Proposed Cannon Would Turn the B-1 Bomber into a Gunship B-1爆撃機をガンシップに転用する火砲搭載構想について
ボーイングが交付を受けた特許 (U.S. 9,963,231 B2 ) に添付されたB-1Bランサーへの機内格納式の火砲の搭載構想図。
Military.com 17 May 2018 By Oriana Pawlyk
B-1Bランサー爆撃機は他機種より大量の兵装を運用しているが、同機に火砲搭載を追加する案を関係者が検討中だ。
ボーイングは同機に近接航空支援任務に役立つ火砲搭載ので特許を交付された。特許（U.S. 9,963,231 B）では火砲用各種マウントが見えるが、使用しないときは機内に格納される。
同社は各種兵装の搭載を検討している。「機関銃、チェーンガン、火砲、自動化法、レイルガン、発射体投射装置、レーザー兵器を想定する」と特許説明にある。
「兵装を兵装庫内に搭載することで機体は兵装を格納あるいは展開しても超音速飛行が可能となる」との説明があり、「兵装システムの搭載で性能が追加される。例えば爆撃機で近接航空支援や地上部隊支援の効率があがる」
専門家の間には今回提案の追加性能は地上部隊が心から望む、標的を狙った航空支援の実現につながるとの意見が出ている。
「地上部隊に精密誘導弾を信用しない傾向が戻っている」と指摘する国防専門家もいる。
「A-10が地上部隊に人気があるのは標的をちゃんと捕捉して攻撃してくれるから」と同上筋はMilitary.comに説明している。
「精密誘導兵器がリーパー、F-16、B-1やその他から投下されても命中しないと見られています。欲しいのは上空に銃手がいることなんです」
同上筋はアフガニスタンでB-1から500ポンド爆弾二発が米軍5名、アフガン兵1名の頭上に投下された2014年6月9日の事案に言及している。米軍にはグリーンベレー隊員二名が含まれていたが全員死亡している。
「空軍は将来は具体的な座標に兵装を投下する方法を検討しています。地上部隊がそれに信頼を置いていないのが問題です」と同上専門家は述べる。
B-1部隊はCASミッション支援に同機をどう活用できるかを訴えている。「地上の友軍と交信中でこちらのセンサーで確認しているとします....爆弾を7マイル先に投下するのかもっと低高度から投下するのか、もっと近くに投下するのか」と337試験評価飛行隊のドミニク・「ビーヴァー」・ロス中佐が話している。「A-10ほどの低空投下こそできませんが頭上500フィートで力の示威ができます」
Military.comはダイエス空軍基地（テキサス）を訪ね、ロス中佐他グローバル打撃軍団関係者から話を聞くことができた。またB-1Bに搭乗しニューメキシコの演習地で12月に体験飛行した。
そのような状況で各目標の調整にはB-1Bが搭載する統合戦闘ステーションIBSの改修版が役立っており、パイロットはじめ搭乗員は攻撃地点、防御地点をコックピットで確認でき、状況把握を助けてくれる。これにはコックピットのディスプレイの他データや座標の共有が役立つ。
Militry.com記者が体験飛行した12月19日には従来より高密度の通信やデータを共有する状況を見ることができ、軍用座標表示や技術表示からパイロットや搭乗員が即座に標的座標を送信するほか、搭載兵器の情報、高度、速力にくわえ機体コールサインまで送信するのを見た。
火砲の追加搭載で精密誘導爆弾（PGM)の投下を減らせば、空軍の運用経費で節約効果が長期的に生まれる。
「爆撃機機内の砲を使う前提は長時間滞空して必要地点に迅速移動することです」と前出国防専門家は指摘する。「だが同時に同じ機体でPGM投下も期待されます」
.同様のミッションなら新型AC-130Jゴーストライダーガンシップも投入できるが、B-1に砲を追加すれば同機の退役を遅らせる効果も生まれる。
「航続距離、速力で大きな効果が生れます」とTealグループ副社長でアナリストのリチャード・アブラフィアも指摘する。「B-1供用期間が延長できればこの構想のメリットが生まれます」
空軍はB-2スピリットと合わせランサー各機も2030年代に退役させ、B-21長距離打撃爆撃機を主力にする構想に向け作業中だ。ランサー各機は2036年ごろまで供用予定なので、まだ15年間の作戦運用が可能で新規パイロットを養成できる。
ただアブラフィアはB-1に火砲を導入する際は経費が壁と見ている。
実際の金額は不明だが、「B-1の供用期間中の関連経費として逆風効果がある」というのだ。「機体価格をみると実現可能性は低い」という。
ランサーの運用経費は一時間当たり82,777米ドルと2016年度の情報公開資料にある。
にもかかわらずボーイングはコンセプトを実現しようとしている。
「現時点では顧客要望内容を当システムに搭載する予定はありません。ただし、USAFからボーイングに何らかのイノベーションの要望があれば当社も対応いたします」とボーイング広報のロリ・ラスムッセンがMilitary.comに5月14日伝えてきた。「仮に顧客からイノベーションの要望がない場合でも当社は特許申請します」■
-- Oriana Pawlyk can be reached at oriana.pawlyk@military.com. Follow her on Twitter at @Oriana0214.
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