F-15Eストライクイーグルの各戦闘機 (U.S. Air Force archive photo)


 1991年の湾岸戦争で展開された戦闘機の大規模で複雑なバレエは、この変化を立証しているかのようであった。短期作戦で、アメリカはF-16ファイティング・ファルコン5機、F-15イーグル2機、F/A-18ホーネット2機、F-14トムキャット1機、F-4Gワイルド・ウィーゼル1機を喪失した。このうちホーネットが最も低速の機体だったが、それでもマッハ1.7にも達する。

 一方、F-117ナイトホークは、防空システムも敵戦闘機との交戦手段もない暗闇の中、当時地球上で最も防衛の厳しかったバグダッドに単独飛行し、時速600マイルで敵空域を悠々と移動しながら1機も失わずに、最も危険な航空作戦に挑んだ。

 ただし、ナイトホークの飛行回数は、アメリカの第4世代戦闘機よりはるかに少なかったのであり、イラクの徹底した防空体制に対して、一見克服不可能と思われる状況の中でも、撃墜を回避することに圧倒的とまでいえるほどアメリカの戦闘機パイロットが成功したことのほうがが重要だ。

 1991年のイラク戦争で、現代の空戦におけるステルス技術の有効性が証明され、戦闘機の高速化とG負荷優先からの転換が実証されたのは否定できない。砂漠の嵐作戦の6年後にF-22が初飛行し、それ以来ステルス機能を持たない戦闘機の開発はアメリカでは検討対象にもなっていない。

 砂漠の嵐作戦の空戦から得られる教訓は他にもあるが、制空権を争う現代ではあまり語られていない。大規模な空軍を持つ2国が戦争に突入して生じる混乱についてだ。

 複雑な戦闘環境で、数百(数千)もの航空兵器が紛争地域で運用される場合、ドッグファイトを避け、長距離から交戦する米国が好む戦術は、おそらく成り立たなくなるだろう。技術的な限界、人為的なミス、任務の要件、交戦規則などにより、パイロットが望むよりも近い距離で迎撃を余儀なくされる。元F-14レーダー迎撃担当でYouTuberとして成功したウォード・キャロルWard Carrolが、昨年ステルスについて説明してくれた。

「砂漠の嵐のような空対空戦はもちろん、大規模演習に参加したことがあれば、戦闘の真っ最中には混乱が発生し、あらゆる種類のカオスがあり、最終的には敵が忍び込んできて、昔ながらの1対1で戦うことになる」とキャロルは説明している。

「連合軍側の航空機は、圧倒的な優位性にもかかわらず、イラク空軍の戦闘機の限定的な反応と対峙することになった」キャロルの言うことはまさに砂漠の嵐の解説で理解できる。


大国同士の戦いでドッグファイトは不可避

イラク空軍は連合軍との交戦を避け、米軍や連合軍の戦闘機がいないイランに向かったが、イラク航空機が混乱に乗じて接近戦に持ち込んだケースは少なくない。

 米国主導の連合軍は、1カ月にわたる空爆作戦でペルシャ湾上空に2780機以上の固定翼機を投入し、出撃10万回以上と8万8500トン以上の兵器を地域全域に投下した。

 当時のイラク空軍は、40個飛行隊合計約700機の戦闘機を保有していた。しかし、アメリカの戦闘機と対決できる空対空ミサイルを運用する最新のミグ25とミグ29は、あわせても55機程度に過ぎなかった。一方、アメリカは同盟国の戦闘機はもちろん、イーグルとストライクイーグルが150機近く、ファイティングファルコンが212機、トムキャットが109機、ホーネットが167機と、十分な戦力を有していた。しかし、圧倒的な数の優位性にもかかわらず、あるいは機体の多さゆえに、戦闘初期には空戦機動、つまり古き良き時代のドッグファイトが行われた。

 戦略予算評価センターの分析によると、砂漠の嵐作戦での固定翼機との交戦33回のうち、連合軍の空中警戒管制機(AWACS)が平均70カイリ先から敵を識別していたにもかかわらず、13回は目視範囲内で行われていた。一方、イラク軍に空中指揮統制機がなかった。つまり、状況認識と目視範囲外対応武器の双方で連合軍が明らかに有利だったにもかかわらず、空戦の40%近くが目視範囲内で展開した。


Dissimilar air combat training - Wikipedia

VFC-13所属の米海軍ダグラスTA-4FスカイホークとグラマンF-14トムキャットが空戦訓練を行っている (WikiMedia Commons)


 目視範囲内で展開した戦闘13回のうち、4回は交戦のために空戦機動(ACM)(またはドッグファイト)を行う必要があった。

 つまり、最新の空対空ミサイルで武装した味方戦闘機が、同様な装備の敵戦闘機を11対1以上の割合で上回り、味方AWACSが敵機の状況認識を行い、相手にそのようなメリットがない状況でも、12%強の交戦がドッグファイトになった。また、敵機と味方機が目視できる範囲内にいる場合、約3分の1の確率でドッグファイトに発展した。

 「F-35関係者は、『現代式の戦闘ではないんだ』と言うんですが、袖をまくり上げて鼻血を出す真剣勝負の戦いの教訓が頭に入っていないんだろう」とキャロルは説明した。



F-22s begin training in Japan > Air Force > Article Display

F-22 Raptor (U.S. Air Force photo)


 もちろん、今日のF-35やF-22は、砂漠の嵐とまったく異なる運用を行うだろう。しかし、もしイラク空軍が互角の規模と技術力を擁していたら、数字はどうだっただろうか。より多く装備の整ったイラクの戦闘機が、より多くの目視範囲内で交戦を行い、ドッグファイトがもっと多くなっていたはずだ。

 しかし、ここで重要なことは、ドッグファイトを必要とするこれらの戦闘は、ベトナム戦争のような緊迫した銃撃戦でもなければ、『トップガン』が描く近接戦闘でもない、ということである。

 ドッグファイトは、数十年にわたる航空戦の歴史の中で劇的に変化してきたし、これからも変化していくことだろう。ある意味では、砂漠の嵐作戦のデータは、「ドッグファイトは死んだ」とする主張の立証に使用できる。砂漠の嵐作戦当時、銃で空対空殺傷したのはA-10サンダーボルトIIだけだった(いずれも対ヘリ)。また、F-15Eは2000ポンドのレーザー誘導爆弾を投げつけてヘリコプターを墜落させた。

 当時(そして現在も)、アメリカの制空権を握っていたのは単座のF-15Cイーグルで、同戦闘で空軍は37機中34機をF-15で撃墜した。しかし、多くはAIM-7スパローの可視距離外射程のおかげであった。ランド・コーポレーションの分析によれば、AIM-7は連合軍の全殺傷数の実に2/3を占めた。

 砂漠の嵐作戦での戦闘を客観的に分析した教訓があるとすれば、それは「ドッグファイトは死んでいないかもしれないが、確実に変化している」ということだろう。



F-15EX completes first flight > Eglin Air Force Base > Article Display

F-15EX (U.S. Air Force photo).


 ドッグファイトが過去のものになったという議論が、データを駆使した状況認識と低視認性を併せ持つ現代の第5世代戦闘機を中心に行われがちだ。その主張には確かに価値があるが、実際のところ、現在空を飛んでいる戦闘機の大半は、依然として非ステルス性の第4世代であり、すぐには変わらない。老朽化したF-15CやDを置き換える予定の空軍の最新戦闘機F-15EXの耐用年数は2万時間で、これはF-35の3倍以上に相当する。

 ロシア侵攻が続くウクライナの空戦を観察すると、21世紀型戦争は20世紀のハードウェアに依存している点が浮上する。現在、米国はF-22ラプターを150機弱保有し、F-35を約300機使用し、地球上で最大かつ最も強力なステルス戦闘機部隊だが、数字を合わせても、現在空軍の格納庫に眠っている1,300機以上のF-16に到底及ばない。

 F-15、F-16、F/A-18の派生型の集計を使用すると、アメリカは現在約2,200機の第4世代戦闘機を保有するが、アメリカのステルス戦闘機群は全体の約20%に過ぎない。

 世界第2位の空軍を有するロシアは、推定1,511機の戦闘機のうち、試作ステルス戦闘機がわずか12機、Su-57フェロンの量産型がわずか2機である。中国空軍は規模では世界第3位だが、成都J-20を150機以上保有し、世界第2位のステルス戦闘機群を誇る。しかし、中国の戦闘機1,800機のうち、第4世代機は約800機に過ぎず、残りの機体はさらに古い機体である。

 このことから、今後数十年の間に起こりそうな大国間の大規模紛争では、ステルス機よりも20世紀後半にさかのぼる第4世代戦闘機がはるかに多くの空戦に投入される可能性が高いことがわかる。また、ステルス戦闘機は、目視できない距離での戦闘では明らかに有利だが、戦闘状態の混乱によって、より高速で軽快な旧式の戦闘機の目視範囲内に入れば、不利な状況に陥りそうだ。


F 22 dogfight

F-22ラプターとF-15イーグルの模擬ドッグファイト。


 F-35は、遠距離からの悪者への交戦に関しては比類がなくても、同じ空域で多数の航空機が運用される大規模な戦闘では、距離を保つのはすぐに不可能になる。

 中国が長年保有するJ-7は、1960年代に中国へライセンス供与されたMiG-21の派生型に過ぎず、F-35と比べれば化石に近いかもしれない。しかし、内部にミサイル4発しか格納できず、3機中2機は機関砲を装備していないF-35が優れた推力重量比を持っていても、旧式ジェット機との戦いを敬遠しかねない。

 1対1の戦闘でJ-7がF-35に勝てると言っているのではない。むしろ、機材が飽和状態にある戦闘環境では、時代遅れの戦闘機でも高性能機を苦しめられる、ということだ。

 「ステルスは弾丸には効かない」とキャロルは言う。「今は多軸ミサイルがあるので、3-9ライン(自機の後ろ)の後ろから撃つことができるんだ。しかし、一度ウィンチェスターを打ち尽くせば、(ステルス)防御は動作しません。だから、撃墜される事態は大いにありうる」。

 今日、ドッグファイトは過去のものとなっている。第二次世界大戦終結から数十年間、地球が比較的安定した時代を享受してきたおかげだ。この間、航空機が敵戦闘機と交戦する紛争は確かにあったが、枢軸国崩壊後、地球全体を覆う勢力の間で本格的な戦闘が行われたことはない。

 しかし、世界の舞台で再び国家間の緊張が高まりつつある今、大規模紛争でドッグファイトが発生することは考えにくい。

 ドッグファイトを墓場まで持っていくには、大国間の戦争を発生させないことに尽きる。■







Are the days of dogfights over? An in-depth air combat analysis - Sandboxx

 


B-21レイダーの初飛行は2023年に先送りになった。

 

Credit: U.S. Air Force rendering

 

空軍はノースロップ・グラマンB-21爆撃機の初飛行を2023年に先送りし、今年後半の一般公開に向け準備に入った。

空軍は3月上旬、B-21の初号機での地上試験を開始し、カリフォーニア州パームデールのノースロップ42工場で6機目の組立を開始すると発表した。

「次の重要マイルストーンは、2023年と予測されるテスト用1号機の初飛行だ」と空軍は声明で述べている

 空軍関係者は、初飛行予定はくりかえし延期されているもののB-21開発は順調と繰り返し述べている。当時の空軍副参謀長セブ・ウィルソン将軍は2019年に、初飛行は2021年12月予想と述べたが、その日付は最良のシナリオだと判明し、最近は2022年が大部分だった。

「6機を製造中で、最初の1機は負荷テストに移行しており、初飛行が視野に入ってきた。スケジュールを維持している」と空軍の取得担当次官補代理ダーリーン・コステロ Darlene Costelloが3月初め語っていた。

初号機は、パームデールでの地上試験後、近くのエドワーズ空軍基地へ初飛行し、同基地で飛行試験を開始する。

空軍は2023年度の予算要求で、同爆撃機の研究・開発・試験・評価費として32億5400万ドル、調達費として17億8700万ドルを計上した。予算書によれば、空軍はB-21調達に5年間で195億3600万ドルを費やす。■

B-21 First Flight Now Set For 2023 | Aviation Week Network

Brian Everstine May 17, 2022

 

Brian Everstine

Brian Everstine is the Pentagon Editor for Aviation Week, based in Washington, D.C. Before joining Aviation Week in August 2021, he covered the Pentagon for Air Force Magazine. Brian began covering defense aviation in 2011 as a reporter for Military Times.


オーストラリア政権交代でも対中対応、安全保障関連政策に大きな変化なし。価値観を共有している政党間なら政権交代も安心ですが、日本は?

 Prime Minister Anthony Albanese Departs Australia To Attend QUAD Leaders’ Meeting In Japan

2022年5月23日、オーストラリア・キャンベラで、日本に出発するアンソニー・アルバネーゼ首相。隣は新任のペニー・ウォン外相(David Gray/Getty Images)



アンソニー・アルバネーゼ Anthony Albanese首相は宣誓式で、「私が言ってきたこと、そして今も変わらず主張していることは、対中関係は今後も難しいということだ」と述べた。「変わったのは中国であり、オーストラリアではない」。




ーストラリアの連邦選挙で労働党が歴史的勝利を収めたが、興奮した政治オブザーバー陣は、「ティールズ」(無所属候補)が何議席を獲得したか、労働党が過半数割れの76議席にどれだけ近づいたかについて、正確に調べ上げている。



 しかし、「防衛」は争点にならなかった。おそらく、国家安全保障で新政権による変化は微小とのコンセンサスがあるためだろう。

 今のところ、防衛大臣が誰になるかは不明だ。元通産相で影の国防相リチャード・マールズRichard Marlesが有力との噂がある。マールズは副首相兼雇用相に就任したが、今後の状況次第では、副首相から国防相に鞍替えする可能性もある。

 また、勝利したオーストラリア労働党の左派勢力である緑の党が政権に参加するかも不明で、アンソニー・アルバネーゼ新首相の防衛費編成に影響を与える可能性が残る。

 はっきりしているのは、労働党とアルバネーゼ新政権は、AUKUS防衛協定と攻撃型原子力潜水艦を全面支持し、中国に厳しい姿勢をとり、戦力態勢の見直しに取り組むことだ。

 アルバネーゼは、就任式からクアッドサミットで日本に駆けつけ、ジョー・バイデン米国大統領との関係を強調し、「昨夜電話を受け、バイデン大統領と面識を新たにし、非常に有意義で前向きな会話をしました」「米国との関係は、地域内関係や多国間のコミットメントと同様に、最も重要なものである」と述べている

 エリザベス女王の代理人であるオーストラリア総督による宣誓式で、アルバネーゼは、選挙干渉を行い、オーストラリア製品に禁輸措置を講じ、オーストラリアを公然と非難している中国について質問を受けた。中国はオーストラリアにとって最大の貿易相手国でもある。

「中国との関係は今後も困難になると、私は申し上げてきましたし、今もそう考えています。変化したのは中国であり、オーストラリアではない。そして、オーストラリアは常に自らの価値観を守るために立ち上がるべきだ」と述べた。「私は首相として、そして外務大臣であるペニー・ウォン上院議員Senator [Penny] Wongは、オーストラリアの国益を最優先し、オーストラリアの価値観を最優先します」。

 国防政策や国防費に根本的な変化はほとんどなさそうだと外部観測筋は見ている。

 「両党の政策の間に大差はない」と語るのは、国防政策と予算の専門家であるマーカス・ヘリヤーMarcus Hellyer(オーストラリア戦略政策研究所、政府の資金提供が主だが独立性で知られるシンクタンク)だ。

 米外交筋に今回の選挙結果についてどう説明するかとの質問に対しては、労働党はオーストラリア、ニュージーランド、アメリカの間のANZUS同盟とAUKUS協定に完全にコミットすると答えた。ヘリヤーは、白書の一歩手前である軍備構造見直しでは、前例に倣えば、重大な変更を多数勧告することはないだろう、と付け加えた。

 新任の国防相候補について、オーストラリアのベテラン国防記者、キム・バーグマンKym Bergmanは、マーレスについて、「以前は船体を揺らすような改革よりも楽なアプローチで、喜んで省のアドバイスを受けようとする人物だった。国防省の調達事業ではこれまでの方針の誤りで大金を溝に捨てており、これこそ必要なアプローチだ」と評している。

 バーグマンはこう続けた。「労働党にとって最良の選択は、ここ数ヶ月、特にピーター・ダットンPeter Dutton(当時国防相)との選挙討論会で良い結果を出したブレンダン・オコナーBrendan O’Connorを支持することだろう。オコナーは、詳細なポートフォリオに関する知識を持ち、思慮深い人物だとわかった。また、自分や同僚に向けられた子供じみた侮辱にも動じずに応じた。近年の連邦政治では珍しく、貴重な資質だ」。

 担当大臣が誰になろうと、労働党は強力な付託のまま政権につくことはない。5月21日、記録的な数の有権者は労働党にも自由党にも投票せず、緑の党やティールズと呼ばれる無所属議員(いずれも郊外の選挙区に住む女性)に票を入れた。

 しかし、ひとつだけはっきりしていることは、スコット・モリソン首相率いる自由党が粉砕されたことだ。選挙前に76議席あった連立政権は、集計中の票を加えると50議席に落ち込んでいる。

 BBCによれば、国防相だったピーター・ダットンが、自由党党首につく可能性が高いという。ダットンはタカ派で、数ヶ月前からその座を狙っていた。■



Aussie election: Labor win not likely to mean big defense changes


By   COLIN CLARK

on May 23, 2022 at 7:07 AM


2022年5月24日火曜日

東京でのバイデン発言を聞いて。米国が軍事介入する前に台湾の自衛能力整備が必要だとの見方は台湾の努力不足を指摘する米国人の本音か。

 

イデン大統領は月曜日、東京での記者会見で、中国が台湾を攻撃したら、米国は軍事的に関与すると述べた。「それが約束だ」とバイデン大統領は語った。アメリカの安全が脅かされていないのに中国と交戦となれば、アメリカに破滅的な結果をもたらしかねない過ちとなる。

ホワイトハウスはあわてて発言を撤回しようとしたが、バイデンがこうした発言をするのは3度目であり、中国が攻撃を仕掛けてきた場合、台湾をめぐって北京と戦うつもりだと示している。バイデンを批判してきた2名が、大統領の発言を支持し、さらに踏み込むようバイデンに促している。

バイデンと衝突してきたトム・コットン上院議員Sen. Tom Cottonは月曜日、大統領は正しい、数十年にわたる戦略的曖昧さ政策を転換し、「戦略的明確さ」として米国が台湾を防衛するべきだと述べ、「軍事力が中国を抑止する最善の方法」と主張した。ジャック・キーン Jack Keane退役大将はもっと直接的で、習近平国家主席に「我々が実際に台湾を防衛することを理解させる必要がある」とFox Newsで語った。

バイデン、コットン、キーンが、北京が台湾を武力で奪う動きに激しく反対するのは十分理解できるが、他国との戦争に米軍を投入する検討の前に、答えなければならない問題がある:アメリカの国家安全保障に対する差し迫った脅威は何なのか?

軍隊は、国家運営の「道具」ではなく、好ましい結果を得る手段だ。軍隊はアメリカと国民を守るため存在するのであって、気に入らない(あるいは憎むべき)政策を追求する人や国家に殺傷力を行使するものではない。バイデンが戦略的曖昧さの政策を捨て、中国が台湾を攻撃してきたら、アメリカは中国と戦争すると明言すべきだと主張する人々は、重要な次の2要素を考慮していない。

まず、中国が台湾に奇襲攻撃を仕掛けた場合(最も可能性の高いシナリオ)、米国は戦争状態になく、北京による台湾占領を阻止する見込みはほとんどない。米軍と中国軍のグローバルな累積戦力を比較すれば、米国が有利だが、台湾海峡のパワーバランスは中国に大きく有利だ。介入を成功させる条件が整っていないのに、準備万端の中国軍と戦えば、ワシントンにとって愚かなことになる。

第二に、もっと重要な要素がある。それは、大統領には米国を戦争に導く権限がないことだ。バイデンは、台湾を守るために米国を参戦させるのは独断で決定できない。最高司令官として、大統領は戦場の軍隊を指揮する権限を持っているが、憲法第1条第8節第11項は、権限を連邦議会に与えている。

1973年戦争法は、大統領が一方的に軍事力を行使できるのは、「アメリカ合衆国、その領土もしくは所有地、またはその軍隊に対する攻撃」またはその攻撃が切迫している場合に限ると明言している。中国による台湾への攻撃はこの基準を満たさないため、中国への武力行使は大統領の権限に含まれない。といっても、米国が受け身的な傍観者であってよいと言っているのではない。

米国は、ロシアのウクライナ侵攻と同様に、北京に深刻なコストを課せる多くの力のレバーがある:北京の懐を叩けば、習近平に厳しい結果を残せる。しかし、もっと重要なことは、ホワイトハウスと議会が台北に、自国防衛にもっと積極的に行動するように求めることだ。

台北の自衛力整備を支援するために、台湾関係法がある。しかし、台北が自国の安全を確保するために米国の支援でできる限りの努力をすべきと主張することも必要だ。現状はそうなっていない。台湾政府の国防費はGDPの1.7%に過ぎず、最前線の戦闘部隊は(十分な人数を確保できないため)6割程度の兵力しかない。

自国防衛にほとんどお金を使わない国のために、核武装した中国と戦争するリスクを負う必要がアメリカにあるのか、と問うのはもっともなことだ。

中国と台湾が戦わないことがアメリカの利益になる理由はたくさんあり、開戦の回避をもっと模索すべきだ。しかし、中国がアメリカの国家安全保障を直接脅かされない限り、核戦争に発展する可能性のある戦いに加わるのは、アメリカの利益と相反する。その価値は皆無だ。■

Going to War Against China Over Taiwan Isn't Biden's Call to Make - 19FortyFive

ByDaniel DavisPublished5 hours ago

 

Now a 1945 Contributing Editor, Daniel L. Davis is a Senior Fellow for Defense Priorities and a former Lt. Col. in the U.S. Army who deployed into combat zones four times. He is the author of “The Eleventh Hour in 2020 America.” Follow him @DanielLDavis


An-225再製造をゼレンスキー大統領が発表したが、費用は全額ロシアの賠償で賄うという案で実現するのだろうか

 

ターミナル1-2共通記事です

 

The An-225, known as Mryia, taking off from Ukraine.


ゼレンスキー大統領はAn-225の再製造を発表したが、同機の初代パイロットは再製造は決して容易でなく、完成機は全く別の機体になると見ている。

 

レクサンドル・ハルネンコOleksandr Halunenkoは、ヴォロディミル・ゼレンスキー大統領が、ホストメル空港を占拠したロシア軍により破壊された世界に一機しかないAn-225貨物機の新型機を製造すると発表したのを聞いて、喜んでいる。

 しかし、「ムリーヤムリーヤ」(ウクライナ語で夢)の愛称で知られる世界最大の航空機の初代パイロットのハルエンコは、代替機は別の機体になると見ている。

 ハルネンコは土曜日の午後、The War Zoneに「全く別の航空機になるだろう」と語った。

 ハルネンコはムリーヤの設計に携わっていた。

 1988年12月21日の初飛行でハルネンコが操縦した機体は、大部分が当時のソビエト連邦のシステムで構成されていた。

「ムリーヤ-2では、ヨーロッパやアメリカなどのシステムに置き換える必要があります」「ハルネンコ)。

 

ハルネンコはアントノフAn-225の設計も助けながら初飛行を実施した。 Photo courtesy of the Halunenkos

 

 

 新しい機体は、再度テストを繰り返すことになる。

 「結果として別の機体になる」「外見はムリーヤ-1と同じでも、中身は全く違う」。

 先週、ゼレンスキー大統領は、ウクライナ学生とのオンラインミーティングで、新たなムリーヤを作る意向を表明した。

 インタファクス・ウクライナ通信によると、大統領は、「新規製造に8億ドルが必要」と述べ、「トルコ大統領に第2ムリーヤの製造提案を訴えたが、資金が確保できなかった」 と述べた。

 「しかし今回は、資金の問題ではなく、志の問題です。ウクロボロンプロムUkroboronpromのアントノフチームから声が出た。これは、我が国のイメージの問題であり、今回の戦争で亡くなった優秀なパイロットの問題でもある」

 ゼレンスキー大統領は、ロシアが2月24日に侵攻を開始して以来、国を守り命を落としたウクライナのパイロットに新機を捧げる構想を発表した。

 「彼らがどれほどのことをしてくれたか、今日、我々はマリウポルに残った人々の命、特にアゾフスタルの命をどれだけ救ったかを語ることができる......。どれだけのパイロットが、武器から水まで、すべて運ぶために命を捧げたことか。そして、どれだけの負傷者を運んだことか。多数が英雄的に死亡した」とゼレンスキーは語った。「英雄の記憶のためミリヤを製造することこそ、正しい国家の立場だ」。

 

ロシアの砲撃で破壊された世界最大のアントノフ An-225 ムリーヤ貨物機の残骸。(Photo by Metin Aktas/Anadolu Agency via Getty Images)

 

 しかし、新型ムリーヤの製造でゼレンスキーが語った見積もりは、アントノフが属するウクライナの防衛産業コングロマリット、ウクロボロンプロムの数字よりはるかに低い。

 ウクロボロンプロムは2月27日、新型ムリーヤの建造に30億ドル以上の費用と5年の歳月がかかると発表した。巨額な数字に思えたが、ロシアからの戦争賠償金でまかなうという。

 「ウクライナは、侵略国に代金を支払わせるべくあらゆる努力をする」と、ウクロボロンプロムはウェブサイトで楽観的に述べている。「占領軍は機体を破壊したが、我々の共通の夢は破壊できない」。

「ムリーヤは、間違いなく生まれ変わる。ウクライナの航空と航空貨物部門へ意図的に損害を与えたロシア連邦に費用を負担させる」。

 アントノフの設計チームは、An-124ルスランを拡張して、ムリーヤを作成した。胴体と翼幅を延長し、エンジンを2基追加し、胴体の延長部分を主翼の前後に配置し、ツイン垂直フィンの象徴的な尾翼を作り、着陸装置のタイヤを32本に増やし、後部貨物ドアを削除した。

6基のイフチェンコ・プログレス/ロタレフD-18T3軸ターボファンエンジンは、それぞれ最大推力約52,000ポンドを発生した。

 双尾翼の構造により、ロシアのスペースシャトル「ビュラン」のような大型で重い貨物の外部搭載が可能となった。

 ムリーヤは飛行期間中、最大重量含む数々の世界記録を樹立した。2001年9月11日、ハルネンコの操縦で、総重量250トン以上のタンク5基を飛行させた。

 ソ連崩壊後は、宇宙機器輸送からチャーター機として、民間企業や政府・軍を相手に活躍した。2021年7月にはドイツからナミビアに医療物資を運ぶフライトなど、破壊の前はCOVID関連物資の輸送に多数活躍した。最後のミッションでは、2021年10月に天津からオーストリアのリンツまでCovid19の検査キット110トンを届けた。

 ルスランとは異なり、アントノフはAn-225の完成機1機と追加機体部分一基を生産した。

 未完成の機体部分はウクライナのどこかに保管されているが、それが新しいムリヤに使われるのかは不明だ。ゼレンスキー大統領もウクロンボロンプロムもその点には特に触れていない。

 ハルネンコは、ミリアの破壊を子供が殺されるのになぞらえて、ここまで巨大な航空機の新型の製造は簡単ではないと述べた。

 「うまくいけば、とてもいいことだ」「しかし、非常に困難です」。

 今月初めのインタビューでは、資金調達が大きな障害と語っていた。

 「残念ながら、大規模投資が必要です。ウクライナには資金がない。寄付で作るしかない」。

 新しいAn-225の費用として、アントノフはクラウドソーシングで資金調達を開始した。

 しかし、5月2日のFacebookの投稿によれば、集まったのは4,200ドル余りだ。

 つまり、新しいAn-225は、まだ夢の段階だ。

 

アントノフのFacebookページ。


 ムリヤを愛したハルネンコ(76歳)は、新造ムリヤに乗ることはないだろう。

 ムリーヤ-2が離陸しても、彼がヨークを握ることはないだろう。

 「年齢が年齢だからできない」妻のオルハ・ハルネンコは、The War Zoneにこう語った。■


$800M Needed To Build A New An-225 ムリーヤ Cargo Jet Zelensky Says

 

Oleksandr Halunenko, the An-225’s first pilot, says doing so won’t be easy and will end up a very different aircraft.

BY

HOWARD ALTMAN

MAY 23, 2022 3:17 PM

THE WAR ZONE