2025年2月5日水曜日

米海軍の艦載レーザー「HELIOS」が最新テストで無人機を撃墜に成功(The War Zone)―ただし、真の実用化にはまだ道は遠いようです。とはいえ艦艇の電気系統はこれまでより大幅に強化する必要がありますね

 HELIOS laser fired from the USS Preble.  

(DOD)


その他システムが遅延や中止に見舞われる中、海軍は艦載レーザー兵器の実用化を強く望んできた


海軍は、アーレイ・バーク級駆逐艦プレブルが、2024年度に空中標的無人機を破壊する高エナジーレーザー統合光学眩惑および監視(HELIOS)システムの試験発射に成功したことを明らかにした。これは、米軍の他のレーザー開発が近年、現実的な検証に直面している中、水上艦隊への艦載用レーザーの開発での最新の大きな成果である。

 プレブルの無人標的機へのレーザー照射は、HELIOSの機能性、性能、能力を「検証し、実証する」ことを目的としたもので、艦載レーザーを完全に実用可能な状態に近づける最新ステップは、金曜の夜に発表された国防総省の年次運用試験・評価局(DOTE)長官報告書で明らかにされた。

 プレブルがいつ、どこでレーザーを発射したかについて、DOTEレポートではほとんど明らかにされていない。同艦は、2024会計年度の終了を数日後に控えた9月に、母港をサンディエゴから日本に移した。  本誌は、このテストの詳細とHELIOSの現在の状況について海軍に問い合わせており、情報が入り次第、このレポートを更新する。


A rendering of the HELIOS system in action aboard a Navy destroyer. (Lockheed Martin)

海軍駆逐艦上のHELIOSシステムの作動中のレンダリング。(ロッキード・マーティン)


 いずれにしても、海軍上層部が特にここ1年、強く要望してきた能力だ。なぜなら、イランが支援するフーシ派反政府勢力が紅海とアデン湾上空に連日、毎時のように発射する無人機やミサイルを、海軍の軍艦が撃墜しているからだ。これらの戦闘やその他の世界的な紛争地域では、中国という新たな脅威が迫る中、限られたミサイル在庫を消耗してしまうとの懸念が絶えない。本誌は、フーシ派の無人機、対艦巡航ミサイル、対艦弾道ミサイルなど、フーシ派の兵器庫に対する400回以上の交戦で消費された兵器の集計を含む、海軍のフーシ派との戦闘のいくつかの側面について報告している。 

 「10年前に私がバーレーンにいたとき、水上作戦司令艦USSポンセにレーザーが搭載されていた」と、2024年初頭、水上艦隊協会の会議に先立って、海軍水上部隊司令官のブレンダン・マクレーン中将は記者団に語った。「10年が経ったが、我々は未だに実戦配備可能なものを持っていないのか?」

 確かに、60キロワットのHELIOSやその他の長らく約束されていた指向性エナジー兵器は、水上艦隊にとって待ちに待った装備だ。本誌が以前報告したように、2022年にプレブル級駆逐艦に初めて搭載されたのが最初である。そのデビューはフーシとの戦闘に先立つものだが、少なくとも同様の作戦におけるミサイル支出をある程度軽減するのに役立つと思われるタイプのシステムである。


A look at the new High-Energy Laser with Integrated Optical Dazzler and Surveillance (HELIOS) laser directed energy weapon installed on the Arleigh Burke class destroyer USS Preble, with an inset showing a rendering of the system. (U.S. Navy/Lockheed Martin)

駆逐艦プレブルに搭載された高エナジーレーザー統合光学眩惑および監視(HELIOS)レーザー指向性エナジー兵器。システムの外観を示す挿入図。(米海軍/ロッキード・マーティン)


 これまで本誌がHELIOSについて報じた内容から、無人機攻撃を阻止し、悪意を持って操縦される小型ボートや小型船舶を無力化または破壊するのに非常に役立つ理由が明らかになっている。

 また、ミサイルや無人機に搭載された光学追尾装置を眩惑し、視覚を奪ったり混乱させたりすることも可能だ。眩惑装置は、相手のセンサーが艦船を監視する能力を奪うことで、相手の一般的な状況認識を制限することができる。 HELIOSには独自の光学センサーも搭載されており、二次的な情報、監視、偵察(ISR)の役割を果たすことができる。

 プレブル級駆逐艦では、HELIOSは、アーレイ・バーク級駆逐艦の初期の派生型に搭載されていたMk 15ファランクス近接武器システム(CIWS)を収容していた艦の前方に設置されている。現在建造中のフライトIIA仕様の駆逐艦には、格納庫上にCIWSが1つだけ搭載されています。SeaRAMとファランクスを装備した「ロタ構成」に変更された少数の艦を除き、初期型にはCIWSが前方と後方に2つずつ搭載されている

 ロッキード・マーチンは2018年に海軍からHELIOSに関する最初の契約を受注したが、このシステムは同社における指向性エナジーの研究開発の長い歴史の上に構築されたものだ。

 同システムは、イージス戦闘システムと組み合わせると特に強力となる。ロッキード・マーチン水上艦ミッション・システム部門の責任者リッチ・カラブレスは、2021年の本誌とのインタビューの中で、HELIOSとイージスについて次のように説明している。

 「当社はイージス兵器システムのマルチソース統合注入能力を継続的にアップグレードしており、新しい兵器やセンサーを導入し、協調的なハードキルおよびソフトキルの実現を目指しています。指向性エナジー兵器…私たちは、ニュージャージー州にあるこのラボで、すでにHELIOSレーザー兵器システムをイージス兵器システムCSL(共通ソースライブラリ)と統合しています。実際、当社でレーザープログラムを管理している人物が... 先日、イージス兵器システム・コンピュータープログラムの制御下で、このレーザーを発射しています。ですから、私たちは、兵器の調整を行い、HELIOS兵器システムと連携して自動化された方法でハードキル、ソフトキルの調整を行う能力を構築しています」。


240212-N-VJ326-1044 SAN DIEGO (Feb. 12, 2024) – Guided missile destroyer USS Preble (DDG 88), left, pulls into port alongside amphibious assault carrier USS Tripoli (LHA 7), Feb. 12. Tripoli is an America-class amphibious assault ship homeported in San Diego. (U.S. Navy photo by Mass Communication Specialist 2nd Class Malcolm Kelley)

HELIOSレーザーシステムは、USSプレブルのブリッジ前方の台座に設置されている。(米海軍)


 ロッキード・マーチンは、アーレイ・バーク級駆逐艦に少なくともあと1基のHELIOSシステムを納入する契約を結んでいる。同社関係者は、システムの最大出力を150キロワットへ増強するなど、将来的な機能拡張も視野に入れて設計してあると述べています。

 ここまでの出力レベルであれば、HELIOSはより遠距離から小型無人機をより迅速に撃墜し、対艦巡航ミサイルや、比較的近距離ではあるが敵の航空機など、大型で複雑な脅威にも対処することが可能になる。

 海軍とロッキード・マーチンは、2022年にニューメキシコ州の米陸軍ホワイトサンズミサイル射場で行われたテストで、レーザー層防衛(LLD)システムと呼ばれる兵器を使用し、亜音速巡航ミサイルに見立てた標的無人機を固体レーザー指向性エナジー兵器で撃墜することに成功した。


 HELIOSは、海軍が指向性エナジー技術に抱く野望の一端を構成するもので、指向性エナジー技術には、最終的には高出力マイクロ波ベースのシステムも含まれる予定である。同型艦のUSS DeweyやUSS Stockdaleには低出力の光学迷彩装置(ODIN)を装備している。  HELIOSとは異なり、ODINのレーザーは眩惑装置としてしか使用できないが、二次的な監視能力も備えている。

 2021年後半、HELIOSがプレブルに配備される前年のこと、サンアントニオ級揚陸艦ドック艦USSポートランドは、アデン湾でレーザー指向エナジー兵器を用いて静止した水上標的を攻撃した。レーザー兵器システム・デモンストレーターMk 2 Mod 0として知られるそのシステムは、2019年後半にポートランドに搭載され、本誌が最初に報道した。その後、2020年に太平洋でのデモンストレーションで小型無人機を撃墜した。

 国防総省は、艦船、航空機、地上車両用のこのような兵器の開発に毎年平均10億ドルを費やしていると、ネイビー・タイムズは昨年報じた。

しかし、2023年の米国会計検査院(GAO)の報告書によると、このような技術で開発、調達、実用化の方法を見出すのは困難だと判明している。


The Navy amphibious transport dock USS Portland uses a laser to strike a static surface target in 2021. (U.S. Navy)

2021年、揚陸艦USSポートランドは、静止した水上標的にレーザーで攻撃した。(米海軍)


GAOによると、国防総省は「これらの技術を研究室から現場へ」移行させるのに苦労しており、その理由として軍が任務中にそれらをどのように使用するか決定するのが難しいことなど、数多くある。

 「早期の移行計画と移行合意の起草なしでは、海軍は運用ニーズと一致しない技術開発のリスクを負うことになる」と、報告書は警告している。

 また、実際に先進的なレーザー兵器を現場に配備し、維持していくことの現実性や、現時点での有効性も明確になってきた。こうした事実が明らかになったことで、国防総省は長年宣伝してきたレーザー兵器の主要なプログラムから撤退した。

 レーザー兵器システムは、特に主流メディアで過剰に宣伝され過ぎている。レーザー兵器は一度に1つの標的のみを攻撃でき、実戦配備中の低出力クラス装備は長時間にわたり標的に安定して照射し続けなないと効果を上げることができない。また、出力と熱の制限があるため、連続発射にも影響が出る。

 射程距離は限られており、大気条件の影響を受け、その部品は繊細で、軍事利用に向けた硬化は現在も進行中だ。そのため、海軍の観点から見ても、非常に魅力的な能力ではあるものの、当面は限られた標的セットに対する少数のポイント防衛用途に限られる。

 こうした現実にもかかわらず、海軍上層部は艦載レーザーの必要性を強く主張し続けている。米海軍艦隊司令部のダリル・コードル司令官は、先月開催されたSurface Navy Associationの年次シンポジウムで、レーザー開発の遅々としたペースを嘆いたと、Breaking Defenseのジャスティン・カッツ記者が報じた。

 「艦船搭載レーザーの開発については、これまでに多くの論文や学位論文が書かれてきましたが、ミサイルシステムを実際に破壊するのに許容できる方法として移行するには至っていません」と、カッツ記者はコーデル提督の言葉を引用して伝えている。

 「再生可能エナジーを基盤としており、システムを再充電することができます。指向性エナジーではペイロードや容量を心配する必要がありません。海軍にとって、これらはすべて魅力的な要素です。しかし、私たちはまだ、実用化できる段階には至っていません」。

 海軍がHELIOSのような艦載レーザープログラムを進めているとはいえ、広範かつ強力な能力となる時期は依然として不明だ。それでも、最近の出来事は、艦載レーザー兵器を米海軍で現実の装備にする圧力を高める可能性が高い。■



Navy HELIOS Laser Aboard USS Preble Zaps Drone In Latest Test

Service brass have clamored to get shipboard laser weapons operational, as other similar systems have suffered delays and cancellations

Geoff Ziezulewicz, Tyler Rogoway



https://www.twz.com/news-features/navy-helios-laser-aboard-uss-preble-zaps-drone-in-latest-test


ワシントンDCの墜落事故後にオバマ大統領時代のDEIによる管制官採用基準に疑惑の目が向けられている(The Daily Signal)―この記事はT2と「こもん・せんす」で共通とします

 


A view of the scene after a regional jet collided in midair with a military helicopter Wednesday night over Ronald Reagan Washington National Airport.


ロナルド・レーガン・ワシントン・ナショナル空港上空で、リージョナル・ジェットが軍用ヘリコプターと空中衝突した後の現場。(Celal Gunes/Anadolu/Getty Images)


今回の事故が民主党政権が進めたDEIイデオロギーに支配された採用基準で選ばれたFAA管制官の欠陥で発生したのなら、本当に恐ろしいことです。


ナルド・トランプ大統領はロナルド・レーガン・ワシントン・ナショナル空港近くで起きた空中衝突事故を受け、雇用慣行の評価を含む安全基準の評価を連邦航空局(FAA)に指示する大統領覚書を出した。

 アメリカン航空のリージョナル・ジェットと軍用ヘリコプター空中衝突した事故でFAAの多様性、公平性、包括性(DEI)方針に一因があった可能性をトランプ大統領が示唆したことを受けてのものだ。

 事故では2機の航空機に乗っていた67人全員が死亡した。

 ホワイトハウスのカロリン・リーヴィット報道官は、「トランプ大統領は、連邦政府が最高の人材と政策による航空安全基準を維持していることを確認するため、連邦航空局の即時評価を指示する覚書に速やかに署名した」と述べた。

 「覚書は、運輸長官とFAA管理部門に対し、過去4年間に行われたすべての雇用決定と安全プロトコルの変更を直ちに見直し、妥協のない航空安全を達成するために必要なすべての是正措置をとるよう指示している。 「見直しには、前政権時代に雇用基準や航空安全基準、プロトコルが悪化した場合の包括的な評価と撤回が含まれる」。

 トランプ大統領はDEI関連の人事構想を廃止する政府全体の大統領令にすでに署名している。

 本誌が以前報じたように、バラク・オバマ大統領政権下でFAAは、多様な航空管制官志願者を集めるため、技能に基づく試験と認定プログラムを廃止し、経歴アンケートに置き換えた。 FAAは以前、ほとんどの受験者を軍と航空管制プログラムを提供する36の大学から集めていた。

 覚書では「オバマ政権は、採用の焦点を客観的な適性からずらすため、FAAに経歴アンケートを導入した。トランプ第一期政権に安全性と卓越性の最高水準を達成するために基準を引き上げた。 しかし、バイデン政権は、危険な "多様性・公平性・インクルージョン "戦術を実行するようすべての行政機関に要求し、特に "重度の知的 "障害を持つ人物をFAAに採用した」としている。

 覚書はさらに「就任2日目、安全性と能力を最優先基準として、実力主義の採用、雇用、昇進への即時復帰を命じた。 [水曜日の)壊滅的な事故は、FAAの優先事項として安全性と能力を高める必要性があることを悲劇的に強調している」。

 批判勢力には、オバマ政権下で生まれ、バイデンが復活させたこの政策は、過去3年間職に就いていない申請者に、パイロット経験者や航空管制関連の軍歴を持つ退役軍人より多くのポイントを与えていると述べている。1期目の2018年、トランプ大統領はこの政策を破棄したが、ジョー・バイデン大統領が復活させた。

 「愛する人と飛行機に乗るとき、この部屋にいる誰もがそうだと思うが、飛行機が無事に着陸し、目的地に着くことを祈るだろうか?」 リービット報道官は金曜日に記者団にこう問いかけた。「それとも、パイロットの肌の色が特定の色であることを祈るのか? 私たちは皆、その答えを知っていると思う。 昨日トランプ大統領が言ったように、それは常識です」。

 同報道官は、トランプ政権は依然として米国内での飛行は安全だと考えていると述べた。 それでも同報道官は、覚書は "説明責任を果たす "ためと述べた。


 トランプ大統領がDEIが致命的な航空衝突に関与したと示唆したことで、民主党は怒っている。下院少数党首のハキーム・ジェフリーズ Hakeem Jeffries(ニューヨーク州選出)は、トランプ発言は「恥ずべき」もので、「誤った情報と誤った方向性」を助長するものだと述べた。

 リービット報道官の金曜日ブリーフィングで、Foxニュースのレポーター、ピーター・ドゥーシーが、「水曜日の夜、空港管制塔にいた管制官は、人種を理由に採用されたのか、それとも解雇されなかったのか?」と質問した。

 報道官は、「調査は進行中」とだけ答えた。「管制官やヘリコプターのパイロットなど、衝突に巻き込まれた関係者の最新情報が入れば、それを確認します」と報道官は述べた。

 しかし彼女は、「大統領は、過去数年にわたって航空業界に問題があったことを正当に指摘している。これは2014年のバラク・オバマのもとで始まった」。

 2019年、非営利の公益法律事務所Mountain States Legal Foundationは、政策変更によって被害を受けたと主張する2500人の航空管制官志望者に代わり、FAAに集団訴訟を起こしていた。

「もしあなたが、航空学を長年学んだアメリカ人で、学校を卒業し、技術と実力に基づいて航空管制官になったとしても、肌の色を聞かれたり、出身地を聞かれたり、職務内容と無関係の詳細な経歴アンケートに答えなくてはならないとしたら、士気が低下させられると思います」とリービット報道官は述べた。

 「この業界の関係者と話をすれば、彼らはそう言うでしょう。 実際、数年前、ジョー・バイデン政権下でFAAを相手取って関係者は訴訟を起こしました。実力やスキルよりもアイデンティティ政治を優先させるDEI採用慣行のせいで、ポジションを拒否されたからです」と彼女は付け加えた。■


フレッド・ルーカスはザ・デイリー・シグナルのチーフ・ニュース特派員兼調査報道プロジェクトマネージャー。 著書に『有権者弾圧の神話』: The Myth of Voter Suppression: The Left's Assault on Clean Elections "の著者。 


FAA’s Obama-Era ‘Biographical Questionnaire’ for DEI Faces New Scrutiny After DC Crash

Fred Lucas | January 31, 2025


https://www.dailysignal.com/2025/01/31/faas-biographical-questionnaire-dei-faces-new-scrutiny-after-dc-crash/


米空軍のNGAD第六世代戦闘機が『カムバック」しそうだ(19fortyfive)

 


NGAD 6th-Generation Fighter.NGAD第6世代戦闘機:オリジナルアートワーク提供:Rodrigo Avella。Instagramでフォローすると、さらに素晴らしい航空機レンダリング画像をご覧いただけます。


米空軍のNGAD戦闘機プログラムは、予算に関する懸念にもかかわらず、前進している。国防総省は、新たな取り組みの意思表示として、エンジン開発契約に35億ドルを授与した。

  • 中国の第6世代戦闘機2機種の公開により、米国が航空優勢を維持するよう促す決定が加速した可能性がある。

  • NGADは、AI駆動システム、次世代ステルス、比類なき速度と操縦性を実現する尾翼のない全翼機デザインを採用する可能性が浮上してきた

  • F-35は2070年代まで有効である一方、NGADは今後数十年にわたる航空優勢を定義し、米国が第6世代の航空優勢を巡る競争で優位に立つことを確実にする


空軍がNGAD戦闘機に大金を賭ける理由

ペンタゴンが第6世代の次世代航空優勢ステルス戦闘機に関して「迷いを断ち切る」かもしれない。

 AI搭載の有人ステルス高速第六世代戦闘機では、曖昧さの霧を突き抜け、パラダイムを変える攻撃プラットフォームとして未来へと飛び立つかもしれない。

 前空軍長官フランク・ケンドールが次世代航空支配(NGAD)を一時保留し、再評価する決定を下したにもかかわらず、このプロジェクトが灰の中から復活し、かつてのように無限のパワーと可能性を携えて再び空に舞い上がる兆しが見えてきた。

 あいまいな状態は数ヶ月間続いたが、2つの正反対の方向性に見えるものの間の明白な矛盾や並置を考えれば、非常に重要なことだった。すなわち、ケンドールがコストを懸念しプログラムを一時停止した2024年夏に、バイデン政権がNGADに27.5億ドルの予算を要求した2025年の予算要求は、却下され不確実性の霧の中に葬り去られたりした。

 2025年1月の米国議会調査局の分析では、B-21プログラムと次期ICBMのセンチネルを完全実施できるか不明であるとして、ケンドールの一時停止の主な理由として予算上の懸念が挙げられた。低コスの無人システムが運用要件を効果的に満たす可能性がある考え方もあった。

 ペンタゴンでは、疑念の声が静かに反響していたに違いない。なぜなら、脅威の環境が急速に拡大していることを踏まえ、この決定の妥当性を疑問視する声が多かったからだ。NGADのエンジンプログラムが全速力で進んでいるように見えるため、完全に支援され、完全に資金提供された第6世代の航空攻撃プラットフォームの推進派が、これまでのためらいを吹き飛ばしそうな兆しがある。

 1月27日、米国防総省は35億ドルのNGADエンジン開発契約を2社、ジェネラル・エレクトリックプラット・アンド・ホイットニーに交付した。試作エンジンは2032年までに完成する予定で、この大型契約が以NGADの完全開発に向けた明確かつ決定的な一歩となることは間違いない。


中国の第6世代戦闘機2機種の影響

多くの変数がこの方程式に影響していると思われるが、多くの兵器開発者や意思決定者は、米国がNGADプログラムを完全開発すべきだと考えている。現在の脅威環境が、この方程式の第一の、そして最も明白な理由となっている。ロシアと中国が第6世代のステルス戦闘機プログラムを高速化しているためだ。

 2025年初頭、2機の中国製第6世代戦闘機の画像がソーシャルメディアに投稿され、これまでにない新型機が持つ潜在的な高度性について分析や推測が世界中で行われた。画像が突如出現したことにより、国防総省の意思決定者は、不確実性を乗り越え、明確かつ加速的なNGAD開発の道へと突き動かされたのだろうか? 確かに、この要因は理にかなっていると言える。

 しかし、中国による新型の試作機がソーシャルメディアに登場するはるか以前から兵器開発専門家がNGAD開発を継続し、に加速するようペンタゴンの意思決定者に強く促していたのは確かだ。その理由は明白だ。AIによるセンシング、ターゲティング、ナビゲーション、新しいセンシング技術、パラダイムを変えるステルス構成など、運用可能性に新たな有望な技術分野が参入する兆しがあるからだ。したがって、現代の脅威を考慮すると、第6世代機の能力を迅速に開発しないことは、ほとんど意味がないばかりか、危険であるとさえ言えよう。

 また、AIの処理、分析、問題解決の速度が加速し、その範囲が大幅に拡大し続けている一方で、第6世代戦闘機として有人機を確保すべきだという意見も依然として根強いものがある。無人システムは、AIによるナビゲーション、ネットワーク、センシングといった新世代の自律性を活用できるのは明らかだが、アルゴリズムでは再現が難しい人間の意識に特有の属性はまだ数多くある。高速でAIが可能なコンピューティングと並行して、人間による意思決定を行うことは依然として不可欠だ。


NGADNGAD 戦闘機。Rodrigo Avella


コンピューターは喜びを感じない

AIは有望で、無限の可能性を秘めているように見えるかもしれないが、数学的に生成されたアルゴリズムでは、人間の認知に不可欠な主観的なニュアンスの再現はできない。大量の高速AI生成分析で強化しながら、その独自の特性を活用する必要があるため、航空戦の成功には人間の意思決定が依然として重要だ。AI搭載のセンサーシステムがデータベースにないものに出会ったらどうなるか?人間の倫理観、感情、直感、認知についてはどうか? AIは、こうした人間特有の現象を正確に近似できるだろうか?


F-35の未来

F-35に関連する疑問がこの方程式に多大な影響を与える。なぜなら、国防総省は2070年代以降もF-35を最新かつ意味のある戦力として保つために、継続的にアップグレードする計画だからだ。ソフトウェア、コンピューティング、センシングのアップグレードが既存の機体設計に統合できる範囲が非常に広いため、これは価値のある野望といえよう。近年、ソフトウェアの段階的な導入により、コンピューティングのアップグレード、兵器の適用範囲の拡大、AIのさらなる統合により、F-35はほぼ完全に異なる航空機へと進化しつつある。

 こうした理由やその他の理由から、F-35は数十年にわたり進化する脅威に対応し、戦力を維持し、近代化を続けることができる可能性は高いと思われる。具体的には、近代化改修されたF-35は、移動目標を40海里まで追跡できるハイテク爆弾「Stormbreaker」を投下できるようになり、Golden Hordeのような共同爆弾投下により、兵器が自律的にデータを共有し、飛行中に調整することが可能になる。AIM-9Xに組み込まれたオフボアサイト照準能力など空対空兵器のアップグレードは、F-35が変化していく脅威環境に対応し進化していることの証だ 。


新たなステルス技術の躍進

しかし、ソフトウェア、コンピューティング、武器統合、ミッションシステムのアップグレードでF-35の外観は変わることはない。確かに、F-35は極めてステルス性能に優れ、米空軍のレッドフラッグなどの軍事演習において第4世代の戦闘機や先進防空システムに対して有効であることが証明されている。しかし、第6世代機のレンダリング画像を見ると、さらに「ステルス性」の高い高速戦闘機が製造できることが示唆されている。尾翼やフィン、突出した構造物を持たない、完全に平らで滑らかな全翼機形状の戦闘機を設計することは可能だろうか?このような飛行機は、ステルス性を最大限に高めながらも、機敏に操縦でき、ベクトル制御も可能となるだろうか? 6世代機のレンダリング画像が指針となるならば、答えはイエスである可能性が高い。 


平たいステルス戦闘機?

純粋な空力学的観点から見ると、突出した角度のある垂直構造がないため、電磁波レーダーの「信号」が跳ね返って反射する輪郭が少なくなる。完全に水平で滑らかなB-2のような、第6世代の初期モデルは、NGADが最適なステルス性と速度、空中での機動性を同時に実現するという、一見不可能とも思える課題を達成できる可能性を示唆している。

 これは、次世代の航空攻撃能力を確保するため国防総省がNGADを開発しなければならないという強い根拠となる。歴史的に見ると、戦闘機は主翼、尾翼、垂直構造物で気流を調整してベクトルをかけたり操縦したりすると考えられがちだ。しかし、完全に平たいステルス戦闘機が、F-22より優れた機動性、ベクトル、ドッグファイトを実現できるような、新たな画期的な技術が存在するのだろうか?第6世代の画像を見る限りそれは可能であると思われる。 


F-22では不十分?

議会報告書はまた、太平洋における対中戦におけるF-22での制約要因にも言及している。陸上運用機として少数しか存在しないF-22は、中国との大規模な対決において、制空権を十分に活用できない可能性がある。

 「中国との戦闘では、中国沿岸の島々は数百マイル離れているため、F-22が航続距離460マイル、ペイロード2,000ポンドという制約を受ける可能性がある。航続距離を伸ばすために、F-22はKC-46やKC-135などの米空軍空中給油機に依存するが、空中給油機は攻撃を受けやすい可能性がある。少なくとも10年以上にわたり、空軍はこのような脅威に対処できるF-22の後継機の研究を行ってきた」とCRS報告書には記載されている。


ハムレットが決定を下す

これらが示唆しているのは、国防総省が技術的に最も進んだ第6世代戦闘機を可能な限り早期に大量配備する方針が、支持を集めており、形になりつつあるということだ。これは正しい決定だ。

 シェイクスピアの『ハムレット』が、しびれるほどの悲しみと優柔不断を乗り越え、父の名誉を称え、父の復讐を果たしたように、米空軍は、迷いを乗り越え、米国の航空優勢を守り、NGADを構築するため断固として必要な行動を起こそうとしているようだ。■


About the Author: Kris Osborn 

Kris Osborn is the Military Technology Editor of 19FortyFive and President of Warrior Maven – Center for Military Modernization. Osborn previously served at the Pentagon as a highly qualified expert in the Office of the Assistant Secretary of the Army—Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has appeared as a guest military expert on Fox News, MSNBC, The Military Channel, and The History Channel. He also has a Masters Degree in Comparative Literature from Columbia University.


The U.S. Air Force’s NGAD 6th Generation Fighter Is Making a ‘Comeback’

By

Kris Osborn

https://www.19fortyfive.com/2025/02/the-u-s-air-forces-ngad-6th-generation-fighter-is-making-a-comeback/


国境宣言とテロリスト指定が新たな選択肢とリスクを生む(Defense One)―確かに犯罪集団をテロ組織指定すれば軍の投入も可能になり効果があがるでしょう。サイバーテロ集団にも強硬な対応ができるといいですね。

 


U.S. President Donald Trump salutes as he and Vice President JD Vance listen to the performance of the national anthem during the inauguration ceremony, Jan. 20, 2025.

就任式でJDバンス副大統領とともに国歌斉唱に敬礼するドナルド・トランプ米大統領(2025年1月20日撮影)。. GETTY IMAGES / CHIP SOMODEVILLA


トランプ大統領は国家非常事態を宣言し、多国籍ギャングや麻薬カルテルをテロリストに指定すると宣言した


ナルド・トランプ大統領は南部国境での国家非常事態を宣言し、麻薬カルテルとギャングを外国テロ組織(FTO)に指定すると公表した。

 月曜日未明、新政権の報道官は記者団にもう少し詳しく説明した。 ヴェネズエラを拠点とするギャング、トレンデアラグアとエルサルバドルを拠点とするMS-13がFTOに指定されるだろうと報道官は述べた。

この指定によって、司法省はそのグループに「物質的支援」を提供した疑いのある個人を追及できるようになる。 司法省は、先月逮捕されたアレクサンダー・ジャスティン・ホワイトの海外便搭乗時を含め、ISISに関与する米国居住者を追及するためこのような宣言を使用してきた。

また、この指定によって、政府は軍事諜報機関やその他の能力を使って、グループやそのメンバー、その物質的支援者をより深く監視することが可能になる。

 同高官によれば、今後は新しく編成される国土安全保障タスクフォースが、米国内で命令や行動を実行することになるという。

 軍事行動の形と範囲は、国防長官次第だという。

 しかし月曜日遅く、ある記者が新大統領に、"彼らをやっつける"ために米特殊作戦部隊をメキシコに派遣することを検討するのかと質問したところ、トランプはこう答えた:「あり得る。もっと奇妙なことがすでに起こった」。

 米軍はこれまで、アルカイダ、アブサヤフ、ISIS、その他のFTO指定グループに対する行動を起こしてきた。

 「大統領とそのチームは今日、開放された国境がもたらす国家安全保障と治安の脅威への取り組みを優先し直ちに行動に移す」と報道官は述べた。

 米国の国境は1924年以来、厳密には開かれていない。

麻薬カルテルを対外テロ活動に指定

麻薬カルテルをテロ組織として指定する構想は、以前からワシントンで浮上していた。 2023年2月、21州の検事総長がバイデン政権に指定するよう要請した。 同年12月には、テキサス州選出のチップ・ロイ下院議員が法案を提出した。

 国家安全保障の専門家や政府関係者の中には、麻薬カルテルをテロ組織に指定することは、法的な複雑さをもたらし、国際関係を悪化させ、人権に影響を与える可能性がある一方で、メリットはほとんどないと言う者もいる。

 ウィルソン・センターのメキシコ研究所でプログラム・アソシエイトのマリア・カルデロンは昨年2月、麻薬カルテルをテロ組織に指定することは、権限の拡大、世界的な認知度の向上、他国軍との協力の新たな機会をもたらすが、対象グループが法執行機関やそのライバルに対して、さらに残忍な戦術をとるように駆り立てるだけかもしれない、と書いている。

 カルデロンは、この新しいアプローチは他国との関係を緊張させ、アメリカ市民を傷つける可能性さえあると付け加えた。

 物質的支援条項は、指定FTOに故意に "物質的支援や資源 "を提供した場合、米国内にいる者、または米国の管轄下にある者を起訴する道を開く」と彼女は書いた。

 つまり、麻薬密売がテロリズムへの物質的支援として扱われるかどうかという疑問が残る。

 RAND研究所のブライアン・マイケル・ジェンキンズは、もっと単刀直入に言った。 メキシコの麻薬カルテルへの軍事行動は、「ひどい状況をさらに悪化させる」可能性がある、とジェンキンズは2023年に書いている。「指導者への攻撃や生活への脅威に対して、アメリカ人を攻撃することを自制していたとしても、その自制心は薄れていくだろう。 「麻薬カルテルは即座に本物のテロ組織へ変貌する。メキシコには100万人以上のアメリカ人駐在員が住んでいるか、働いている。彼らや彼らの会社が報復の標的になる可能性がある。アメリカ国内のギャングとのつながりがあれば、ここでもテロ攻撃が起こり、アメリカのさらなる対応を誘発する可能性がある」。


緊急事態宣言

国家非常事態宣言によって、アメリカは「軍隊を配備し、国防総省と国土安全保障省(DHS)の各長官に国境沿いの壁を完成させるよう指示することで物理的な障壁を築き、南部国境付近の対UAS能力を可能にする」ことができるようになると、政権当局者は月曜日に述べた。具体的には、国防長官に対し、軍隊や州兵を含む追加人員を国境の危機に投入するよう指示している。

 ロイド・オースティン国防長官が昨年3月に承認し、州兵と予備役が混じった約2500人の部隊が現在南部国境で活動中と、北部司令部の広報担当が本誌に語った。

 今回の宣言は、トランプ大統領のこれまでの国境への部隊派遣と、国境の壁の完成に向けた努力に続くものだ。

 2021年2月のGAOによる報告書は、国防総省が "国防長官がDHSの要請を検討した時点で、支援を提供することによる軍の即応性への影響"を十分に評価していなかっと明らかにした。

 しかし、退役した州兵局局長ダニエル・ホーカンソン大将は昨年6月、国境地帯への派遣に「軍事訓練の価値はない」と記者団に語った。

「その時間は、敵対勢力を抑止するための即応態勢を構築するため活用したほうがいいと思う」とホーカンソンは語った。■


David DiMolfettaがこの投稿に寄稿した。


Border declaration, terrorist designations unlock new options—and new risks

President Trump declares a national emergency and vows to designate transnational gangs, drug cartels as terrorists.

BY PATRICK TUCKER

SCIENCE & TECHNOLOGY EDITOR

JANUARY 20, 2025 06:35 PM ET

  • Updated: Jan. 20, 11:52 p.m. ET.


https://www.defenseone.com/policy/2025/01/border-declaration-terrorist-designations-would-unlock-new-optionsand-new-risks/402352/


アーレイ・バーク駆逐艦がMk45砲でドローンを撃墜した事例が昨年紅海で発生していた(The National Interest)―安価なドローン相手に高価なミサイルばかりうっていてはたまりません。今回は窮余の策で主砲を使ったようですが。

 




米駆逐艦はドローンに対し5インチ砲の使用を迫られた


メリカ海軍はMk45(5インチ)砲のアップグレードを進めている。同砲は1971年に就役し、その後50年にわたり更新されてきたもので、タイコンデロガ級誘導ミサイル巡洋艦とアーレイ・バーク級誘導ミサイル駆逐艦に搭載されている。

 米海軍がこの兵器システムを搭載し続けるのか疑問に思っていた人は、木曜日にその答えを得たかもしれない。アメリカ中央軍(CENTCOM)の副司令官は、AFCEAと米海軍協会が主催したWEST 2025会議で、アーレイ・バーク級駆逐艦USSストックデール(DDG-106)が昨年秋に「5インチ砲を使用してフーシの未搭乗の航空機を撃墜した」と語った。


フーシの攻撃阻止に成功

USNIニュースによると、「ブラッド・クーパー副司令官は11月、ストックデールに乗艦していた」。 クーパー副司令官は、無人機が同艦に向かっており、"発見が遅れた "と説明した。撃墜命令は乗組員に伝えられ、同艦は5インチ砲でUAVを撃墜した。

 「エキサイティングな瞬間だった。「いろいろなことがあったが、乗組員が集中し注意を払っている感覚を与えてくれました」。

 アーレイ・バーク級駆逐艦USSストックデールとUSSスプルーアンス(DDG-111)は、フリーダム級沿海域戦闘艦(LCS)USSインディアナポリス(LCS-17)と合流し、「紅海からアデン湾に向かうバブ・アル・マンデブ海峡を通過していた」。

 「だから忙しかったし、南に向かっていたので、戦いになっていたと言えるし、乗組員の誰もがそれを知っていた」とクーパーは付け加えた。 「フーシ派による複雑で、洗練された、組織的な攻撃だった。

米軍のミサイルが敵の標的の大部分と交戦するために使用されたが、駆逐艦はドローンの1機に対して5インチ砲を使用せざるを得なかった」。

 駆逐艦が攻撃を受けたのは、11月が最後ではない。DDG-106は、12月上旬にアデン湾でUSS O'Kane(DDG-77)(同じくアーレイ・バーク級駆逐艦)と共に行動し、「3隻の米国所有・運営・船籍の商船」を守りながら、ドローン含む複数のフーシの兵器を撃墜したことが報告されている。だがこの際に5インチ砲が使われたかは不明である。

 昨年11月の行動は、5インチ砲が対水上戦(ASuW)、海軍水上射撃支援(NSFS)、さらに対空戦(AAW)を含む複数の役割で使用可能であることを思い出させるものである。1971年当時の設計チームにフーシの無人偵察機のような小型無人プラットフォーム撃墜に使用されるとは予想できた者はほとんどいなかったはずだ。


海軍もファランクスを頼りにしていた

Mk 45 5インチ砲がフーシの無人機を撃墜するために使われたが最後の手段だったというのは正確ではない。というのも、1年前の2024年1月30日、フーシの対艦巡航ミサイルがアメリカ海軍のアーレイ・バーク級駆逐艦USSグレイブリー(DDG-107)の1マイル(約1.6キロ)以内に迫ったとき、同艦にはもう1つの予備兵器があったからだ。

 駆逐艦はファランクス近接武器システム(CIWS)を使用して、飛来したミサイルを撃ち落とした!

 ファランクスは、20ミリM61バルカン自動砲をベースに、毎分3000発または4500発という極めて高速で20x102ミリ弾を発射することができる。ファランクスは、乗組員にとって頼りになる選択肢ではないが、数ヵ月後にMk 45がそうであったように、仕事をやり遂げた。



About the Author: Peter Suciu

Peter Suciu is a Michigan-based writer. He has contributed to more than four dozen magazines, newspapers, and websites with over 3,200 published pieces over a twenty-year career in journalism. He regularly writes about military hardware, firearms history, cybersecurity, politics, and international affairs. Peter is also a Contributing Writer for Forbes and Clearance Jobs. You can follow him on Twitter: @PeterSuciu. You can email the author: Editor@nationalinterest.org.


The Arleigh Burke Destroyer’s Mk 45 Cannon Has a New Role: Drone Defense

February 1, 2025

By: Peter Suciu

https://nationalinterest.org/blog/buzz/the-arleigh-burke-destroyers-mk-45-cannon-has-a-new-role-drone-defense/