ロシアの新型BMT Image Credit: Creative Commons.
ロシアは砂漠の嵐作戦をウクライナで再現するのだろうか。ロシアの作戦構想について語りたい。
20世紀では砂漠の嵐作戦ほど決定的な影響を残した軍事作戦はない。1991年の湾岸戦争で展開した同作戦の目的は遠大だった。42日に及ぶ米主導の各国航空作戦を宇宙、サイバーが支援し、その後の圧倒的な地上作戦を展開した。中心は航空、ミサイル、宇宙、サイバー空間での精密攻撃、軍事指揮統制の機能の破壊でで、地上作戦を成功させることにあった。
砂漠の嵐作戦を振り返る
ここまでの作戦実施例は従来なく、戦闘の様相を一変させ、圧倒的な成功となった。戦闘経験が豊かなはずのイラク軍は圧倒され、展開中の指揮統制能力を喪失し、戦場の状況を把握することもままならなくなった。イラク軍はサイバー、航空、ミサイルの核攻撃にさらされ、部隊はクウェイト、イラクの砂漠でなぶり殺しにされた。
以後の近代戦で砂漠の嵐作戦が主流の考えとなっている。重要なのは、砂漠の嵐でソ連軍の劣勢があらわになったことで、軍事思想、軍事装備両面でイラク軍はソ連からの影響を受けていた。元国家情報協議会副会長を務めた中央情報局のグラハム・E・フラーGraham E. Fullerは1991年夏に「ソ連の軍事力は全く精彩を欠いていた」と述べている。
湾岸戦争から学んだロシア
湾岸戦争は1991年2月終結し、ソ連は同年12月に崩壊したが、ソ連の軍事、保安部門は砂漠の嵐作戦の教訓を心に刻んでいた。戦訓を検討し、論議した。1991年12月を過ぎると、ソ連が冷戦に負けた事実に我慢ができなくなったものが多い。
ロシア軍は1990年代、2000年代前半を通じて苦境に直面した。対ジョージア戦役でばつの悪い戦績を2008年8月に示し、（はるかに小規模の相手国にロシアが最終的に勝利したとはいえ、かなり苦労した）、ロシア軍は総合的改革を始めた。初期は目論見通りにいかないことがあったが、その後に成果が実った。ドミトリ・アダムスキDmitry (Dima) Adamskyはジョージア戦で露呈した弱点はIT-RMA（情報技術と軍改革の合体）で解決したという。「ロシアの軍改革の目的は通常兵力を再建し、RSC（偵察火力集合体）の理想像に向け進展させることにある」
ウラジミール・プーチンはかつてソ連崩壊を20世紀最大の悲劇と嘆いていたが、ソ連終焉の実態を学び、多くの教訓を得た。ロシアの軍事アナリストは米主導の軍事作戦事例を広く学び、とくに中東とコソボに着目した。20世紀最大の地政学上の対立で勝敗を決めたのは技術力であり、サイバー、航空戦力、宇宙空間で決定的な戦略優位性を確保することだ。ロシアが超大国に復帰するためにはまず自国で劣る点を解決し不利な面を克服する必要がある。さらにロシアは超大国になる運命を背負い、どのみち復活へ向かおうとしていた。
アーネスト・ヘミングウェイの言葉を借りれば、最初はゆっくり、やがて一気に復活した。1980年代半ばにソ連のニコライ・オガルコフ元帥の情報技術革命のもとで築かれた継続的な軍事的改良を背景に、モスクワは復活を遂げた。砂漠の嵐の教訓は、現在のロシアの偵察攻撃複合体の発展に役立った。ロシアの軍事調達と長年にわたる大規模な演習は、航空宇宙戦争への関心の高まりと、精密長距離射撃システムを統合したいわゆるC4ISR（指揮、制御、コンピュータ、通信、情報、監視、偵察）システム開発に重点を置くシフトを反映していた。モスクワは、チェチェンでの経験から、情報を支配する必要を学び、米国の航空・宇宙作戦に勝つためには、電磁スペクトルを支配する必要性を認識し、これらすべてがロシアの戦闘方法の進化に貢献した。
シリア介入した2015年までに、ロシアは初めて、情報戦と電子戦によるマルチドメイン（航空、水上艦、潜水艦、地上軍）の精密打撃に重点を置く、砂漠の嵐的作戦の要素を示した。ロシア通常軍がソ連の過去から脱皮し、米国に匹敵する能力を世界に示した。アダムスキーは、「参謀本部はシリア作戦を、ISR（情報、監視、偵察）、C2、火器システムを統合する能力を洗練させる実験場と考えた」と書いている。 つまり、シリアはロシアの軍事改革で学びの場だったのだ。さらに、ロシア軍参謀総長ヴァレリー・ゲラシモフValery Gerasimovは、シリアの教訓はロシアの国境を越えた「国益」を守り、促進するために役立つと述べている。
ロシア軍のベテランアナリスト、ティモシー・トーマスTimothy Thomasが、上記の進化を最もうまく表している。2017年7月から8月にかけて、ロシア軍情報源を引用し、戦争の初期段階が重要であり、「標的情報戦、電子戦、航空宇宙作戦、継続的な空軍の妨害作戦、様々なプラットフォームで打ち上げらる高精度兵器、長距離砲、新しい物理原理に基づく兵器の使用が含まれるだろう」と書いた。軍事専門家は、これこそ砂漠の嵐で起こったことだと言うだろう。トーマスは最後に、最終期には 「地上部隊の投入を中心に、残存敵部隊を制圧または消滅させる 」と述べている。ロシアの軍事調達と指導原理は、過去20年間、このような戦闘を遂行できる部隊の運用開発と投入を目指してきた。
ロシア版砂漠の嵐はどんな展開になるのか
では現在のウクライナに目を向けよう。今後の展開を正確に予言できるものはいないが、テクノロジー主導の航空宇宙作戦を実施し、情報戦とサイバー戦によって、東ウクライナの一部を奪取する陸上作戦を展開するピースはロシアに整っている。モスクワは、極東含む各統合作戦司令部から空軍、ミサイル、電子戦部隊を移動させ、ウクライナの全周囲に集結させている。トーマスが述べた初期段階の情報戦とサイバー戦が本格的に展開されている。脅威の下にあり、選択肢がないように見せるための継続的な外交努力と、最近の情報・サイバー作戦は、トーマスの言うロシア版の現代戦モデルに合致している。
ロシアのサイバー作戦の手口や歴史はすでに知られており、現在のウクライナでのサイバー攻撃の裏にクレムリンがいないとは言い切れない。これが真実なら、論理的な結論として、次は電子戦と航空宇宙作戦になる。ウクライナの国境沿い、ベラルーシや黒海沿いでのロシア軍活動は、それを十二分に物語っている。そして最近では、1月21日にロシアのヴャチェスラフ・ヴォロディンVyacheslav Volodin下院議長が、ウクライナ東部の「自称ドネツクおよびルハンスク人民共和国（DNRおよびLNR）の独立」承認を「協議」すると発表している。
ロシアは何が欲しいのか
シリア作戦は、筆者が著書で述べているように、実はシリアが中心ではない。同様に、ウクライナも、ウクライナ以外に重要な点がある。どちらも、米国主導の冷戦後秩序を、ロシアの条件に合わせ修正するのがロシアの目的だ。ウクライナにより、モスクワは冷戦終結時と同じ状況に回帰した。モスクワの目には、砂漠の嵐以降のATOのコソボ作戦とアメリカのイラク侵攻での屈辱が続いていると映っているのだ。
ロシアがウクライナで軍事作戦実行に踏みきれば、ロシアが核に加え、通常兵力でも大国であると世界宣言することになる。戦力を戦略的に投入すれば、ウクライナを黒海から切り離し、同国の経済的価値を弱体化できる。また、政治的な目的達成には武力が一番優れているとのメッセージを送り、ヨーロッパの安全保障で再交渉の時期が来たとヨーロッパの一部指導者が認識するだろう。
アナリスト陣は、プーチンはウクライナとの本格的な通常戦争を望んでいないと述べており、おそらくその通りだろう。しかし、砂漠の嵐はそのようなシナリオを回避し、作戦に制限が設けられたため、死傷者は予想よりはるかに少なくなった。今回想定のシナリオは、限定作戦だ。また、プーチンは、最近デイヴィッド・J・クレイマーDavid J. Kramerが書いたように、戦争するしかない状況に追い込まれているわけでもない。トーマスの説明にある戦争の方法論では利用可能なオプションが豊富にある。そして、ウクライナのヴォロディミル・ゼレンスキーVolodymyr Zelensky大統領がツイッターで書いているように、「小規模の侵略などというものはない」のである。
ロシアの次の手とは
筆者が間違っていればいいのだが。しかし、軍事アナリスト陣は、ウクライナ沿いでロシアが増強中の部隊は、以前よりはるかに深刻で包括的と指摘している。ロシアは、保有する強制力・威圧力のツールすべてを使っている。
不十分な分析が長年続き、西側諸国の政策立案者は、プーチン抑止の独自戦略を練られず、プーチンは日和見主義者に過ぎないと自ら慰めてきた。実際、プーチンはロシアの侵略行為の代償を払っていない。ヨーロッパと中東に航空宇宙軍を戦略的に配置させないままでは、制裁に効果がなかったのは確かである。欧米の弱腰姿勢がプーチンを増長させた。強硬態度では事態をエスカレートし過ぎると考えた人々は、弱腰で生まれる結果を直ちに思い知るだろう。
Russia's Desert Storm: Putin's Plan to Use America's Military Playbook Against Ukraine? - 19FortyFive
ByAnna BorshchevskayaPublished6 hours ago
Dr. Anna Borshchevskaya is a senior fellow at The Washington Institute, focusing on Russia’s policy toward the Middle East. In addition, she is a contributor to Oxford Analytica and a fellow at the European Foundation for Democracy. She was previously with the Atlantic Council and the Peterson Institute for International Economics. A former analyst for a U.S. military contractor in Afghanistan, she has also served as communications director at the American Islamic Congress. Her analysis is published widely in publications such as Foreign Affairs, The Hill, The New Criterion, and the Middle East Quarterly. She is the author of the 2021 book, Putin’s War in Syria: Russian Foreign Policy and the Price of America’s Absence (I.B. Tauris, an imprint of Bloomsbury Publishing). Until recently, she conducted translation and analysis for the U.S. Army’s Foreign Military Studies Office and its flagship publication, Operational Environment Watch, and wrote a foreign affairs column for Forbes. She is the author of the February 2016 Institute monograph, Russia in the Middle East. She holds a doctorate from George Mason University.
