New Navy Carrier-Launched Drone to Fly This Year - Change Attack Strategy 米海軍の新型空母運用無人機の初飛行が今年中に実現しそう－登場で海軍の航空攻撃戦略はどう変わるのか
by Kris Osborn
米海軍初の空母搭載無人機が高度な地上テスト中で、初飛行は早ければ今年中になりそうだ。導入で海軍航空戦力に新戦術が実現し、機材の攻撃距離が大幅に伸びる効果を生む。
無人給油機の登場でF-35CおよびF/A-18各型の攻撃半径はほぼ倍増し、空母戦略、技術に展望が開く。ボーイング製作のMQ-25試作機は現在各種テスト中で同社によれば飛行テスト実施も早期実施になる。海軍は昨年ボーイングを選定し次の開発段階に進めた。
テスト準備段階は業界の呼ぶ技術製造開発段階で地上テストから始まる。この段階から空母運用想定で難易度が上がる。
「政府と業界でチームを組みテスト日程をこなし2021年までの初飛行、初期運用能力獲得の2024年という目標を目指す」とMQ-25事業主幹のチャド・リード大佐がWarrior Mavenに伝えてきた。初飛行を2021年とするが海軍は今年中に実現できると述べている。
リード大佐はテスト段階を最長6年とするが、迅速開発方式で短縮化されるとSeapower Magazineが伝えたのは「デジタルモデリング」を多用した調達方式になったためだ。「機体に関すること全てをデジタル環境で再現しています」とブライアン・コリー少将海軍航空システムズ本部航空攻撃装備担当が同誌で述べていた。
Boeing image MQ-25 Stingray
無人機の空母運用では複雑な条件克服が課題だった。風速、艦の速力、海面状況、天候条件で無人機着艦は影響を受ける。
有人機の場合は「フレネルレンズ」が伝える照明ライトを見てパイロットが即座に調整し機体を「グライドスロープ」に乗せ安全に着艦できる。この作業は遠隔操作では困難でほぼ自律運用型の無人機でも同様だ。空母着艦とはヒトの解決能力と認知能力があって可能とされてきた。
とはいえ給油機で空母搭載機の攻撃半径が大幅に伸び、中国の「空母キラー」対艦ミサイルDF-21DやDF-26の射程範囲900マイルの外で発艦できるるようになる。
一例として現状の空母搭載戦闘機の有効行動半径は300から500カイリだが、これが二倍になれば兵力投射の選択肢も広がる。これで空母は敵沿岸地帯から離れた地点でも航空機発艦が可能となり、敵地内部への侵攻攻撃能力も実現する。
次世代の空母用「多重」防御手段が開発中で、電子戦能力、レーザー、長距離センサーは空母を困難な状況でも有効運用できる。同時にここ数年にわたるショック試験の結果からミサイルが艦の近辺に命中しただけでも艦に重大な影響が生まれる事が判明した。そのためDF-21Dのような対艦ミサイルで艦が損傷を受ける事態は直撃でなくても覚悟する必要がある。そこで敵ミサイルの誘導装置を妨害することで進路を外したり、空母近辺で迎撃してもはやり相当のリスクが残る。
2007年実施のショック試験結果を非営利団体MITREコーポレーションが解析したが「非接触型爆発で高圧衝撃波が艦に向かう」のが最大の脅威だと判明した。
MITRE報告書が興味をひくのはショック試験の発想は第二次大戦時にあるとの指摘だ。
「第二次大戦中の『ニアミス』爆発で艦体や上部構造物に損傷は生まれないもののショックや振動で重要装備が使えなくなる被害が生まれることがわかった」とMITREは指摘している。
MITRE分析ではさらに近接地点での爆発で隔壁が共鳴し艦が上方へ動くことがわかった。「局部的に大きく変形する」
こうした中で空母運用給油機の投入が今後の攻撃方法の選択肢に不可欠な存在となる。空母防御能力があらゆる段階で実現したとしても給油機により空母搭載機材の攻撃対象が全く新しくなるからだ。■
-- Kris Osborn is a Senior Fellow at The Lexington Institute --
Osborn previously served at the Pentagon as a Highly Qualified Expert with the Office of the Assistant Secretary of the Army - Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has a Masters in Comparative Literature from Columbia University.
無人機の着艦が困難と言うのは意外でした。超高速のミサイルが高速で回避運動する戦闘機に命中するようにむしろコンピューターの得意分野かと思っていました。
返信削除至近弾がけっこうキツいのは日本の艦船マニアなら良く知っている(思い知らされている)話ですがやった方は忘れてる物なんですねｗ
返信削除弾道ミサイルは一般的なイメージ(中国のCGだと空母にほぼ真上から降っている)と違い30度くらいの浅い角度で落下しますが、その場合弾頭の「とんがり」がうまく海面に刺さらず強い衝撃がかかって弾頭が破壊されそうなものですがどうでしょうか。
米海軍が中国の対艦弾道ミサイルを恐れ、その射程外からの攻撃のため、戦闘攻撃機の行動半径を延伸させる給油機の配備は、攻撃行動に柔軟性や戦闘範囲の拡大を見込める。
返信削除しかし、DF-21Dの射程は最大2000km程度、DF-26は4000～5000kmあると推定され、記事の射程範囲900マイルを越えている。ミサイルの精度は高まり、射程延伸や複数弾頭化はそれほど困難ではないから、将来、米海軍の対応はより困難になるだろう。給油機の配備で解決する課題ではない。
米海軍は、防御手段を開発しているであろうが、その効果は、中国本土に近付くほど薄くなる。つまり、米海軍の水上艦は、有事の際、中国に近付くことはできないことになる。
もちろん、中国の対艦弾道ミサイルは、実際には対地ミサイルであり、「対艦」はハッタリである可能性が高い。しかし、僅かでも対艦ミサイルである可能性を信じるならば、その時点で米海軍は、戦争を開始する前に戦術的に中国に敗北しているのではなかろうか。
また、将来、本物の対艦弾道ミサイルが出現すると、米国の力の象徴である空母はその威力を制限され、米国の世界覇権の重要な要素の一つである軍事力が著しく低下することになるかもしれない。これは由々しき問題になる。
対艦弾道弾は間違いなく虚構です。
削除移動目標に対する試射の一回すら行っていない。
せいぜい停泊中の艦船を狙うのが関の山でしょう。
なによりも『弾道兵器』である以上は米政府が『結果の如何に関わらず核保有国の弾道兵器使用は核攻撃とみなし直ちに核兵器による反撃を行う』と国際社会に宣言でもすれば弾道弾の使用＝先制核攻撃となってしまい、リスクが大き過ぎて使えなくなるはずです。
確かに中国の対艦弾道ミサイルは、要求される技術の高さから、また、迎撃、あるいは妨害技術を既に米軍が保有していることから、現在、実質的な脅威でないと推定します。
削除そうであったとしても、中国は「対艦」弾道ミサイルであることの主張は止めません。なぜなら、米海軍がミサイルの脅威に怯え、中国沿岸に近寄らなくなるからであり、また何よりもこのミサイルの実用化がゲーム・チェンジャーに成り得るからと考えます。中国は必死になってこのミサイルを開発しているでしょう。
もし、対艦弾道ミサイルが実用化できれば、空母を含む大型水上艦の価値は半減し、海洋を通じての米国の世界覇権は危機に瀕するかもしれません。
例えば、イランが中国から対艦弾道ミサイルを導入した場合を想定すれば、その効果が分かります。米海軍はペルシャ湾に入れなくなり、さらに中東に接近し難くなるでしょう。
また米軍は、INF（中距離核戦力全廃条約）を停止したので、対艦・対地弾道ミサイルを開発するでしょう。米軍は過去実用性の高い中距離対地ミサイルを保有していたので、対艦用に改造するのは難しくないと推定します。そうなればPLA海軍の艦船は射的の的になります。どうも近未来の戦争は高性能ミサイルの打ち合いになりそうです。
ならば米軍は『対艦弾道弾は核弾頭である可能性が排除出来ない以上は発射された時点で核攻撃とみなし核で反撃する』と言い張るだけです。
削除なんならアメリカ自身が核搭載の弾道弾を『対艦弾道弾』だと言い張ってみせる事によって対艦弾道弾＝核兵器という世論誘導を行うことも可能でしょう。
そもそも仮に対艦弾道弾本体が実用化出来たとしても運用は並大抵ではありません。
数百キロ～数千キロ先の洋上にいる敵艦を発見し補足し続けて、発射された瞬間から早期警戒網に発見される弾道弾を回避運動をとり迎撃弾を撃ってくる相手に性格に命中させる・・・複雑で困難な手順のどこか一箇所でも断ち切れば無力化される代物で、システムの開発や構築にかかる費用や人員は莫大なものになり、更に敵に本土攻撃や核による反撃の口実さえ与えかねないとなれば到底使い物になるシステムとは思えませんね。
仮に使い物になる形で本当に実用化されたとしたら・・・当方も導入しましょう（笑
それで敵艦隊は身動きがとれなくなり防衛の適う我が方の勝利確定です。