AH-1ZにAMRAAMミサイルを搭載し空対空能力まで実現しようという米海兵隊は同型機を統合作戦に投入し、今後数十年供用を続ける考え。投資効率は高いが効果は？

 

第3海兵航空団（MAW）海上航空機群（MAG）39の海上軽攻撃ヘリコプター隊369所属のAH-1Zバイパーが、2022年12月7日、太平洋上で行われたスチールナイト23演習で、移動海上目標にAGM-179統合空対地ミサイルを発射した。MAG-39は、沿岸作戦を可能にするために、海上阻止作戦を実施する。 (U.S. Marine Corps photo by Sgt. Samuel Fletcher).

米海兵隊は、H-1ヘリコプターを将来の戦いに対応させようと、野心的なアップグレードプログラムに着手している

海兵隊とベルは、UH-1Yヴェノム Venom と AH-1Zヴァイパー Viper ヘリコプターの電気システムのアップグレードプログラムに着手し、搭載電力を高め、将来の武器運用と能力の拡大を可能にする野心的な取り組みを行っている。

　海兵隊は最近、AH-1Zバイパー攻撃ヘリコプターの最終引き渡しを完了し、UH-1Yでは2018年以降新造機を購入していないが、今後数十年間飛行させる予定だ。海兵隊航空機群39の指揮官で、11月にテキサス州アマリロのベル社工場からカリフォーニア州キャンプ・ペンドルトンに最後の「ズールー」を飛ばしたパイロット、ネイサン・マーベル大佐は、息子が海兵隊に入隊してもH-1を飛ばす可能性が高いと語っている。

アメリカ海兵隊 UH-1Y ヴェノムとAH-1Z ヴァイパー。U.S. Marine Corps photo by Cpl. Austin Gillam

「息子は今6歳ですが、海兵隊でのキャリアを選択した場合、私が約1ヶ月前にアマリロから移動したのと同じヘリに乗ることになっても全く驚きません」と、マーベルはThe War Zoneのインタビューに答えている。「このマシンには20年の寿命があると思うし、とても素晴らしい機体だ」。

　今後20年間、両ヘリコプターを適切な状態に保つため、海兵隊は『ヤンキー』と『ズールー』にさらに多くの技術と武器を統合すると、マーベルは語った。アップグレードの3本柱は、順不同で生存性、殺傷力、相互運用性の強化だ。

　生存性の強化には、飛来するミサイルを防ぐ分散型開口赤外線対策システムとAN/APR-39デジタルレーダー警報受信機の搭載が計画されている、とマーベルは解説してくれた。

12月に太平洋で行われたスチールナイト23の演習で、USSジャクソン（LCS6）の上空をホバリングするAH-1Zバイパー。 U.S. Marine Corps photo by Sgt. Samuel Fletcher

　「直面している戦いや、これまでの戦いでは、生存能力がなければ、相互運用性や殺傷能力を発揮することはできません」とマーベルは述べる。

　AH-1Zはすでに多くの武器を持っており、各種弾薬を搭載できるが、さらに、米国で最先端の空対空ミサイルを搭載することも計画されている。

　AH-1Zは非常に柔軟性の高いAGM-179 Joint Air-to-Ground Missile（JAGM）によるレーダー誘導とレーザー誘導のモードを実証している。H-1は、GAU-17ミニガン、50口径、20mm機関銃など機関銃で、水上艦との交戦や敵の無人航空機（UAS）に対する攻撃的・防御的対空任務の能力も実証している。

ジョイント空対地ミサイル（JAGM）を発射するAH-1Zバイパー。U.S. Marine Corps photo by Sgt. Samuel Fletcher 

　海兵隊はAH-1ZにAIM-9サイドワインダーミサイルも搭載している。現在AIM-9Mを大幅にアップグレードした、より高度なAIM-9Xが次に控えているとマーべル大佐は言う。AIM-9Xでは、推力偏向コントロール、ヘルメット型ディスプレイに対応した改良型イメージング赤外線シーカー、遠く離れた標的を見るだけでロックオンできる機能などが導入される。AIM-9X Block IIとして知られるデータリンク機能を備えた最新版は、軍の統合戦場ネットワークシステムを通じ、航空機、水上艦船、海兵隊の標的データを活用できる。また、中国との戦争で海軍と海兵隊が必ず遭遇するはずの巡航ミサイルとの交戦能力も強化されている。

　「前方配備中のAH-1には、ネット対応AIM-9X対巡航ミサイル兵器が8発搭載されます」（マーベル）。

2023年1月、スリランカ海軍艦艇ガジャバフの横を飛行する海兵隊のUH-1YベノムとAH-1Zバイパーヘリコプター。U.S. Marine Corps photo by Sgt. Kevin G. Rivas

アップグレードは、H-1で搭載する電力システムの大幅なアップグレードなしでは実現しない。ベルと海兵隊は、SIEPU（Structural Improvement and Electrical Power Upgrade）プログラムで、ヘリコプターの搭載電力を約200％増加させると計画している。ベルのH-1プログラム担当副社長マイケル・デスラットによると、性能向上以外に、頭文字の発音が「シープー」になるのも海兵隊にありがたいことなのだそうだ。

　SIEPUには、H-1の両機種に共通するドライブトレインとダイナミックコンポーネントの強化、ローターブレーキの改良が含まれる。2022年の海兵隊航空計画に記載があるその他技術は以下の通り。

• イントレピッドタイガーII

• AH-1Z ジョイント・エア・トゥ・グラウンド・ミサイル

• (JAGM)

• AIM-9X

• 組み込み型GPS/慣性航法システム(EGI)のアップグレード

• システム（EGI）アップグレード

• BRITEスターレーザースポットトラッカー（UH)

• ターゲットサイトシステム レーザースポットトラッカー (AH)

• 配備型ミッションリハーサルトレーナー

• MCAS普天間シミュレータ

• ヘルメットの改良

• PRU-70/AEベストの交換

• ワイヤレスインターカムシステム

　

　デスラットは、The War Zoneも参加したテキサス州フォートワースのベル本社でのメディアツアーで、「新しいシステムには十分な電力が必要です」と述べた。「SIEPUアップグレードには、AIM-9X統合を可能にする経路があります」。SEIPUはH-1の将来の能力の基礎となるもので、AIM-9Xは将来の能力の1つであるという。

AIM-9X サイドワインダーミサイル。 Raytheon Photo

　SIEPUは、ベルがV-22のナセル改善プログラムとして行ってきたものと類似している。オスプレイはアマリロに戻され、ナセル（主翼端にある傾斜部分でエンジンが搭載されている）を分解し、信頼性が高くメンテナンスが容易な新しい部品に交換される。

　SIEPUプログラムを開始するため、AH-1ZとUH-1Y各1機が2023年にベルのアマリロ組立センターに運ばれ、アップグレードが行われると述べています。

　マーベルは、SIEPUは、AH-1コブラとUH-1ヒューイの進化した子孫という意味で、「巨大なエンジニアリングのアップグレード」であると述べている。その他アップグレードとしては、配備された武器、データリンク、搭載されたセンサー、新しいイーサネットバックボーンなどから航空機に供給される情報を処理できる、より強力なデータプロセッサの導入が含まれるとマーベルは言う。

「H-1には、オンボードとオフボード機能がありペイロードにとらわれず、対応できる。「AIM-120をZに搭載することも不可能ではないし、従来H-1に搭載されていなかった妨害ポッドを搭載することだって可能です。H-1の電磁波能力を高めるために、電子攻撃や電子支援のもと電子防御を行えるようになっています」。

AIM-120ミサイル。 Raytheon Photo

　AIM-120高度中距離空対空ミサイル（AMRAAM）は、通常戦闘機が搭載するが、回転翼機に搭載すれば前例のない空対空能力となる。AIM-120は、目視範囲外を想定したミサイルで、「撃ってから忘れる」ことができ、近距離の目標に照準を合わせることもできる。

　海兵隊は、太平洋における中国との対決を想定し、広大な太平洋の基地や艦船などにコブラやヒューイを前方展開することを想定していると、マーベルは言う。新機能により、H-1は海上航空支援、攻撃航空支援、偵察、対偵察、偵察対策、攻撃など、海兵隊空地任務部隊でより多くの任務を担うことになると、マーベルは見ている。

　最新のAIM-120のような兵器はネットに対応している。つまり、ヘリコプターが発射し、F-35統合戦闘機、船舶、地上レーダーシステムなど第三者の情報源から標的情報を受信できる。H-1プラットフォームにリンク16を追加すれば、各装備と照準データやその他の情報をほぼリアルタイムで交換できる。

　ヤンキーとズールーの共通性は85％で、巡航ミサイルへの対抗能力が特に役立つ、条件が厳しい前線基地への配備に最適な候補だ。また、飛行時間あたりのコストが最も低く、海兵隊航空部隊の中で最も高い即応性を持つ機体でもある。

　「海兵隊が1年間に発射する弾薬の大半を発射し、海兵隊が1年間に飛行する時間の大半を飛行している」とマーベルは述べた。「海兵隊の年間飛行時間の大半を占めています。もし、共食いする必要があれば、できる。コブラからエンジンを取り出してヒューイに搭載し、翌日にヒューイとして完成する。コブラからテールローターブレードを取り外し、ヒューイに搭載することもできます。ヒューイのドライブシャフトをコブラに取り付けることもできるんです」。

　海兵隊が保有するH-1ヘリコプターは284機に減少しているが、アップグレードしながら何十年も運用することは賢明な投資といえるだろう。海兵隊は姉妹軍より少ない資金でより多くのことを行わなければならないので、なおさらだ。■

An AIM-120 On A AH-1 Cobra? Not Impossible, Say Marines

BYDAN PARSONS|PUBLISHED FEB 17, 2023 5:23 PM

THE WAR ZONE

https://www.thedrive.com/the-war-zone/an-aim-120-on-a-ah-1-cobra-not-impossible-say-marines

ウクライナでロシアが勝利したらこうなる....地政学の大家フリードマンの考え方（2023年2月時点）

著者はロシアが大規模な攻勢をウクライナでかける準備をしていることを書いたばかりだ。北と南からウクライナ軍を挟み撃ちにする動きだ。ロシアが数カ月のうちにそのような動きを見せるという議論が一般的だが、その構成はさまざまで、著者とは異なる。しかし、ウクライナがそのような攻撃に勝てるかどうかが重要だ。この1年、ウクライナは予想以上に、そしてロシアは予想以上に悪い結果になった。しかし、大国には早期の躓きという贅沢があり、その大きさゆえに初期の敗北から回復できる必要なリソースがある。弱小国の成功は、つるべ落としとなることがある。ロシアは理論上、体力でウクライナを巻き込むことも可能だが、それは最後の手段だ。戦争とはそういうものなのだ。

　ベラルーシが参戦を考えているようで、その有用性は限られるが、ウクライナのパワーバランスはモスクワにとって有益になろう。モルドバではロシアの航空機（と諜報員）が活動中で、隣国ルーマニアも警戒している。不安は大きい。フランスはじめとするヨーロッパ諸国は自国民にベラルーシからの退去を命じ、アメリカは自国民にロシアから退去を警告している。

　ウクライナが効果的に抵抗できなくなり、ベラルーシとモルドバに代表される側面がポーランドとルーマニアに道を開くと、米国はどうするだろうか。ヨーロッパは、良くも悪くもワシントンのリードに従うだろう。最悪のシナリオは、もちろん、冷戦時代に回避されてきた直接の戦争だろう。ロシアにはNATOとその恩人である米国を交戦させ、打ち負かす力がなかったからだ。ロシアは、失敗のリスクと、可能性は低いとはいえ、よりリスクの高い核の応酬の可能性を考え、攻撃の準備はできていなかった。

　それでも、米国は介入のリスクを考慮しなければならない。ロシアがウクライナを占領すれば、ポーランド、スロバキア、ハンガリー、ルーマニアと事実上国境を接することになる。元KGBのプーチン大統領は、ソ連崩壊を地政学的な大惨事と考えていることは周知の事実であり、中欧におけるロシアの力の崩壊も同様に嘆かわしいと見ているはずだ。ウクライナに勝って冷戦時代の国境に戻せば、ロシアの地政学的地位の回復に大きく貢献する。そして、ロシアがいつ西方へ進出するかという問題を提起することになる。ヨーロッパは、国境に敵対する強大な敵と、その国境を保証する予測不可能なアメリカと暮らすという、思いもよらない立場に置かれることになる。

　ロシアがヨーロッパを占領すれば、アメリカが2度の世界大戦を戦った大西洋の支配が脅かされる。そのような状況下では、ロシアはアメリカの直接介入をより容易に正当化することができる。何しろ、ウクライナでより簡単に作戦を練ることができ、近くて必要な同盟国のネットワークがあるのだから。

　ウクライナ防衛体制が崩壊した場合、米国は迅速な決定を下す必要がある（あるいは、すでに下した決定を迅速に実行する）。ウクライナに軍を派遣してロシアを撤退させることもできるし、戦闘を拒否することもできる。限られた戦力でロシア軍と直接交戦することは、長く、痛みを伴い、不確実な交戦となる可能性がある。しかし、その結果を受け入れれば、ロシアによるヨーロッパ再編成に扉を開くことになる。第二次冷戦は必要だが、望ましくない結果だろう。したがって、ウクライナが崩壊しないように強化することが、リスクとコストの低い選択肢となる。

　ウクライナが崩壊すれば、米国はロシアとの交戦を余儀なくされる。ウクライナで直接戦うことは選択肢の一つであり、そうすれば政治的な痛みを伴う。まだ顕在化していない脅威を避けるため、たとえ不可避であっても、大統領が報われることはほぼない。

　もちろん、著者はウクライナ崩壊が間近に迫っていると予想しているわけではない。ウクライナの崩壊を予測しているわけではなく、崩壊した場合のあらゆる選択肢を考えているだけでだ。慎重さが、そして来るべきロシアの攻勢が、それを要求している。■

What Happens If Ukraine Falls?

Thoughts in and around geopolitics.

By George Friedman -February 17, 2023

https://geopoliticalfutures.com/what-happens-if-ukraine-falls/?tpa=NmY5N2ZiNGMyZTBhZTU3Yzk1NTQ1MzE2Nzc3NzE1MzBlZGY3YmI

George Friedman

https://geopoliticalfutures.com/author/gfriedman/

George Friedman is an internationally recognized geopolitical forecaster and strategist on international affairs and the founder and chairman of Geopolitical Futures.

Dr. Friedman is also a New York Times bestselling author. His most recent book, THE STORM BEFORE THE CALM: America’s Discord, the Coming Crisis of the 2020s, and the Triumph Beyond, published February 25, 2020 describes how “the United States periodically reaches a point of crisis in which it appears to be at war with itself, yet after an extended period it reinvents itself, in a form both faithful to its founding and radically different from what it had been.” The decade 2020-2030 is such a period which will bring dramatic upheaval and reshaping of American government, foreign policy, economics, and culture.



His most popular book, The Next 100 Years, is kept alive by the prescience of its predictions. Other best-selling books include Flashpoints: The Emerging Crisis in Europe, The Next Decade, America’s Secret War, The Future of War and The Intelligence Edge. His books have been translated into more than 20 languages.

Dr. Friedman has briefed numerous military and government organizations in the United States and overseas and appears regularly as an expert on international affairs, foreign policy and intelligence in major media. For almost 20 years before resigning in May 2015, Dr. Friedman was CEO and then chairman of Stratfor, a company he founded in 1996. Friedman received his bachelor’s degree from the City College of the City University of New York and holds a doctorate in government from Cornell University.

AIでF-16の飛行制御を完全実施、DARPAの人工知能アルゴリズムがどんどん進化している

 

2019年初めに新塗装を受けた直後に、カリフォーニア州エドワーズ空軍基地上空を飛行する可変型飛行シミュレーター機（VISTA）。同機はNF-16DからX-62Aへ、2021年6月14日に呼称を変更された。DARPAのACE（Air Combat Evolution）プログラムで開発されたF-16のAIエージェントは、2022年12月、カリフォルニア州エドワーズ空軍基地上空で試験飛行中のX-62Aを制御した (Air Force photo by Christian Turner)

DARPAのACE（Air Combat Evolution）プログラムで開発された人工知能（AI）アルゴリズムは、コンピュータ画面上で空中戦を行うF-16のシミュレーションの制御から、わずか3年足らずでF-16の飛行を制御するまで進歩した

DARPAは空戦アルゴリズムでF-16戦闘機を飛ばす試験を完了した。

2022年12月初旬、ACEアルゴリズム開発部門は、カリフォーニア州エドワーズ空軍基地の空軍テストパイロットスクール（TPS）で、X-62AまたはVISTA（Variable In-flight Simulator Test Aircraft）と呼ばれる特殊改造F-16試験機にAIソフトウェアをアップロードし、数日間にわたり複数回飛行させた。この飛行により、AIエージェントが戦闘機を本格的に制御できることを実証し、貴重なライブフライトデータを得た。

ACEのAI飛行は、DARPA、TPS、空軍研究所含む広範なテストイベントとして成功し、国防省組織が共通目標に向かってAI開発部門と緊密に協力できた。

DARPAのACEプログラムマネージャーであるRyan "Hal" Hefron空軍中佐は、「DARPA、空軍テストパイロット学校、空軍研究所、さらに我々パフォーマーチームの優れたチームワークと調整のおかげで、ACEプログラムはすべての領域において第2フェーズで迅速な進展を達成した」と述べた。「VISTAによって、予定していたサブスケール段階をスキップしていきなりフルスケール実装に進むことでプログラムを効率化し、1年以上節約するとともに、実際の飛行条件下での性能フィードバックを提供できた」。

DARPAのパフォーマーであるEpiSci、PhysicsAI、Shield AI、Johns Hopkins Applied Physics Laboratoryは、X-62Aで別々のF-16 AIアルゴリズムを飛行させました。同機は、複座F-16を高度改造したもので、さまざまな種類の航空機の飛行操縦特性を示すようプログラムできる。VISTAは最近SACS（System for Autonomous Control of Simulation）の搭載でアップグレードされ、ACEのF-16自律制御AIエージェントの試験用に最適なプラットフォームとなった。VISTAにはセーフティパイロットが搭乗し、万が一の事態に操縦を引き継ぐ体制だった。

「出撃（離陸と着陸）を数回行い、毎回多くのテストポイントを実施し、多様な出発条件、多様な模擬敵、模擬武器能力でアルゴリズムをテストしました」とヘフロン中佐は述べている。「バーチャルからライブへの移行時を想定し、高度な自律機能を飛行試験で検証するだけでなく、VISTAのようなテストベッドで検証する重要性を浮き彫りにした」。

テストパイロット学校は、パイロットがAIエージェントを信頼し、人間のパイロットがコックピット内でより大きな戦闘管理タスクに集中する間に、視覚距離内の空戦（ドッグファイトと呼ばれる）を行えるかを測定するACEプログラムも支援している。空軍のテストパイロットは、ACEを実施するアイオワ大学技術研究所のオペレーター性能研究所（OPL）で、L-29ジェット練習機で実戦飛行を行う。OPLの複座L-29ジェット機には、パイロットの生理的反応を測定するセンサーが搭載されており、パイロットがAIを信頼しているか研究者が知る手がかりとなる。TPSは最近、2023年1月下旬にACE Trust Capstoneイベントを開催し、シミュレーターを使いパイロットとエージェントの整合性を測り、今年後半にはX-62Aでの追跡信頼性校正飛行を行う。

2019年開始されたACEは、人間とマシンが協力して戦うドッグファイトの実現を課題に、空戦で信頼できる、拡張可能な、人間レベルの、AI駆動型自律性の開発を目的としている。2020年8月、ACEプログラムのAlphaDogfightトライアルでは、仮想ドッグファイト競技で、模擬F-16を操縦するAIエージェント同士が対戦し、勝ちのこったAIがシミュレータで経験豊富なF-16戦闘機パイロットを破るクライマックスを迎えていた。

ACE Program’s AI Agents Transition from Simulation to Live Flight

OUTREACH@DARPA.MIL

2/13/2023

 

水陸両用型C-130改造機の実証が無期延期された.....US-2へのAFSOCの関心度合いは？

 

AFSOC

資金難と「能力の再優先化」のため、C-130フロートプレーンの試験飛行が無期限に延期されている

水陸両用MC-130J特殊作戦輸送機の初飛行は今年の予想だったが、計画は変更された。

　「我々は当初、（2023年）に作戦能力実証を行うことを目指していた」と、空軍特殊作戦司令部（AFSOC）の広報担当、アリシア・プレモ空軍大尉は、木曜日に電子メールでThe War Zoneに語った。「しかし、さまざまな理由で、現時点で能力実証の予定はない。理由は、資金難から最近の能力の再優先化まで様々です」。

MACコンフィギュレーションの一例。(AFSOC)

　プレモは、MC-130J Commando II Amphibious Capability（MAC）と呼ばれる機体の計画変更理由について詳しく説明しなかった。どのような回答であれ、ゴールラインを2回ずらしたプログラムが、またしても後退だ。

　2021年9月のメディアラウンドテーブルで、当時のAFSOC司令官ジェームズ・スライフ中将は、飛行デモは2022年末までに行われることになっていたと述べた。

(AFSOC)

　1年後の2022年9月、スライフは試験飛行をさらにずらすと発表した。

　メリーランド州ナショナルハーバーで開催された航空宇宙軍協会（AFA）のAir, Space, & Cyber Conferenceで、スライフは記者団に「我々は今、議会での23（2023年度）予算プロセスの採決結果を待っているところだ」と語った。「しかし来年に飛行デモンストレーションを行うことを期待しています」。

MACの将来は不透明に

　12月、トニー・D・バウエルンファインド中将がスライフ中将からAFSOCの指揮を引き継いだが、MACプログラムの指揮をとっていたものの、現在はペンタゴンの空軍本部で作戦担当副参謀長として新しい仕事に就いている。

　MACは、特殊作戦装備MC-130Jにフロートを追加し、特に太平洋地域での空輸の柔軟性を高めるプログラムだが、空軍司令部トップの交代で、プログラムに死期が訪れたのかは不明だ。

デジタル・プルービング・グラウンドで使用されているMC-130JコマンドーIIの水陸両用改造機の予想図。(AFSOC photo)

　中国の脅威が懸念される中、AFSOCの上部組織である米特殊作戦司令部（SOCOM）は、紛争地域内や僻地に人員や機材を移動する方法を模索してきた。離着水能力には、利点が多くある。

　MC-130はこの能力を発揮する魅力的なプラットフォームとなっている。また、特殊作戦装備を完備しているのも大きな魅力だ。

2021年1月6日、沖縄の沖合を飛ぶMC-130JコマンドーIIの編隊(Capt. Renee Douglas photo).。

　中国との衝突の可能性がある場合、米軍は従来の航空・海上輸送では到達が困難な遠距離に分散し活動することになりそうだ。海兵隊司令官デイビッド・バーガー大将 Gen. David BergerのForce Design 2030コンセプトでは、中国兵器の有効範囲に部隊を前方配備するのを基本としている。昨年のAFA会議では、太平洋空軍司令官ケネス・ウィルスバック空軍大将が、中国補給線の遮断を想定し、地域全体に物資の事前配備を行うことを話した。水上運用は、こうした問題や懸念に対応できる可能性がある。滑走路がない離島でF-35Bや無人機の運用を支援する小規模な前方部隊を支援することも、この能力がいかに重要かを証明する一例だ。また、MACは戦闘時の捜索・救助、特に着陸した航空機の乗組員の救助を遠距離で行うのにも役立つ。

　先に述べたように、MC-130Jには、航法、通信、生存能力の強化のため、数十年にわたる進化的な開発と多額の資金が投入されている。そのため、例えばC-130を浮き輪に乗せて飛行艇にすると明らかにトレードオフになるが、敵地に生きて出入りすることを主眼とするMC-130の既存の能力でそのような機体を作れば非常に高価で時間がかかる。また、C-130は、後部ランプを備えており、大型の荷物も積み込める。

新型地形追従型レーダー「サイレントナイト」を搭載したMC-130J。MC-130Jは、高度に改良された絶大な能力を持つ機体だ。. (Lockheed Martin)

　昨年時点で、AFSOCは水陸両用MC-130の大まかな設計レイアウトを決めていたと、スライフは当時述べていた。

「すべてのモデリングとシミュレーションを行い、一般的な設計レイアウトに落ち着きました」とMACの設計についてスライフは言った。「選択した設計案が安定していて、運用可能であるか確認するため、波動タンクのモデリングを行っているところです」。

　AFSOCは、空軍研究本部（AFRL）の戦略的開発計画・実験（SDPE）部門と協力して、「プラットフォームの海上特殊作戦の支援を改善するために」MACを開発してきたと、AFSOCは2021年9月のメディアリリースで述べていた。

　しかし、本日のAFSOCの更新では、司令部がまだコンセプトを実行可能と考えているかどうか、そうでなければ、それに代わるもの何を考えているのかは不明だ。

　DARPAのリバティ・リフター構想のように、滑走路に依存しない大型空輸能力の開発が進行中だが、これははるかに大きな概念なのだ。MC-130フロートプレーンは、もっと早く、比較的成熟したパッケージで戦術空輸能力が提供できると期待されていた。

　MACの運命については、できるだけ早くお知らせする。

更新米国東部時間午後7時5分

プレモ大尉から追加情報が入った。

「AFSOCが将来と経路探索能力のためどのように資金を配分するか最終決定は、まだ確定していない。今のところ、デモは[2023年]には実現しそうにありません」。

　プレモは、明日に情報を更新すると言ってくれた。

「MACには未来がある」。

C-130 Seaplane Program Put On Back Burner (Updated) | The Drive

BYHOWARD ALTMAN|UPDATED FEB 2, 2023 6:57 PM

中国海軍の増勢ぶりを横目に心配な米造船セクターの建造能力。

 

Navy photo

米軍首脳が将来の艦隊のあり方をめぐり火花を散らす裏で、米造船業の産業基盤は薄氷の上を歩く状態だ

　

2016年以降、海軍は長期戦力構造計画が示した355隻の艦隊整備の目標に向けて取り組んできた。

　しかし、海軍の野望は海兵隊の近代化戦略により複雑化し、将来の艦隊規模や構成に関して海軍指導部と議員の間で一進一退を繰り返している。

　さらに、インド太平洋地域における中国の積極的な動き（特に台湾を意識した動き）が、需要に見合った造船とメンテナンス能力の必要性を高めていると、海軍力の専門家は指摘している。

　元インド太平洋軍司令官のフィル・デビッドソン退役大将は2021年、あと6年間で中国海軍力の脅威が頂点に達すると予測した。

　保守系シンクタンク、ヘリテージ財団が10月に発表した「急増する中国の脅威に対応する近代海軍法」と題する報告書は、造船能力を高める法整備とあわせ、政策立案者が 「デビッドソンの窓 」と呼び始めている環境での行動を求めている。

　ヘリテージ財団の国防センター上級研究員ブレント・サドラーBrent Sadlerは報告書で次のように述べている。「対中戦は海上で決着がつくだろう。アメリカの勝利は、適切な海軍力を持てるかにかかっている」。

　海軍は300隻以上の艦艇を維持する計画だが、2017年以降、調達計画を平均10隻下回り、2003年以降は300隻以下になっているとサドラーは指摘した。同時期に、中国は艦隊を約150隻増加させているという。

　サドラーは、業者選定プロセスの関係で、造船能力の拡大には2～3年かかると見積もっている。だからこそ、海軍が2027年を睨んだ準備を整えたいなら、議会は次回会期で法案を可決すべきなのだ。

　海兵隊司令官デイビッド・バーガー大将David Bergerは、中国の戦力ははるかに遅れているものの、急速に拡大していると述べた。「中国が揚陸作戦能力を整備しているのは、力の誇示が狙いで、その軌道が止まるとは思えない」と、12月に開催された国防ライターズ・グループのイベントで述べていた。「能力面ではわれわれよりはるかに遅れているが、こちらは絶対的な注意を払うべきだ」と述べた。

　地域経済の活性化で利益を得る立場の議員の中には、海上輸送能力の向上を支持する者もいる。

　7月、下院軍事委員会のエレイン・ルリア議員Rep. Elaine Luria（民、バージニア）とジャレッド・ゴールデン議員Rep. Jared Golden（民、メイン）は、370億ドルの国防権限法修正案を提出し、40億ドル以上を船舶調達とメンテナンスに充当するよう求めた。バージニア州とメイン州には、米国4つの公営造船所のうち2つがある。

　うちルリア議員は当時のプレスリリースで、艦隊規模を縮小すれば「中国の脅威が最も大きい時間枠において」能力が低下すると警告した。修正案は、艦隊の維持に不可欠な官民造船所への投資、今年度中のアーレイ・バーク級駆逐艦1隻の追加建造、その他の研究開発投資と5隻の沿海域戦闘艦の復元に必要な資金を要求した。

　修正案を含む承認法案は12月に署名され、議会が駆逐艦の追加建造に資金を拠出する道筋が示された。これにより、来年度には合計3隻の艦船が誕生する。

　議員はまた、海兵隊の水陸両用艦の増産を後押しする文言を法案に盛り込み、可決した。

　同法案では、水陸両用船1隻を含む海軍造船への支出326億ドルを承認した。ただし、海軍が海兵隊と協議せずに契約を結ぶことはできないと明確にしている。

　既存艦の整備について、米艦隊司令部のダリル・コードル大将Adm. Daryl Caudleは、能力不足が「我々の（最適化艦隊対応計画）、作戦の可用性、前方プレゼンスの選択肢に対し大きく、かつ維持不能な負担をかけている」と述べている。

　海軍は現在、艦艇の補修整備に公営造船所4箇所を指定している。5番目の公営造船所の開設の論拠を問われ、コードル大将は「もちろん、......6つ必要だ」と答えた。

　海軍は、維持費と作業遅れのため、海兵隊の近代化計画「フォースデザイン2030」に対し、今後数年で水陸両用ドック揚陸艦4隻を含む水陸両用艦の退役に動く可能性があると表明している。

　海軍は、水陸両用艦を最終的に何隻にするかという分析を外部委託したが、結果はまだ発表していない。海軍は31隻を要求しているが、バーガー大将によれば、NDAAで海軍は更に拡大できるという。

　海兵隊と海軍は、艦船の配分に関係なく、造船所が置かれた不安定な立場を以前以上に認識していると、バーガー大将は付け加えた。

　「国防総省指導部は、文民も制服組も、産業基盤について、十分な知恵がないにしても、かなり意識していると思う」。

　同大将は、造船所の合併で施設数が大幅に減り、生産能力や競争が低下していると指摘した。

「産業能力、多様性が毎週のように議論されているが、以前はなかったことだ」と述べた。

　　バーガー大将は、COVID-19大流行で労働力確保が業界全体に打撃を与え、造船所の能力で労働力が「主な制限要因」になっていると指摘した。同時に造船業界のビジネスの不確実性が、労働者の確保を困難にしていると述べた。

　「活発な建造体制を常に維持しなければならない」とし、生産が冷え込めば、「生産現場を復旧させるのも、労働者を呼び戻すのも、ますます難しくなる」。

　さらに、競争は長期的にはコストダウンに役立つと付け加えた。「もし、海軍作戦部長CNOに権限があれば、明日にでも造船所の数を倍増させるだろう。良い値段で艦艇を調達するためには、両方が必要だ...」。

　コードル大将は「造船所には、整備作業残をゼロにできるだけの十分な能力が必要だ。艦艇を戦場に戻すことができないのです。だから....能力を高めるため何をすべきかを考える必要がある」。■

ANALYSIS: Shipyard Capacity, China’s Naval Buildup Worries U.S. Military Leaders

1/26/2023

By Meredith Roaten

サウスカロライナ沖での中国気球残骸の回収作業が終了。残る3機の気球については疑問。

 

VIRGINIA BEACH, Va.– 突撃舟艇部隊4の隊員が、2023年2月10日、統合遠征基地リトルクリークで、高高度気球から回収した物質を連邦捜査官に輸送する準備をしていた US Navy Photo

米北方軍司令部は金曜日、海軍と沿岸警備隊が中国の高高度監視気球の残骸のサウスカロライナ州沖での回収を終えたと発表した。

「回収作業では、米北方軍隷下の米海軍が、2023年2月4日に撃墜された中国高高度監視気球の残骸の位置を特定し回収することに成功し、サウスカロライナ州沿岸で2月16日に終了した」 とNORTHCOM声明は述べている。「破片は、これまでの地表地下の破片回収と同様、防諜のためバージニア州の（FBI）施設に移送されている。米海軍と沿岸警備隊艦船は同地域から退去した。空と海の安全境界線は解除された」。

　木曜日の夜遅く、海上追跡データによると、契約しているオフショア供給船HOS Rosebudは、バージニア州の統合遠征基地リトルクリーク-フォートストーリーに向け航行中だった。揚陸艦USSカーター・ホール（LSD-50）と海軍第2爆発物群のダイバーも気球の残骸（外郭200フィートと数千ポンドの監視ペイロード、リージョナルジェット機の大きさに相当）を除去していた。

　USNSパスファインダー（T-AGS-60）、誘導ミサイル駆逐艦USSオスカー・オースティン（DDG-79）、誘導ミサイル巡洋艦USSフィリピン・シー（CG-58）も墜落直後に現場に到着していた。

2023年2月8日、バージニア州バージニアビーチ沖を航行中のHOSローズバッド。 Photo by John Morgan used with permission

　AIM-9X対空ミサイルを発射したF-22ラプターに約65,000フィートで撃墜された気球の破片は、深さ約50フィートでわずか約1平方マイル（約1.6平方キロメートル）に落下した。深さが浅く、残骸が密集しているため、迅速に集めることができたと防衛当局者はUSNI Newsに語った。

　現在、材料を手に入れたFBIは、バージニア州クアンティコの研究所で残骸を分析する。

　サウスカロライナ沖での撃墜以来、NORTHCOMは2月10日にアラスカ上空、2月11日にカナダ・ユーコン準州上空、ミシガン州近くのヒューロン湖上空の3つの気球を破壊した。昨日のホワイトハウスでの発言で、ジョー・バイデン大統領は、未確認物体三個は中国から飛来したものではない、と述べた。

「この3つの物体の正体はまだわからないが、中国のスパイバルーン計画とか、他の国の監視車両であるのを示唆するものは今のところない」とバイデンは述べた。「民間航空交通への危険と、機密施設上空の監視リスクを排除できなかったため、ら3つの物体を撃墜する命令を下した」。

　撃墜された3つのうち、1つはイリノイ州のアマチュア無線と気球の趣味のグループに属する可能性があると、木曜日にAviation Weekが報じた。

　北イリノイ・ボトルキャップ・バルーン旅団は、彼らの高空飛行のピコバルーンがユーコン上空で撃墜された物体であったかもしれないと懸念している。■

Navy, Coast Guard Wrap Chinese Spy Balloon Recovery off South Carolina - USNI News

By: Sam LaGrone

February 17, 2023 12:28 PM

北米大陸で気球などの未確認飛行物体の探知が急増した理由とは

 

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中国の監視気球1機とその他未確認物体3機が北米上空で撃墜され、北米大陸の空域に未確認物体が突然流入した原因は何だろうと考える向きが増えている。

　各物体の意図や起源ではまだ多くの疑問が残っているが、こうした物体が北米上空で活動していた可能性を示唆する証拠が次々と出てきた。

気球の探知は実は簡単ではない

2月4日に撃墜された中国偵察用気球を回収する米海軍の隊員。(米海軍写真)

　2月4日にサウスカロライナ州沖で撃墜された中国の監視用気球は、高さ200フィート（約15メートル）以上だったが、発見・追跡は容易ではなかった。その巨大さにもかかわらず、レーダー波はこの種の気球を通過する傾向がある。その結果、レーダー画面上では鳥やステルス機と同じくらい小さく映ることが多い。最近、アメリカの戦闘機に撃墜された未確認物体は、2月4日に撃墜された監視用気球よりもはるかに小さく、その発見はさらに困難だったはずだ。

　NORADと米軍北部司令部を統括するグレン・ヴァンハーク大将は今週初め、「見ているのは、レーダー断面積が非常に小さい、非常に小さな物体だ」と述べた。

　しかし、これらの物体が長い間レーダーの下を飛んでいたのには、別の理由もあるようだ。

北米大陸全域の飛行物体の追尾は大変な仕事だ

(FAA)

　アメリカ・カナダの北米航空宇宙防衛司令部（NORAD）とアメリカ北部司令部（NORTHCOM）は、ともに北米の領空を防衛する任務を担う。各司令部は、各種レーダーアレイを使用して、954万平方マイルの北米の上空はもちろん、全方向の海上に広がる数百マイル空域も監視する。連邦航空局によると、海上の航空機の追跡を考慮すると、アメリカの空域は合計で2900万平方マイルに及ぶという。

　この空域では、小型の自家用機から大型の民間機まで、1日平均約45,000機が飛行している。この広大な領空と1日の飛行回数を考えれば、防空任務がいかに大変なものかがわかる。

　そのため、NORADをはじめとする防衛機関は、中古車を探すときのように、追跡対象を「フィルタリング」している。レーダーで発見されたものすべてにフラグを立てるのではなく、脅威となる物体だけにフラグを立てるフィルターとした。

NORADはフィルター方法を変更して未確認飛行物体を多数探知できるようになった

アメリカ北方軍本部（NORAD撮影）

　

　最近、NORADは手法を調整し、事実上、追跡対象のフィルターをすべて取り除いた。これにより、司令部は膨大な量の情報を得ることが可能となり、また、小型で特異な形状の物体をより多く識別できるようになった。例えば、日曜日にヒューロン湖上空で撃墜された物体は、形が八角形で、大きさはATV程度、車よりさらに小さいと言われています。

　国土防衛・半球問題担当のメリッサ・ダルトン国防次官補は日曜日に、「我々はレーダーを強化するなど、高度空域をより綿密に調査しており、この1週間で検知した物体の増加の理由の一部はこれが原因かもしれない」と述べている。

WHY ARE WE SUDDENLY DETECTING ALL THESE STRANGE OBJECTS IN THE SKY?

Alex Hollings | February 16, 2023

https://www.sandboxx.us/blog/why-are-we-suddenly-detecting-all-these-strange-objects-in-the-sky/

Alex Hollings

Alex Hollings is a writer, dad, and Marine veteran who specializes in foreign policy and defense technology analysis. He holds a master’s degree in Communications from Southern New Hampshire University, as well as a bachelor’s degree in Corporate and Organizational Communications from Framingham State University.