2024年1月25日、アーレイ・バーク級ミサイル駆逐艦ダニエル・イノウエ（USS Daniel Inouye、DDG-118）がニミッツ級空母セオドア・ルーズベルト（USS Theodore Roosevelt、CVN-71）に横付けし、補給を受ける。米海軍（クリス・ウィリアムソン撮影
米海軍のナビゲーション・プラン2024とプロジェクト33の実施計画がハイエンド戦への対応能力を高める
サム・パパロ米海軍大将
2025年1月 Proceedings 第151巻第1号、1463ページ
米国は、21世紀における最も重要な作戦地域であるインド太平洋地域において、地域の安定を維持し、すべての国の主権的権利を保護するよう努めている。中国、ロシア、北朝鮮が安定性と安全保障を脅かしている。1 これらの国家は、現在のルールに基づく国際システムを自国に有利な状態に変えようと不安定な状況を作り出しているが、米国統合軍は、ますます有能になる同盟国やパートナーと協力しつつ、地域秩序を覆そうとする勢力を阻止する準備を常に整えている。
米太平洋軍は地域統合軍司令官であり、リサ・フランチェッティ海軍作戦部長（CNO）の新たな「2024年航行計画（NavPlan）」およびその実施計画である「プロジェクト33」などの軍のイニシアティブによって強化された陸軍、海軍、海兵隊、空軍、宇宙軍の能力を活用している。これらの軍事能力は、統合軍として連携することで、戦闘領域を拡大し、紛争を抑止し、危機に対応し、必要に応じて戦闘を行い勝利を収めることで、インド太平洋地域における信頼性と抑止力を強化する。
統合軍の能力と、同盟国およびパートナー諸国との相互運用性の核心となるのは、米国の各軍事部門の即応態勢と近代化だ。プロジェクト33は、海軍を個々の軍事部門として改善し、統合戦闘エコシステムへの貢献を強化するための明確な道筋を提供する。
プロジェクト33を通じて、海軍は即応態勢を強化する。具体的には、戦闘即応能力の向上を目的としたメンテナンスのバックログの削減、ロボットおよび自律システム（UxS）の運用化、有能な人材の採用と確保に向けた取り組みの強化、水兵の戦術的熟練度を高めるための柔軟な訓練の改善、必要な即応部隊を編成し維持するための重要なインフラの復旧などだ。
大型艦の建造には数年かかる。そのため、CNOは、短期的な戦闘能力の向上を目指し、UxSの迅速な開発、実用化、統合に重点的に取り組んでいる。これらのシステムは、多目的通常戦力を強化し、攻撃力、探知能力、生存性を高める。
プロジェクト33では、情報と意思決定の優位性を高めるための海軍の中心的な戦闘システムとして、艦隊海上作戦センター（MOC）も重視している。
ロボットおよび自律システム
2023年5月に国防副長官キャスリーン・ヒックスが発表し、現在インド太平洋地域で採用されている「レプリケーター構想」を基盤とするプロジェクト33により、海軍はより広範な地域で高い能力を発揮して活動することが可能になる。3 無人システムは、いつでも、複数の軸から、大量の火力を動的に投射する能力を提供する。敵対者にとって探知や反撃が困難となる能力もある。 プロジェクト33のビジョンは、より多くの弾薬をより多くのプラットフォームに、より多くの場所で提供することであり、また、C5ISR対策に重点を置いている。これは、海軍、統合軍をより致命的に、そして生存能力の高いものにする鍵となる。例えば、ロブ・ガウチャー海軍少将（潜水艦部隊司令官）が最近、本誌への寄稿記事の中で述べているように、「UUV（無人水中ビークル）により、潜水艦は情報、監視、偵察（ISR）、音響収集、海底調査など、複数の作戦を同時遂行できるようになる。UUVは、潜水艦にとっては浅すぎたり、深すぎたり、あるいは危険すぎる海域にも進入できる。これにより、潜水艦や乗組員にかかっていたリスクがロボットにシフトする。」4
別の例として、海軍情報戦センター太平洋の「オフェンシブ・スウォーム・イネーブルド・タクティクス」プログラムでは、重要な地理的領域において、小型で消耗可能な多数のUxSを使用した自律的な群れ戦術に焦点を当てた能力の試験と実用化を行っている。5 さらに、陸軍のプロジェクト・コンバージェンスの下で自律システムに継続的に注目し、フィリピンとのバリカタン演習などに組み込むことで、統合部隊は能力を動的かつ継続的にリハーサルし、改善することが可能になる。
シー・デナイアル/コントロールSea Denial/Control
米海軍
シー・デナイアル（海上阻止）とシー・コントロール（海上統制）は、いずれもプロジェクト33の主要目標である。インド太平洋地域では、統合部隊が地形を利用して敵の動きを制限する方法を模索している。開発中の従来型および新型の能力により、悪意を持つ敵にとって主要地域が荒れ地となる。新興技術において、まだほとんど実現されていない人工知能（AI）が、UxSを実現する鍵となるだろう。AIは、ISRから戦闘指揮、維持管理に至るまで、海上阻止・海上統制の全側面において、重要な役割を果たす可能性がある。軍は、産業界を後押しするために、明確な要件、ユースケース、運用概念を継続的に提示しなければなならない。そのためには、軍のリーダーはコンピュータサイエンスから工学まで、テクノロジーに精通していなければならない。こうした理由から、CNOのNavPlanは、戦闘員の能力向上につながる学習と投資キャンペーンを正しく呼びかけている。
同時に、統合軍は、現在のウクライナと中東での紛争からの教訓を「過剰に学習」してはならない。両紛争においてUxSの使用は重要であるが、それらのプラットフォームは、インド太平洋の広大な距離に対応する能力を備えた大型の独立型ペイロードを搭載可能で回復可能な自律型システムではない。
UxSの活用に加え、米国のインド太平洋軍は、指揮統制の予行演習、訓練、改善、改良を通じて、この地域の広大な戦域全体にわたる管理能力と運用能力を拡大している。これには、地域における危機や紛争に対処するために迅速に設立できる統合任務部隊レベルの指揮を認証し改善するための訓練や演習も含まれる。また、パシフィックセンチネルやノーザン・エッジなど年次合同演習、および空軍の太平洋への戦力復帰や陸軍のオペレーション・パスウェイズなどの各軍演習では、戦闘司令部レベルから各戦闘部隊に至るまで、司令部機能を大規模にテストし、指揮統制を継続的に検証・改善している。
維持
通常戦力によって提供される全領域における動的な戦闘能力は、UxSによって補完され、その地域全体で維持されなければならない。プロジェクト33の主要要素は、戦闘部隊の編成、運用、維持に必要な重要なインフラの復元だ。6 例としては、進行中の競争段階における地域での海軍活動の増加を促進するため、また紛争発生時の戦闘修復を支援するため、グアム、日本、および西太平洋のその他地域に海軍の維持インフラを前進させることが挙げられる。
統合部隊全体では、兵站在庫と部隊に関する知識と認識を向上させるツールを作成している。これは、兵站を火力と効果のプロセスの一部として扱うものである。これにより、司令官は、補給品がどこで消費されているか、どの兵站部隊が再補給を提供できるかに基づいて、地域全体にわたる兵站を理解し、任務を割り当てることが可能となり、意思決定の優位性が向上する。兵站に関する意思決定ツールに加え、統合軍は、分散型作戦を支援するために戦域における戦力態勢を改善しているが、同時に、米国の戦闘部隊を維持するあらゆる活動に困難を伴うことも認識している。海軍がプロジェクト33に継続的に重点を置き、施設やその他のインフラのグローバルなネットワークを改善・拡大することは、戦闘能力のある部隊を強化する上で極めて重要である。
より多くのプレイヤーを戦場に投入するには、現有の艦船や潜水艦の整備の積み残し分の削減も重要だ。 2024年6月にパール・ハーバー海軍造船所で整備を受けるUSSコロラド（SSN-788）。 米海軍（クラウディア・ラマンティア）
統合...
ゴールドウォーター・ニコルズ法の成立以降、40年近くにわたる献身的な行動、世界中で展開される複数の軍事作戦、プロジェクト33などの近代化努力により、米軍はかつてないほど統合が進み、個々の軍種や領域ごとの要素を合算させたものよりはるかに大きな全体となっている。各軍は戦術および作戦レベルにおいて戦闘エコシステムに統合されており、統合を強化する方法を追求し続けている。8 米軍の指揮統制、演習、作戦、安全保障協力活動、および危機・紛争計画は、インド太平洋地域における戦闘力を確保し、敵対勢力を抑止し、同盟国を保証し、危機に対応し、戦争の全領域で優勢を保つために、常に実施、テスト、改善されている。
...そして統合
米国が単独で大規模な紛争に介入するシナリオは存在しないとNavPlan 2024が指摘している。そのため、米軍の指揮統制に加え、米太平洋軍は他の軍およびその司令部への支援と連携を継続的に改善している。これらの取り組みには、在日米軍をインド太平洋軍の指揮下にある統合部隊司令部として再編し、自衛隊の統合運用司令部との重要な連携先とする取り組みも含まれる。この新たな指揮統制関係と二国間能力は、日米両政府がそれぞれの枠組みを改善し、二国間での運用と能力を統合し、平時および有事における米軍と同盟軍との相互運用性と計画性を高める合意を支えるものである。
最近の例は数多くある。例えば、北朝鮮の挑発行為に対処するために、米国、日本、韓国の3カ国間で実施された強化された3カ国間防衛演習、情報共有の改善、弾道ミサイル防衛に関する協力の拡大などである。9 2024年を通じ、3カ国の同盟国は3カ国間海上演習、3カ国間空中演習（同地域で活動する米国の爆撃機を護衛）、および初の3カ国間多領域演習である「フリーダム・エッジ」を実施した。各演習は相互運用性を向上させ、複数の敵対国に対し米国の決意と結束を印象付けるとともに、将来のより良い作戦協力のための有益な教訓を提供した。
さらに南では、米国、フィリピン、オーストラリア、日本の合同パトロールが、南シナ海における中国の違法な主張を押し戻そうとするフィリピンを支援している。これらの活動は、米国が強圧的な行動に対して強力な同盟関係を結んでいることを北京に印象付ける。また、同盟国やパートナー国に対して、米国は一方的に支援するだけでなく、地域の国々を招集し、平時から相互運用性の問題について共に取り組むことができることを保証する。
こうした合同および統合演習や活動はすべて、米国の同盟関係を強化し、敵対国に対して侵略の無益さを伝える。
2024年9月、リサ・フランケッティ海軍作戦部長は、戦略国際問題研究所（CSIS）でセス・ジョーンズと「ナビゲーション・プラン2024」と「プロジェクト33」を話し合った。 両文書は、2027年までに海軍の危機や紛争に対する即応態勢を改善することに焦点を当てている。 米海軍（エリオット・ファブリツィオ）
ブラフを弄する時間はない
CNOのNavPlanとProject 33は、2027年までに即応態勢を改善し、危機や紛争に備えるために、積極的かつ必要な目標を設定している。わずか2年後の未来である。敵対勢力を抑止し、同盟国を保証するということに関しては、ハッタリは通用しない。米統合軍は、単独での戦闘能力と、同盟国およびパートナーとの結束した力を備え、戦い、勝利しなければならない。プロジェクト33は、インド太平洋地域におけるこうした取り組みと能力を強化し、勝利を収める能力と可能性をもたらすと確信している。■
* 本記事の執筆に協力いただいたネイサン・K・フィニー大佐（米陸軍）に感謝いたします。
1. Andrea Kendall-Taylor and Richard Fontaine, “The Axis of Upheaval: How America’s Adversaries Are Uniting to Overturn the Global Order,” Foreign Affairs 103 no. 3 (May/June 2024), 50–63.
2. ADM Lisa M. Franchetti, USN, Chief of Naval Operations Navigation Plan for America’s Warfighting Navy 2024; and James Holmes, “The Navy’s New NavPlan Sets Its Sights on China, from a Sea Denial Stance,” U.S. Naval Institute Proceedings 150, no. 9 (September 2024).
3. Joseph Clark, “Hicks Underscores U.S. Innovation in Unveiling Strategy to Counter China’s Military Buildup,” Department of Defense News, 28 August 2023.
4. VADM Robert M. Gaucher, “Maintaining Undersea Superiority: Status Report,” U.S. Naval Institute Proceedings 150, no. 10 (October 2024).
5. Maison Piedfort, “NIWC Pacific’s Swarming Experimentation Aims to Advance Autonomous Warfare,” DVIDs, 26 July 2021.
6. Franchetti, Navigation Plan for America’s Warfighting Navy 2024
7. Salvatore R. Mercogliano, “Logistics Wins (and Loses) Wars,” U.S. Naval Institute Proceedings 150, no. 2 (February 2024); and CDR Graham Scarbro, USN, “Strike Warfare’s Inventory Problem,” U.S. Naval Institute Proceedings 149, no. 12 (December 2023).
8. See, for instance, the work of non-naval forces in support of seapower in the Indo-Pacific: GEN Charles Flynn and LTC Tim Devine, USA, “To Upgun Seapower in the Indo-Pacific, You Need an Army,” U.S. Naval Institute Proceedings 150, no. 2 (February 2024); and VADM Brian Brown, USN (Ret.), “The Challenge of Joint Space Operations,” U.S. Naval Institute Proceedings 150, no. 1 (January 2024).
9. The White House, “Fact Sheet: The Trilateral Leaders’ Summit at Camp David,” August 2023
https://www.usni.org/magazines/proceedings/2025/january/project-33-enabling-joint-all-domain-operations-indo-pacific
