スキップしてメイン コンテンツに移動

沖縄の自衛隊訓練状況を見た元中国海軍士官が自国の訓練即応体制の不足を痛感した理由

Chinese navy veteran warns training, not hardware is key to military preparedness

中国海軍の元士官から軍の即応体制の鍵は訓練、ハードウェアではないとの指摘
  • 中国の軍事力拡大の一方で退役海軍士官が近代戦では数が全てではないとの指摘
  • 「装備品を使いこなせる人員こそが重要だ」


Guo Rui
PUBLISHED : Tuesday, 05 February, 2019, 6:01pm
UPDATED : Wednesday, 06 February, 2019, 12:50am
中国海軍士官Wang Yunfeiは1月に沖縄を休暇で訪問し、那覇空港で自衛隊ジェット機やヘリコプターの訓練を見て、憂鬱な気分になった。
雲底は低く空はすっきりしていなかった。「地上200から300メートルまで雲が垂れ下がり、離陸したジェット機はすぐ雲の中に消えた」とWangは言う。
「中国では雲が地上400メートル以下だと訓練飛行しない」「その条件だと軍用機離陸でも危険なためだが訓練そのものは実施することが十分できる条件だ」
Wangは今は海軍兵装専門家で、近代戦では兵力の規模は決定的ではなく、米国や日本等の同盟各国に追いつこうとする中国にとってハードウェアがすべての条件ではないと指摘する。
「艦艇数を二倍にしても軍事力はそのまま二倍にならない」「大事なのは装備を駆使できる人員であり結局は訓練水準に行きつく」


「一部には我が国の軍用機のほうが進歩していると見る向きがあるが、わが軍の訓練の実態を見ると...とてもまだ向こうの水準に追いついていない」
マカオ在住の軍事専門家Antony Wong DongはPLAを研究し、Wangと同じ評価をしている。
PLAは朝鮮戦争以降の実戦経験がないがここ数十年で訓練内容を向上しているとWongは述べ、「即応体制」で大きく引き上げる余地があるという。
同じことを習近平主席が軍高官に対し戦争に備えて訓練、準備体制をひきあげることこそ2019年のPLAの最大課題だと12月の演説で述べていた。
沖縄県那覇市は航空自衛隊第9航空団の本拠地でF-15戦闘機40機を抱え3年前に編成された。当時は中国が東シナ海で強硬な態度になり、尖閣諸島をめぐり、日本が実効支配するものの、中国、台湾が領有主張していた。
日本の防衛省統合幕僚監部によれば2017年度に航空自衛隊は中国軍用機に500回スクランブル出撃した。2016年は851回であった。
ところが2018年度の最初の三ヶ月だけで476回もスクランブルしているのは習近平がPLAに訓練強化を求めたためで、本土から離れた地点でも訓練が増えた。
また中国が初の国産空母の試験公開を始めると日本はヘリコプター空母の改装でF-35B運用を可能とする方針を発表した。


このような背景でWangによれば中国は最新軍事装備への投資に加え全般的軍事力を深く理解する必要がある。
那覇空港で自衛隊の訓練状況を見て本人の気分が重くなったのはこのためだ。
「その日はF-15だけでなく、オスプレイやシコースキーのシーホークも盛んに離陸しており訓練は一日中続いていた」(Wang)
「これを見て日本軍を見くだしてはいけないとわかった。訓練の実態は有事の準備体制を反映していることを忘れてはいけない」
「わが方の艦艇や軍用機は数で日本を上回るが実戦になれば戦場は空でも海でも広くない」
「すべては限られた戦闘区域に展開できない。両陣営が同じ装備を戦場に投入すればこちらが楽勝できるとは思わないことだ」
新型装備が続々投入される中で中国軍で訓練が一層重い課題になっている。取扱方法や機構の理解といった技量が課題だ。
「いまだに方向を模索している。怠慢なのではない、新型装備があまりにも高度なのだ」「その例がJ-20や(艦載)J-15で性能を発揮させる方法が当初はわからなかった」
「最近になりJ-15の夜間離着艦をやっとマスターした。ただし重装備のまま機体が夜間運用できる体制になっているか確かではない」
軍事専門家WongによればPLAでは未解決課題が多い。そのひとつはがJ-15戦闘機の空母運用だ。
「PLA人員と兵装が有事にどこまでスムーズに機能するだろうか」「艦載機が搭載する兵装の質と量でギャップがあることがわかっている」■


コメント 中国を旅すると実に個性が豊かな人たち、物品に遭遇します。ビルはみんな個性的な建築様式で主張がはっきりしています。自分のやりたいことを自由にするのが中国流でそこには他人の気分や世間体を意識することはありません。また意外に外部の世界についても考察している人も多いのが特徴で、決して一枚岩の世界ではありません。(整形手術でみんな同じ顔になったり、空気を読みすぎて同調を最重要視する隣の国とは大違いです)そこで今回の記事ですがあらためて中国から見た日本の怖さを強調するのか、それとも自国の弱点をあえて指摘して関係者の奮起を求めているのかわかりませんが、改めて中国の怖さを感じさせます。だからこそ日本は抑止力としての軍事力の整備を今後も続けるべきです。

コメント

このブログの人気の投稿

フィリピンのFA-50がF-22を「撃墜」した最近の米比演習での真実はこうだ......

  Wikimedia Commons フィリピン空軍のかわいい軽戦闘機FA-50が米空軍の獰猛なF-22を演習で仕留めたとの報道が出ていますが、真相は....The Nationa lnterest記事からのご紹介です。 フ ィリピン空軍(PAF)は、7月に行われた空戦演習で、FA-50軽攻撃機の1機が、アメリカの制空権チャンピオンF-22ラプターを想定外のキルに成功したと発表した。この発表は、FA-50のガンカメラが捉えた画像とともに発表されたもので、パイロットが赤外線誘導(ヒートシーキング)ミサイルでステルス機をロックオンした際、フィリピンの戦闘機の照準にラプターが映っていた。  「この事件は、軍事史に重大な展開をもたらした。フィリピンの主力戦闘機は、ルソン島上空でコープ・サンダー演習の一環として行われた模擬空戦で、第5世代戦闘機に勝利した」とPAFの声明には書かれている。  しかし、この快挙は確かにフィリピン空軍にとって祝福に値するが、画像をよく見ると、3800万ドルの練習機から攻撃機になった航空機が、なぜ3億5000万ドル以上のラプターに勝つことができたのか、多くの価値あるヒントが得られる。  そして、ここでネタバレがある: この種の演習ではよくあることだが、F-22は片翼を後ろ手に縛って飛んでいるように見える。  フィリピンとアメリカの戦闘機の模擬交戦は、7月2日から21日にかけてフィリピンで行われた一連の二国間戦闘機訓練と専門家交流であるコープ・サンダー23-2で行われた。米空軍は、F-16とF-22を中心とする15機の航空機と500人以上の航空兵を派遣し、地上攻撃型のFA-50、A-29、AS-211を運用する同数のフィリピン空軍要員とともに訓練に参加した。  しかし、約3週間にわたって何十機もの航空機が何十回もの出撃をしたにもかかわらず、この訓練で世界の注目を集めたのは、空軍のパイロットが無線で「フォックス2!右旋回でラプターを1機撃墜!」と伝え得てきたときだった。 戦闘訓練はフェアな戦いではない コープサンダー23-2のような戦闘演習は、それを報道するメディアによってしばしば誤解される(誤解は報道機関の偏った姿勢に起因することもある)。たとえば、航空機同士の交戦は、あたかも2機のジェット機が単に空中で無差別級ケージマッチを行ったかのように、脈絡な

主張:台湾の軍事力、防衛体制、情報収集能力にはこれだけの欠陥がある。近代化が遅れている台湾軍が共同運営能力を獲得するまで危険な状態が続く。

iStock illustration 台 湾の防衛力強化は、米国にとり急務だ。台湾軍の訓練教官として台湾に配備した人員を、現状の 30 人から 4 倍の 100 人から 200 人にする計画が伝えられている。 議会は 12 月に 2023 年国防権限法を可決し、台湾の兵器調達のために、 5 年間で 100 億ドルの融資と助成を予算化した。 さらに、下院中国特別委員会の委員長であるマイク・ギャラガー議員(ウィスコンシン州選出)は最近、中国の侵略を抑止するため「台湾を徹底的に武装させる」と宣言している。マクマスター前国家安全保障顧問は、台湾への武器供与の加速を推進している。ワシントンでは、台湾の自衛を支援することが急務であることが明らかである。 台湾軍の近代化は大幅に遅れている こうした約束にもかかわらず、台湾は近代的な戦闘力への転換を図るため必要な軍事改革に難色を示したままである。外部からの支援が効果的であるためには、プロ意識、敗北主義、中国のナショナリズムという 3 つの無形でどこにでもある問題に取り組まなければならない。 サミュエル・ P ・ハンチントンは著書『兵士と国家』で、軍のプロフェッショナリズムの定義として、専門性、責任、企業性という 3 つを挙げている。責任感は、 " 暴力の管理はするが、暴力行為そのものはしない " という「特異な技能」と関連する。 台湾の軍事的プロフェッショナリズムを専門知識と技能で低評価になる。例えば、国防部は武器調達の前にシステム分析と運用要件を要求しているが、そのプロセスは決定後の場当たり的なチェックマークにすぎない。その結果、参謀本部は実務の本質を理解し、技術を習得することができない。 国防部には、政策と訓練カリキュラムの更新が切実に必要だ。蔡英文総統の国防大臣数名が、時代遅れの銃剣突撃訓練の復活を提唱した。この技術は 200 年前のフランスで生まれたもので、スタンドオフ精密弾の時代には、効果はごくわずかでしかないだろう。一方、台湾が新たに入手した武器の多くは武器庫や倉庫に保管されたままで、兵士の訓練用具がほとんどない。 かろうじて徴兵期間を 4 カ月から 1 年に延長することは、適切と思われるが、同省は、兵士に直立歩行訓練を義務付けるというわけのわからない計画を立てている。直立歩行は 18 世紀にプロ