2026年のトップ軍事大国はここだ
「勢力圏」“Sphere of influence” が核心概念として再浮上しているが、真の構図は米中露の三角関係を超えた規模だ。インド、日本、ブラジル、サウジアラビア、中国、米国、ロシア、欧州連合（EU）の八大勢力が、今後数年にわたり国際政治を形作るだろう
19fortyfive
ロバート・ファーリー
2026年1月31日、カリブ海を航行中の世界最大の空母USSジェラルド・R・フォード（CVN78）の飛行甲板から、電子攻撃飛行隊142のE/A-18Gグラウラーに発艦を合図する米海軍兵士（米海軍提供写真）
今後数十年にわたり世界政治を形作る8大国
国際関係における今年のキーワードは「勢力圏」だ。
エナジーと関心を西半球へ再集中させる主張に基づき、米国の国家安全保障戦略は自国の近隣地域における優位性を強調し、ロシアや中国など大国が自国周辺地域で一定の尊重を受けるべきであることを示唆した。
しかし、ロシア、中国、米国だけがプレイヤーではなく、最重要な存在でもない。
21世紀が第2四半期に入った今、近い将来の国際政治の行方を決定づける8つの大国を以下に挙げる。
背景として、2025年版リスト（動画版も上記参照）を参照し、変化した点と変わらない点を確認されたい。
インド
インドは世界的な存在感を確立するまで、長く険しい道を歩んできた。独立直後から膨大な人口規模が重要なプレイヤーとしての地位を保証していたとはいえ、硬直した経済システムと厄介な近隣諸国がニューデリーの力に厳しい制約を課していた。
それでもなお、インドは反植民地主義の先頭に立ち、ソ連と西側双方の国際秩序原理に代わる制度的選択肢を打ち出した。
冷戦期および戦後の権威主義的後退期においても、インドは強固な民主主義文化を維持した。
今、まさにインドの時代が来た。
インドの核兵器計画は世界最高水準にある。
2023年には総人口で中国を抜き、本リスト掲載の他国が直面する人口問題にも悩まされていない。
ニューデリーはロシア・ウクライナ戦争において慎重に外交ゲームを展開し、ロシアと米国双方との良好な関係を維持している。
慎重な外交は中国との緊張緩和にも寄与している。高度な教育を受け起業家精神に富む労働者層を擁するインドの技術的未来は有望だ。
ただし地雷は残る。トランプ政権の台頭は新たな貿易協定締結にもかかわらず米国との関係を緊張させた。とはいえ、21世紀の四半世紀を経た現在、インドは強固な立場にある。
日本
数十年にわたり、日本の世界大国としての地位は議論の的だった。主な理由は、第二次世界大戦後の比較的小さな防衛体制にある。
米国との同盟関係の下で日本の経済・金融力は冷戦期に大幅に拡大した。日本企業は技術の最先端に到達し、グローバル・ノース（先進工業国）全体の貿易パターンを変革した。
日本の潜水艦「そうりゅう」級。画像クレジット：クリエイティブ・コモンズ。
日本の軍事的制約が戦略的影響力を制限してきたが、過去数年間でこの状況は変化しつつある。日本が深刻な人口問題と時代遅れの金融システムに直面し始めたにもかかわらずだ。
それでも日本は依然として莫大な富を有し、多くの重要グローバル技術で最先端に位置している。世界第4位の経済大国は、世界水準の軍事体制を構築・維持する能力を十分に有しており、東京はその方向へ進んでいるようだ。
ブラジル
ブラジルは未来の国であり、これからもそうあり続ける——この国が長い歴史の中で、多くの人がそう語ってきた。
膨大な人口、恵まれた資源賦存、南米における強固な領土的立場を背景に、ブラジルは近隣地域のみならず世界的に大きな影響力を享受すべき立場にある。
しかし、ブラジルは依然として、不安定な産業経済、深刻な所得格差、地域間の著しい不均衡といった重大な障壁に直面している。またブラジルは、独立国家として存在してきた期間よりも長く地域覇権を行使してきた米国の影に立たされてきた。
それでもブラジルには大きな強みがある。航空宇宙産業は国際的に競争力があり、ブラジリアの軍事的プレゼンスは着実に高まっている。政治体制は比較的安定しており、過去数年にわたる内部的な課題を乗り切ってきた。
ブラジルは地域的にも世界的にも高評価を得ており、国際関係において依然として意味のある通貨である限りにおいて、その地位は揺るがない。ブラジルの将来における最大の課題は、米国の政治機能不全によって生じている米国外交政策の不確実性である。
しかし強力な指導力があれば、ブラジルは21世紀の残りの期間において安定した地位を確保する好位置にある。
サウジアラビア
サウジアラビアの大国としての地位は歴史的に二つの要素に依存してきた：世界的な石油価格を制御する能力と、それに伴う米国・欧州との良好な関係維持能力である。
今日においても両者は重要性を保っている。サウード家が世界最重要商品である石油の価格と供給量に多大な影響力を行使しているためだ。これによりリヤドは国内外の政治に影響力を及ぼすことが可能となり、サウジの統治者は歴史的に国内外で政治プロジェクトを推進してきた。
ウラジーミル・プーチンはサウジアラビアの皇太子兼国防相ムハンマド・ビン・サルマン・アル＝サウドと会談した。
同国の財政力は常に軍事的優位性をもたらしたわけではない。しかしリヤドは近代的で効率的、技術的に先進的な軍隊の構築と維持に注力している。
イエメンでの経験が示すように、その道程は険しい。それでもリヤドは現在、近隣諸国と十分な関係を築き、ワシントンに対する影響力を維持している。
さらにサウジアラビアは急速な人口増加を経験中で、このリストのその他国々が直面する人口問題とは無縁だ。経済の近代化と（おそらく）核兵器の追求は、リヤドの世界的・地域的影響力の将来にとって依然として鍵となる。
中国
中国は世界の一流大国としての地位を取り戻した。中国の経済成長は先進工業国を牽引し続けている。中国は近隣諸国や米国との質的・量的軍事格差も埋めた。
中国の核兵器保有量は驚異的な速度で増加中で、ロシアと米国双方に対抗できる立場にある。
中国製J-36またはJH-XX。中国SNSのスクリーンショット。
全てが順調というわけではない。習近平国家主席は昨年大半を人民解放軍（PLA）上級幹部の粛清に費やした。これが効率的で専門的な軍隊を生み出すかは不透明だ。中国の人口問題も深刻化している。
一人っ子政策の全体的な影響は依然として把握が難しいが、中国は今や高齢化と若年層人口の減少に直面している。
この状況を改善するには、既存の福祉国家に対する大幅な改革が必要であり、それはさらなる政治的混乱を招く可能性がある。
アメリカ合衆国
アメリカ合衆国は依然として世界最高の強国である。アメリカの終焉的な衰退についての絶え間ない愚痴にもかかわらず、アメリカの経済力、軍事力、行政力は地球を支配し続けている。
米国はウクライナの対ロシア抵抗を支援し続ける一方、イランとヴェネズエラへの戦争もほのめかし、ほとんど苦労せずに世界的な影響力を維持している。米国がグリーンランドの接収をほのめかした際、欧州は大西洋関係という手榴弾のピンを抜く脅し以外に選択肢がほとんどない状況に陥ったが、最終的にトランプが後退した。
とはいえ、米国に問題がないわけではない。
増大する債務と機能不全に陥った政治システムが、異例の不確実性と不安定さを生み出している。米国は冷戦期を通じて保持していた圧倒的な技術的優位性をもはや享受していない。
おそらく長期的に最も懸念されるのは、トランプ政権が米国の永続的な強みのひとつである世界中から移民を引き寄せ同化させる能力を損なっていることだ。
ロシア
ロシアは過去4年間、厳しい状況に直面してきた。ウクライナ侵攻の決断は、欧州と米国に既成事実を受け入れる以外の選択肢を与えない短期決戦構想に基づいていた。しかし実際には、モスクワは同盟国を遠ざけ、金融・経済システムを損ない、中国・インド・北朝鮮への持続的な依存を生み出し、疲弊した国に人口的災難をもたらすという、恐ろしく破壊的な戦争に陥っている。
その代償としてロシアが占領したウクライナ領土は約20％、人口約300万人に及ぶ。
それでもなお…モスクワは天然資源に富む大陸規模の領土を掌握し続けている。ロシアは経済を戦争動員し（長期的な損害にもかかわらず）、経済・金融要因によって紛争から撤退を迫られる可能性は低い。
ロシアはまた、世界で2番目の規模の核兵器の保有を継続している。ロシアの天然資源（特にエナジー）は世界に不可欠であり、ロシア国民は十分な教育水準を保ち産業動員を管理できる。あらゆる傾向がロシアにとって不利な方向を指し示すにもかかわらず、同国は依然として世界有数の強国としての地位を維持している。
欧州連合
超国家的組織としての欧州連合を除外すると、ドイツ、フランス、英国はそれぞれ一定の注目に値する。前者は堅調な経済力、後者2カ国は世界的な影響力と核兵器保有によってである。
欧州連合の統治機構は構築途上のプロジェクトであり、国家の意向と超国家的制度の要求との隔たりが、大陸の長期的な政治的未来を悩ませ続けている。
しかし欧州の三大強国は、トランプ政権の要求への抵抗やウクライナ支援を含む国際的影響力に関する主要問題で足並みを揃えている。イタリアを加えれば、これらは世界10大経済圏のうち4つを占める。
技術面では、かつての優位性は失われたものの、欧州はアジアや北米の主要経済圏と互角に競合している。ロシア、ひいては米国でさえ、過去4年間に欧州が経験した地政学的な目覚めを後悔するかもしれない。
影響圏に関する率直な真実
「影響圏」に関する率直な真実は、それが規範的判断や政策指針の源泉ではなく、世界の現状に対する観察結果に過ぎないということだ。世界史上最も残酷な紛争（ロシアとドイツの間、中国と日本の間）は、外部勢力による望ましくない干渉ではなく、地域秩序内での覇権争いが原因だった。大国は広大な社会的・金融的・経済的ネットワークの頂点に位置するため、近隣地域で必然的に影響力を持つ。
これは近隣地域で特権を享受したり、好き勝手に振る舞えることを意味しない。ロシアが痛感し米国も気づくかもしれないが、カナダを隣国に持つ方がウクライナよりはるかに有利だ。とはいえ、国際関係論の理論家たちが代々主張してきたように、権力の対象となるより権力を行使する方がましである。■
著者について：ロバート・ファーリー博士
ロバート・ファーリー博士は2005年よりパターソン・スクールで安全保障と外交の講座を担当。1997年にオレゴン大学で理学士号、2004年にワシントン大学で博士号を取得。著書に『地上に根ざす：米国空軍廃止論』（ケンタッキー大学出版、2014年）、『戦艦図鑑』（ワイルドサイド、2016年）、『特許による軍事力：知的財産法と軍事技術の拡散』（シカゴ大学出版、2020年）、そして最新刊『金で戦争を遂行する： 国家安全保障と金融領域の変遷（リン・リナー社、2023年）を著している。また『ナショナル・インタレスト』『ザ・ディプロマット：APAC』『ワールド・ポリティクス・レビュー』『アメリカン・プロスペクト』など多数の学術誌・雑誌に寄稿している。さらに『Lawyers, Guns and Money』の創設者兼シニアエディターも務めている。
The Eight Great Powers of 2026
has returned as a defining idea, but the real story is bigger than a U.S.-China-Russia triangle. Eight powers—India, Japan, Brazil, Saudi Arabia, China, the United States, Russia, and the European Union—will shape international politics for years to come.
By
https://taskandpurpose.com/news/us-kenya-manda-bay-somalia/
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