2022年5月4日水曜日

A-10を退役させたい米空軍、F-35の25mm砲が代わりになれるか。A-10では中国戦に対応不可能と見ているようだが....

 A-10 Warthog

US Air Force


  • 米空軍はA-10を数年で廃止したいとしている

  • 空軍はA-10を廃棄してハイエンド機に集中しようとしてきたが、議会が阻んできた

  • A-10の退役が迫る中、近接航空支援の役割を他機が果たすことになるかもしれない

界で最もユニークな航空機が、永久に退役する可能性がある。

 米空軍は今後5、6年でA-10サンダーボルトII286機を退役させる計画だと、国防総省の民間予算担当トップ、マイケル・マッコードMichael McCordが3月の2023年度防衛予算発表の際に述べた。

 1972年導入されたA-10は、地上軍への近接航空支援を目的とした双発の亜音速攻撃機。

 イボイノシシの愛称で親しまれ、この任務のために一から作られた唯一の米軍機であり、他国が飛行させたことはない。

 長年にわたり、空軍はA-10を廃棄し、ハイエンド機に専念しようとしてきた。イボイノシシの退役が迫っているため、他の機材が代わりを果たすことになるかもしれない。


他にない機材

 A-10は、冷戦時代のヨーロッパで戦車部隊を中心としたソ連軍の数の優位に対応するべく開発された。

 A-10はソ連戦車の装甲を破壊するため、機体は強力な30mmGAU-8 アベンジャー回転式自動砲を中心に構成されている。

 アベンジャーは高火力焼夷弾と徹甲弾双方を使用し、毎分3,900発を発射できる。徹甲弾は劣化ウランを含み、装甲貫通効果を高めている。また、対戦車誘導弾などミサイルやスマート弾を外部に搭載することができる。

 近接航空支援任務では、低速で低空飛行する必要があり、高脅威環境を想定し、同機は過酷な状況に耐える設計になっている。尾翼半分、主翼半分、エンジン1基、昇降舵1基でも飛行できる。

 機体はチタン製で、23mmまでの直接火器、57mmまでの間接火器のダメージを受けても平気だ。

 A-10の翼面は大きく、低空・低速で機動性が非常に高い。

 また、エンジンは高い位置に搭載され、非整地での着陸でも地面から離れないよう設計されているため、メンテナンスが容易で、短い滑走路や即席の滑走路でも運用できる。


すべていつかは消える

 老朽化に加え、米国が太平洋に軸足を移したことで、近接航空支援任務が難しくなり、中国の対空兵器でA-10がすぐ撃墜されることが予想される。ソ連の防衛力をもってしても、A-10は大きな損失を出すと予想されていた。

 ジーナ・オルティス・ジョーンズGina Ortiz Jones空軍次官は3月28日の記者会見で、A-10は米インド太平洋軍の任務では「貢献する能力が限られている」と述べた。

 ジョーンズは、空軍は同地域で勝つために「生存力があり、効果的で、最高の機会を提供できる」航空機を確保したいと述べた。

 さらに、伝説的な同機が50年目を迎えるにつれ、維持は難しくなり、コストも高くなる。特に、A-10の主翼の交換は、1セット約1000万ドルという高額なものだ。

 空軍はA-10保有機数を減らし、F-35と入れ替えを始めようとしたが、議会が阻んでいる。空軍はA-10への投資やアップグレードを減らし中止したりしながら配備を続けているため、空軍が「サボタージュ」していると非難を浴びた。

 2016年と2017年の国防総省の年間予算の一部として、議会は空軍に対し、A-10を削減する前に、A-10とF-35の近接航空支援能力を比較するよう要求した。空軍は2019年に評価を完了した。

 空軍は現在、2022年10月1日に始まる2023会計年度から、A-10を徐々に退役させる計画だ。このプロセスは、F-35がA-10の任務を引き継ぐ前に、一時的にF-16に交代させる対象の21機のA-10の廃棄から始める。


後釜はどうなる

 だが低高度での近接航空支援でA-10の穴を埋めるのは簡単ではないだろう。

 元カナダ空軍中佐でF-35の上級テストパイロットであるビリー・フリンBillie Flynnは、4月のThe Aviationistのインタビューで、米国はアフガニスタンとイラクで中高度でのCASを学んだが、A-10には「指定席がある」と述べている。

 F-35の最新型センサーは、中高度でのCASで兵装を効果的に使用するのに役立つ。しかし、友軍が敵と接近している場合は、F-35は低空飛行で機関砲を使わなければならないだろうとフリン氏は言う。

 現実には、中高度CASは「敵が近くにいると機能しない」とフリンは言う。「イラクやアフガニスタンのシナリオでは、友軍近くに弾丸や武器が必要なとき、25,000フィートから武器を投下することは受け入れられないだろう」。


Air Force F-35 cannon gun

F-35A が25mm機関砲をユタ試験訓練場で発射している August 13, 2018. US Air Force/Todd Cromar


 F-35は25mmGAU-22/A回転砲を使用し、F-16などの20mm砲よりは強いが、A-10のアベンジャーには及ばない。

 F-35の高い機動性とスピードは、敵の標的にされないことを意味するが、第5世代戦闘機はA-10ほどの耐久性がない。

 単価8000万ドルのステルス戦闘機を低空飛行させることは「多くのリスク」があるが、「我々の仕事は地上部隊を守ることだ」とフリンは述べた。

 イボイノシシの得意分野である、激しい銃撃を受けながらの部隊支援に関しては、「これだけ年月が経っても、A-10に代わる航空機が存在していない」と、フリンはThe Aviationist誌に語っている。「現場の誰もが、A-10が非常に貴重な機材と言うはずだ」という。■

F-35s will have to learn to do the risky mission that made the A-10 famous, former F-35 test pilot says

Constantine Atlamazoglou 5 hours ago


Constantine Atlamazoglou works on transatlantic and European security. He holds a master's degree in security studies and European affairs from the Fletcher School of Law and Diplomacy.


ウクライナを横目に中国が台湾侵攻する想定に対し、米国の最新世論調査が見せた驚くべき結果とは....同じ質問を日本で行えばどうなるか。

 Taiwan

New Taiwan F-16V fighter jet. Image Credit: ROC government.

 

ーチンがウクライナへ侵攻したことで、中国が台湾に同様の行動を取る可能性が高まっている。習近平は台湾併合の意欲を隠していない。プーチンの侵攻への国際的な強い反応がなければ、早晩、行動に移す可能性がある。

 TIPPによる最新の世論調査では、中国による台湾侵攻の可能性についてアメリカ人の見解が示されており、二極化と言われる米国の政治的スペクトルを超えて驚くほど一貫しているのがわかる。驚くにはあたらないが、ほとんどのアメリカ人はアジアでの戦争に関心がなく、台湾への直接的な軍事支援への支持は各グループで20%を超えているものの、中国による台湾奪取を容認する意見が10%を超えたグループもなく、無行動という選択肢はないようだ。

 回答者の過半数は台湾への攻撃への適切な対応として、経済制裁、あるいは軍事支援と経済制裁の組み合わせを支持するとしている。その手段としてアメリカの比類なき経済力が想定されているようであり、習近平がダメージの大きさを理解できれば、行動を躊躇させる手段として効果的かもしれない。

 

 

 ウクライナ侵攻後の数週間にロシアで起こったことがその一例だ。米国がロシア中央銀行を制裁した後、ルーブルが暴落し、マクドナルドからシェルまでの企業多数が撤退し、前例のない民間企業の国外流出となった。

 バイデン大統領は、制裁が開始された当初、制裁が本当に効くかを見るには1ヶ月かかるだろうと述べていた。残念ながら、1ヶ月が経過した今、その結果は一見複雑に見える。ロシアのエナジー生産は減少し、債務不履行の可能性が迫っているが、石油とガスの買い手は今も見つかっており、ルーブルは回復している。

 もし米国が本当にモスクワの好戦的な行動を変えさせたいのであれば、もっと強力なアクションがすぐにでも必要だ。バイデン大統領は、国内ガソリン価格の高騰に直面し、制裁が経済的な最強の手段であるにもかかわらず、この制裁で物価が上昇することを懸念しているのは明らかだ。

 このような措置がないまま膠着状態にあることは、何よりも苦しんでいるウクライナの人々にとって不幸としか言いようがない。しかし、バイデン政権は国内政治の懸念から、脅威を受ける同盟国を守るためにアメリカの経済力を積極的に展開することをいとわず、その結果、脅威が持つ抑止力を弱めるとの逆効果のメッセージを習近平に送ることにもなるのだ。

 世界最大の2つの経済圏のデカップリングは、ロシアのウクライナ侵攻とその後のロシアへの突き放し以前には考えられなかったことだが、今や難しい議論が始まっている。広く議論されている、中国を国際銀行システムから切り離すSWIFT制裁はその始まりに過ぎないだろう。中国は人民元ベースの取引で自らを維持できると主張しているが、世界の他国がドルを拒否する準備があるとの証拠はほとんどない。

 しかし、興味深いことに、TIPPの世論調査では、アメリカ人のかなりの割合がこの代償を理解し、台湾を守るため負担を覚悟している。また、68%(共和党)から75%(民主党)まで賛成しており、政治的な観点から見ても、この立場からの逸脱はほとんどない。

 

 アメリカ人は中国の脅威の深刻さを理解し、それに対抗するため強力な行動を考え、代償を支払うことを望んでいるように見える。アフガニスタンに関するTIPP世論調査の分析で述べたように、バイデン大統領は、アフガニスタン戦争を終結させたいというアメリカ国民の願いを、できるだけ早く、そしてどんな犠牲を払ってでも撤退させる命令に読み違えたようである。TIPP世論調査で明らかになった中国の侵略への強力な対応への超党派の支持を考えれば、台湾に関しても同じ過ちを犯すべきではないだろう。軍事的な関与に消極的なのは、無関心の表れではない。■

 

A Chinese Invasion of Taiwan: What Response Would Americans Support? - 19FortyFive

THE EMBASSY

A Chinese Invasion Of Taiwan: What Response Would Americans Support?

ByVictoria CoatesPublished14 hours ago

Victoria Coates is a Distinguished Fellow in Strategic Studies at the American Foreign Policy Council in Washington, DC. In the Trump administration, she served as Deputy National Security Advisor for the Middle East and North Africa, as well as Senior Policy Advisor to the Secretary of Energy.


NGAD,F/A-XXなど次世代機に搭載が予想される新技術をまとめてみた


者がもしアメリカの次期制空戦闘機(21世紀で最も厳しい戦闘地帯の上空を支配する航空機)の開発を任されたら、どう実行するだろうか?どんなシステム、能力、最先端技術で新しい戦闘機をつくるだろうか?


 これは、空軍の次世代制空機(NGAD)や海軍のF/A-XXのような極秘開発計画でアメリカの防衛関連企業に実際に投げかけられている質問だ。

Original artwork courtesy of Rodrigo Avella. Follow him on Instagram for more incredible aviation renders.


 F-35共用戦闘機は、各部局の異なるニーズを満たそうとしていると広く批判されているが、同戦闘機は、全く異なる取得プロセスで開発されている。まず、空軍と海軍は、NGADで協力して開発されたサブシステムを共有するものの、別々の機材を配備する見込みである。このためアメリカの次期制空戦闘機として登場するプラットフォームでは空母任務は期待できないことはほぼ間違いない。

 しかし、この話を進める前に、素晴らしい画像を提供してくれたロドリゴ・アヴェラの素晴らしいアートワークと、その他の画像に謝意を表する必要がある。作品は本人のウェブサイトでご覧ください。また、TwitterやInstagramのフォローもお忘れなく。

編集部注:以下の記事はあくまで仮定の話ですが、取り上げたプログラムや技術はすべて公表されています。


 アメリカの次期戦闘機に搭載される機能や技術について、さまざまな憶測が飛び交っているが、一部は公式発表で裏付けされているとはいえ、詳細は明らかになっていない。

 そこで筆者は、伝説の戦闘機F-22ラプターに代わる新たな空の王者として、現在実用化されている、あるいは開発中の最新・最先端のシステムで、妥当な時間枠で機体に搭載可能なものを組み合わせて、独自の制空戦闘機の設計を始めてみた。言い換えれば、この新しいジェット機は今後5年から10年以内に飛行開始する必要があるため、極超音速飛行用のコンテナ型常温核融合や完全デュアルサイクルのスクラムジェット推進システムの採用は合理的ではない...しかし、GEのXA100などの先進ジェットエンジンは、戦闘機に未搭載だが現在テスト中なので、採用してもいいだろう。

 また、現在公開されているプログラムではないものの、技術的には確実に新型戦闘機に搭載される可能性のある、やや仮説的なコンセプトも採用する(アクティブフローコントロールなど...後ほど取り上げる)。

 言い換えれば、まだ実現していないシステムも、NGAD開発で動作させる前提で、リストに含まれている可能性がある。

 この取り組みでは、実際のプログラム、実際の科学、そして実際の研究から多くを学びますが、結果はもちろん現実のものではない。空軍の次期戦闘機に搭載される技術の内訳ではないが、NGADが最終的に公開された後、今回の推論が新機能を正しく理解できていたかを見るのは非常に興味深い。

 早速だが...筆者なら、最高の技術を使って、空軍の次期戦闘機をこんな感じで作る。

Original artwork courtesy of Rodrigo Avella. Follow him on Instagram for more incredible aviation renders.


 新型戦闘機には、空を完全に支配する能力が必要だが、必ずしも高性能戦闘機に期待するような方法でそれを実現しなくてもよい。目視範囲を超えるセンサーと非常に高性能な長距離空対空兵器の出現により、アクロバティックな近接戦闘の時代は終わったと広く考えられている。言い換えれば、新しい戦闘機には、Su-35やF-22ラプターのような接近戦の能力は必要ないが、世界で最高性能の戦闘機に勝ちながら、紛争空域で高い生存能力を持つ必要がある。

 デルタ翼は、F-16(F-16XL)やF-22ラプター(FB-22)の能力向上実験と同様に、ヨーロッパの多くの最新戦闘機で成功裏に使用されてきた。デルタ翼の追加面積は、揚力を劇的に増加させ、積載能力と航続距離を向上させながら、燃料のスペースを提供し、航続距離や滞空時間をさらに増加させる。他のステルス機と同様に、低視認性を優先するため武器を機体内部に搭載するが、F-22よりわずかに大きな胴体で、内部収納の拡大が可能になる。ただし、この機体も無人機で攻撃する恩恵を享受するだろう。

 アクティブ・フロー・コントロールを推進システムに活用することで、戦闘機が依存している制御面の多くを不要にすることができる。F-22やF-35のようなステルス戦闘機は、早期警戒システムの低スペクトル・レーダー・アレイで探知できるが、B-2スピリットやB-21レイダーの全翼機デザインは、防空システムによる検出を遅らせるのに役立つ。

Original artwork courtesy of Rodrigo Avella. Follow him on Instagram for more incredible aviation renders.

 GEとプラット&ホイットニーの両社がテスト中の先進新型アダプティブ・サイクルエンジン(それぞれXA100とXA101)は、次期制空戦闘機のニーズを満たす有力な候補だ。新型エンジンは、従来型よりも大きな推力とパワーを生み出すと同時に、燃料経済性と熱管理の面で大きな飛躍をもたらし、発電容量も拡大する。

 XA100はアフターバーナーで45,000ポンド推力を発揮し、2基を搭載した場合、90,000ポンド(F-22ラプターのプラット&ホイットニーF119-PW-100ターボファンエンジン2基より2万ポンド多い)の推力を得られる。しかし、これは同エンジンの抜きん出た性能の一部に過ぎない。


fighter engineGE-XA100 engine prototype (GE)


 XA100は、パイロットの入力を解釈し、各種「モード」で動作する。パイロットが戦闘中にエンジン性能を最大限に発揮させたい場合は、スロットルを強く傾ければ、エンジンのマネジメントシステムが、燃焼量が多い高推力モードに切り替える。逆にパトロール中は、燃費や滞空時間を伸ばす高効率の低燃費モードで待機する。GEの最新のエンジンテストでは、F-35で既存のプラット&ホイットニーF135-PW-100と比べて、飛行プロファイルの大部分で推力が20%向上し、燃費が50%も向上することが確認された。また、同様に重要な点として、従来型エンジンに比べて熱管理能力が2倍になる。

 現代のジェットエンジンが発する熱は、実は搭載システムのパワーを制限する要因になっている。しかし、GEのXA100のようなアダプティブサイクル・エンジンは、熱をうまく管理することで、高度な対抗手段や指向性エナジー兵器で必要となる余電力を確保できる。

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 おそらく、筆者の戦闘機設計が現在の戦闘機と最も異なる点は、アクティブ・フロー・コントロールを推力ベクトル制御と同時に組み込むことで、操縦性を犠牲にせずレーダーを反射する制御面や垂直安定板を劇的に減らす努力だろう。フラップやエルロンなどの従来の可動部品なしに、航空機の方向転換を可能にする。

 アメリカ航空宇宙学会が発表したこの技術には、航空機のジェットエンジン排気を胴体の特定の穴に通して、飛行中の航空機の軌道を変えるアプローチもある。これは基本的に、宇宙船が軌道上で位置を調整するのと同じで、非常に高度かつ高速な方法だ。しかし、航空機に使用すると、はるかに精密かつ強力な実行が必要となる。応用物理紀要Journal of Applied Physicsに別のアプローチが掲載され、航空機の胴体と翼表面に電極を配列して使用する提案がある。電極は、特定の間隔と場所で放電を発生させ、近くの空気を加熱し、空気密度を変化させ、その結果、航空機の飛行に影響を与える。


6th generation fighters

アクティブ・フロー・コントロールは空気の流れを利用する

 AFC構想には、何十年も前からのものもある。AV-8Bハリアーでは、垂直離着陸時に同様の原理で動作するリアクションコントロールシステムを長い間使用してきたが、航空機の主要推進系から大きなパワーを奪うことなく、実現可能なアプローチとなったのはつい最近のことだ。また、XA100の熱管理の改善では、余剰電力を利用したシステムも可能になる。

 推力ベクトル制御(TVC)は、航空機のエンジンの推力を、パイロットがノズルで文字通り(機体とは関係なく)方向付ける。F-22は180度(上下)だが、Su-35のような360度TVCを持つジェット機もある。AFCの効果によっては、360度TVCのノズルを使い、最小限の制御面で航空機の制御を補正できる。

 AFCは可動部品が少ないため、メンテナンスコストの削減や、ステルス性を損なう機体継ぎ目や隙間の削減が期待できる。尾翼が必要なら、YF-23のようなステルス性の高い角度付き尾翼を組み込むばよい。

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 現代のステルス機は、レーダーを反射する設計を採用し、電磁波を受信機に直接返すのではなく、機体からそらすように設計されている。しかし、これらのデザインだけでは、最新のジェット機を本当の意味で「ステルス」にならない。さらに、レーダー吸収材(RAM)で覆われているため、レーダー反射を劇的に減少させることができる。

 アメリカの戦闘機に使われているRAMは、入ってくる電磁エネルギー(レーダー波)を70〜80%以上吸収するという評価がある。しかし、その維持には費用と時間がかかり、F-22やF-35の運用経費が莫大になっている。また、現在のレーダー吸収材は、熱による損傷を非常に受けやすく、超音速で問題となる。実際、F-35Cでは尾翼のレーダー吸収材が破損の危険性があるため、超音速飛行は60秒以下のショートスプリントに制限されている。

 昨年、ノースカロライナ州立大学のChengying "Cheryl" Xu率いる研究チームが、戦術戦闘機への応用が可能な新しいセラミックベースのレーダー吸収材料の開発を発表した。この新形態のRAMは、さらに多くの電磁エネルギーを吸収し(90%以上)、同時に耐水性があり、砂よりも硬く、華氏3200度の高温に耐えると言われる。現代のレーダー吸収材は480度程度で壊れ始める。SR-71の場合、マッハ3以上の速度で飛行すると、950度になった。

 この素材を使うことで、超音速飛行を長時間維持しながら、各戦闘機のメンテナンスの必要性を劇的に減らすことができる。新型ジェット機は、他のステルス化設計要素との組み合わせにより、前世代機を上回るステルス性と性能を発揮する。



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 今日、F-35共用戦闘機が搭載するノースロップ・グラマンの AN/APG-81 アクティブ電子走査アレイ(AESA)火器管制レーダーシステムは、世界最高性能と一般に認識されている。このシステムは、F-35に比類ない状況認識能力を提供するだけでなく、電子戦の一部になる必要な能力を備えている。

 しかし、英国と日本がそれぞれ第6世代戦闘機計画で共同開発している新システムは、同レーダーの能力を上回るものを目指している。

 機首のレーダーディッシュを小型レーダーモジュール数百個に置き換えたAESAレーダーのように、新しいシステム(Jaguarの名称で開発中)は、モジュールあたりのプロセッサ数を増やす一方で、受信した信号をよりデータへ変換することで信号劣化が軽減すると期待されている。

 このシステムは従来のレーダーの1万倍ものデータを吸収し、処理が可能となる。2020年に英空軍が行った主張によると、このシステムは1秒間に大量のデータを処理するため、都市全体のインターネット利用を管理可能とある。

Comprehensive Information


 F-35共用戦闘機のAN/AAQ-37電気光学分散アパーチャシステムは、機体各所にある6つの高解像度赤外線センサーで構成し、戦場を360度完全に見渡せる。このシステムは、付近を飛ぶ他の航空機や飛来するミサイルを識別・追跡し、夜間運用時にはヘルメットのビューイングシステムで自機を覗き込むことも可能だ。

 2018年、レイセオンはノースロップ・グラマンからAN/AAQ-37 DASシステム生産を引き継ぎ、画像解像度の向上と異なるフィードのステッチングを提供し、次世代戦闘機はこの方向性をさらに進める必要がある。現在、改良型DASシステムの開発プログラムは公開されていないが、前回のDAS更新から4年が経過しており、計算能力とセンサーの改善により、現在の「空のクォーターバック」F-35を上回る状況認識能力が新しい戦闘機に搭載されることは理にかなっている。

(U.S. Air Force)


 無人機との併用により、ミッションのハードウェアを簡単に変更できるが(詳細は後述)、筆者たちの新しい戦闘機プログラムに関わる有人機と無人機では、ハードウェアとソフトウェア双方でモジュラーアプローチの採用が必要となる。モジュール構造により、各種システムを共有できるようになり、開発・試験コストを全面削減し、維持コストも削減できる。

 モジュール設計アーキテクチャは、現在の戦闘機設計よりも低い価格で、より頻繁なアップデートを可能にする。しかし、重要なのは、モジュール構造アプローチの恩恵を十分に受けるためには、航空機のソフトウェアが対応できる設計にすることだ。

 この問題で、空軍参謀長のCQブラウン大将が触れ、NGADのミッション・システムが機体の飛行制御ソフトウェアから完全に独立すると強調している。これまでの戦闘機では、飛行制御とミッション・システムが絡み合っていたため、ミッション・システムを変更した場合、航空機の安全性や戦闘能力を損なわないようにするため、飛行システムで高価で長時間のテストが必要だった。だが、2つのシステムを分離することで、航空機の基本機能に影響を与えずに、ミッションシステムに変更を加えることが可能になった。

 このようにハードとソフトをモジュール化することで、標準的な適合要件を満たせば、各社が開発した新技術を迅速に導入することが可能になる。

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 NGADは、単体の機体ではなく、支援用UAV(無人航空機)を含む「システム・ファミリー」として以前から理解されている。XQ-58Aヴァルキリーのような低価格無人機は、この役割に非常に有効であるが、筆者は今年初めにフランク・ケンドール空軍長官が行った発言に傾く。長官は、NGADとB-21の無人機ウィングマンの目標価格ポイントは、有人機コストの約半分になると主張した。現在、NGADのコストは戦闘機1機あたり2億ドル程度と見積もられているので、無人機版の単価は1億ドル程度となる。

 1億ドルといえば、現在のF-35Aの単価より高い。つまり、支援機は、予算をオーバーさせずに、アメリカの既存機と同様のステルス性能を提供できるはずだ。こうした無人機は生産とメンテナンスのコストを低く抑えるため、制御システムや構造部品で可能な限り共通性を持たせるべきだが、まったく別のペイロードに対応できるはずだ。

 これらの無人機では以下3点を、専門分野ごとに設計開発の必要がある。

  1. 空中戦

  2. 地上戦

  3. センサーリーチと電子戦

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 空戦用無人機には、ロッキード・マーチンが開発中の長距離空対空ミサイルAIM-260 JATMやレイセオンの長距離交戦兵器(LREW)と、同社のペレグリンミサイルを組み合わせ搭載することになる。ペレグリンミサイルは、同様の性能を持つにもかかわらず、現在のAIM-9Xよりも低コストで、設置スペースもはるかに小さい。地対空戦機には、AGM-179 JAGM、新型AARGM-ERレーダー探知ミサイル、AGM-158C LRASM(長距離対艦ミサイル)など、さまざまな空対地・対艦弾を搭載する必要がある。

 センサーとEW用機は、現在F-35が搭載するAN/APG-81アクティブ電子走査アレイ(AESA)火器管制レーダーと、EA-18Gグラウラー用に開発中の次世代ジャマーポッドを電子戦任務に搭載する。AN/APG-81を空戦用と対地攻撃用無人機に搭載すると高価で重いことが判明した場合、レイセオンの軽量で安価な窒化ガリウムAESAが代用品となる。各ドローンに火器管制レーダーを搭載するのは実現可能であり、無人機を戦闘で喪失しても、ミッションの達成が確実になる。

 パイロットは、ミッションのパラメータに応じて、空戦、地上戦、EWの能力を必要に応じ追加し、ペアを組む無人機を交換するだけで、ミッションに応じた装備になる。各無人機は、Skyborgや同様のシステムを通じてパイロットの指示を受け、人工知能を活用してパイロットと暗号化データリンクを通じて複雑なコマンドを実行する。

 新型アダプティブサイクルエンジンが、必要なパワーを提供できるかは不明だが、遠くない将来、航空機に応用されるのは間違いない。

 ステルス性が向上しても、新型戦闘機は、その他航空機や地上から発射される敵ミサイルの脅威に直面する。21世紀のバトルゾーンで生存能力を確保するため、アメリカの新型戦闘機は、チャフ・フレアシステムを強化する高度対抗策を必要とする。

 まず指向性エナジー兵器、つまりレーザーだろう。これは、飛来するミサイルを過熱し、爆発させるか、あるいは目標に接近できなくなるまで加熱することができる。このようなシステムは何十年前から開発されており、空軍研究所の自己防衛型高エナジーレーザー実証(SHiELD)プログラムが最も有力な選択肢を生み出している。2019年の地上試験で空中発射ミサイル多数の撃墜に成功し、2024年に飛行試験を開始する。SHIELDでは、ポッド内蔵型レーザー防衛システムに焦点を当てているが、システム本体は新型戦闘機の機体に統合されるだろう。


navy tech lasersUS Patent office


 新型戦闘機に標準搭載されるもうひとつのあまり知られていないシステムは、2018年の海軍特許の形で、"System and Method for Laser-Induced Plasma for Infrared Homing Missile Countermeasure" という、著しくセクシーでないタイトルのものだ。この技術は、基本的にプラズマホログラムの「レーザー誘起プラズマフィラメント」を投影し、航空機の赤外線シグネチャーを再現し、熱探査ミサイルを混乱させることができる。

 この特許は4年前に申請されているが、現在、航空機用に開発・実用化する取り組みは公表されていない。しかし、この技術はすでに小規模で実証されているため、今後10年間で実用化を目指す機密プログラムとして実現可能のはずだ。

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 ここまで検討して、読者はふたつ認識しているはずだ。一つは、新型戦術機の設計と実戦配備には信じられないほどの労力が必要だということ、もう一つは、その努力を一つの記事にまとめるには、非常に大雑把な表現でなければ不可能だということだ。

 米国は、航空技術の黎明期から軍事航空技術で世界をリードしてきた。世界初の軍用機となった1909年のライト・ミリタリー・フライヤーは、アメリカ陸軍信号隊所属であった。わずか40年足らずで、アメリカ空軍のチャールズ・"チャック"・イェーガー大尉が人類初の音速の壁を越える機を操縦し、そのわずか14年後にはロバート・ホワイト空軍少佐のX-15がマッハ6を超える極超音速の壁を破った。1981年、F-117ナイトホークは、アメリカの航空戦のあり方そのものを変えるステルス革命の先駆けとなり、わずか8年後には世界中を飛び回るB-2スピリットがその後に続いた。

 そして1997年、F-22ラプターが初めて空を飛び、その驚くべき新機能は、新世代の戦闘機の原型となった。

 そして、2020年代の終わりになると、アメリカのNGADとFA-XXは、再びゲームを一変させる可能性を持っている。もし、その期待に応えることができれば、上記のような画期的技術が盛り込まれる可能性は十分にある。■

What kind of fighter could the latest military tech really build? - Sandboxx

Alex Hollings | April 21, 2022

The Air Force is eyeing groundbreaking new engines for the F-35

Alex Hollings is a writer, dad, and Marine veteran who specializes in foreign policy and defense technology analysis. He holds a master’s degree in Communications from Southern New Hampshire University, as well as a bachelor’s degree in Corporate and Organizational Communications from Framingham State University.

 

2022年5月3日火曜日

憲法記念日に思う。平和とはダイナミックな裏付けがあって成立する。日豪で深まる安保協力の象徴が豪空軍による空自機への空中給油だ。

  

4月4日から28日にかけ、日豪両国間で技術試験が展開され、オーストラリアのKC-30AがF-2に空中給油を実施した (Japan Air Self-Defense Force)

 

ーストラリアのタンカーが、初めて日本の戦闘機に空中給油した。日豪両国での相互運用性試験の一環となった。

オーストラリア空軍のKC-30Aは、4月4日から日本に派遣され、航空自衛隊の三菱F-2戦闘機と飛行試験技術プログラムに参加した。

KC-30Aは小牧基地から運用された。F-2は、岐阜の航空開発実験団の機体で、単座のF-2Aと双座型F-2Bが使用された。

飛行試験プログラムでは、KC-30AとF-2が各種条件下で安全と互換性を確認した。

F-2がKC-30Aから給油を行い、日中、夕暮れ、夜間とさまざまな条件で飛行し、日本の戦闘機がタンカーブームを使用しての給油を9回繰り返した。

また、F-2が安全に燃料を受け取ることができるように、各種形態で飛行した。パイロンを空にしたクリーンな状態や、燃料タンクや様々な装備を搭載した状態での飛行も含まれた。

日豪両国が公開した飛行試験の写真には、F-2が93式対艦ミサイルとAAM-3空対空ミサイルを搭載している様子が写っている。

オーストラリア空軍第33飛行隊のKC-30Aタンカーが航空自衛隊F-2Aに日本上空での空中給油を実験した。(航空自衛隊)

オーストラリア空軍司令官ダレン・ゴールディ空軍少将Air Vice-Marshal Darren Goldiは、このプログラムは、複雑化・高度化する両国間の交戦を促進するものであると述べました。また、オーストラリア空軍の航空機研究開発部隊と日本の航空開発実験団との2年にわたる緊密な協力関係の集大成と述べた。

「オーストラリア空軍機が航空自衛隊機に空中給油するのは初めてであり、日豪間の特別な戦略的パートナーシップの構築に貢献するものです」と、ゴールディ少将は述べ、今回のプログラムは、今後予定されているピッチブラック22演習における日本の活動にもつながると付け加えた。これは、8月にオーストラリアのノーザンテリトリーで開催される多国籍大規模空戦演習で、今年は、航空自衛隊が初めて参加する。

米国と同盟関係のオーストラリアと日本両国は、二国間の防衛関係の強化を図っている。1月には相互アクセス協定を締結し、演習で両国部隊の相互訪問が容易になった。■

In first, Australian tanker refuels Japanese jet midair

By Mike Yeo

 May 3, 02:15 AM


主張 ドンバスでの戦況にかかわらず、ロシアの敗北はすでに決まっている

 


Ukraine Tanks

ロシア戦車が爆発効果で敵攻撃から防御している Credit: YouTube Screenshot.

 

 

ロシアはドンバスで勝っても、敗戦している 

 

ウクライナ戦は続いている。9週目に入った今、戦闘は東ウクライナのドンバスに移っている。キーウ周辺の戦闘に比べ、ドンバスからの情報は少なくなっている。これは、初期の待ち伏せスタイルや銃撃戦に比べ、戦闘が運動的かつオープンな形態になっているためだろう。

 大規模な衝突がより多く発生する可能性が高いようだ。ウクライナの死傷者は以前より多くなるだろう。ソーシャルメディア上の戦争映像の多くがウクライナ側のものなので、戦争が不利になったため、目にする機会が減ってきたのだろう。ドンバスの地形はロシア側にとって有利だ。

 しかし、ロシアは東部で戦果を得ても、今回の紛争ですでに多くを失っており、ロシアの国力にとっては破滅的な状況だ。実際、ウクライナが全面勝利する可能性があるという見方もある。しかし、東部と南部の一部を保持しても、それは戦費のほうが遥かに大きい。

 

ウクライナはヨーロッパで最優秀な軍隊になる

 

侵攻の最も豊かな皮肉だ。ウラジーミル・プーチン大統領は、電撃作戦を想定していた。ウクライナのヴォロディミル・ゼレンスキー大統領を親ロシア派とすばやく交代させ、撤退させるつもりだった。西側が動員する前にすべてが終わる。プーチンは、ウクライナはフェイク国だと信じていたようだ。

 代わりに、愛国心に満ちたウクライナの兵士と市民の壁にぶつかった。その結果、欧米とパイプラインができ、戦況を支えられた。ロシアが直面しているのは、十分な装備と訓練を備え、戦闘に慣れ、統率が取れ、国民からの信認が高く、外国の裕福なパトロンに支えられている軍である。ロシアは二度とウクライナを制圧できないだろう。もしロシア軍が今後数カ月で勝利を収めなければ、戦争全体に負けるだろう。

 

NATO拡大は止まらない

 

表向きは、プーチンの侵攻の大きな原動力はNATO拡大だった。これは真実でなく、ロシアのプロパガンダだ。

 確かに、ウクライナは和平交渉の一環でNATO加盟を断念する可能性が高い。しかし、スウェーデンとフィンランドが加盟申請する可能性が高く、ほぼ間違いなく受け入れられる。特にフィンランドの加盟は損失だ。フィンランドはロシアと長い国境を接し、冷戦期に中立を保っていた。フィンランドが中立を放棄するのは、プーチンがソ連以上に危険な存在になったのを示している。

 

ロシアは孤立する

 

和平協定が結ばれれば、ロシアは世界との関係を回復できる。制裁は撤回される。ロシア人エリート層への渡航禁止措置は解除される。戦間期やドイツのファシズム転回を見ればわかるように、敗者を厳しく罰することは、その国の最悪の失地回復論を刺激する危険がある。

 しかし、ロシアとの正常な外交・経済交流が復活するのは、プーチン亡き後になるのはほぼ間違いない。欧米企業はロシア復帰をためらうだろう復帰は強制できない。同様に、渡航禁止措置を終了しても、世界の指導者がロシアのエリート層に会う義務はない。特にロシアの戦争犯罪の証拠が積み重なれば、ロシアは非公式に孤立していくだろう。

 

NATOの新たな目的意識

 

冷戦後の数十年間、NATOは使命を模索していた。9.11以降、NATOはアフガニスタンを筆頭に「域外」作戦を試行した。しかし、作戦は人気がなく、昨年のアフガニスタン撤退時には、誰もが疲れ果て、喜んでいた。フランスのマクロン大統領はNATOは「脳死状態」と呼び、アメリカのドナルド・トランプ前大統領は同盟脱退を考えていた。

 ロシアの侵略が、すべてを変えた。東ヨーロッパのさらに外側に米軍が駐留する可能性が出てきた。ドイツは大幅な防衛力強化を約束した。ブレグジット後のイギリスは、再び大陸と協力するようになった。タッカー・カールソンやグレン・グリーンウォルドのような親プーチン派のアメリカ人評論家は、米世論がウクライナと戦争についたため、失脚してしまった。

 これらの損失や後退は、プーチンがドンバスを征服して得るものよりはるかに大きい。ウクライナは生き残り、ロシアのいじめに抵抗する軍事能力を持つだろう。NATOは成長し、深化する。ロシアは孤立状態に陥り、中国に依存するようになるだろう。これが、迅速で小規模の電撃戦からの非常に大きな成果だ。■

 

 

Russia Has Already Lost the Ukraine War - 19FortyFive

ByRobert Kelly

 

Dr. Robert E. Kelly (@Robert_E_Kelly; website) is a professor of international relations in the Department of Political Science at Pusan National University. Dr. Kelly is now a 1945 Contributing Editor as well.