NATO F-16 Fighter. Image Credit: Creative Commons.
ウクライナはF-16バイパーをついに入手するのか？
ウクライナに西側戦闘機を供与するかについて何カ月も前からアナリストや政治家が議論してきた。▼賛成派は訓練と移転を直ちに進めるべきだと主張し、反対派はエスカレーションの懸念を警告し、ウクライナの戦争努力の中で他の優先事項に焦点を当てるよう求めている。▼ ここにきてこの問題で動きがあったようだ。▼オランダ含む多用途戦闘機F-16バイパーの運用国は、ウクライナに機体譲渡の意思を表明している。▼また、米空軍のリーク情報によれば、F-16パイロットの訓練は最短4カ月で完了するとあるが、その場合の訓練効果には疑問が残る。
これでは、バイデン政権の言いなりになってしまう。▼武器貿易の複雑な性質上、ワシントンは世界中のあらゆるバイパーの譲渡に対し拒否権を持つ。▼今、事業者からの関心表明に応え、バイデン政権はウクライナへのF-16の譲渡に拒否権を行使しないと明らかにしているようだ。▼さらに重要なことは、バイデン政権はウクライナ人パイロットのF-16の共同訓練を促進することにも同意している。▼このためF-16がウクライナ上空で戦闘を行う可能性は極めて高い。
これまでの経緯
今回の動きは、ウクライナ防空網の健全性に懸念が高まる中で行われている。▼ウクライナの防空網は、ロシアのミサイルを相当数撃ち落とし（正確な数は不明）、ロシアの固定翼機を前線からウクライナ都市から遠ざけてきたが、ウクライナがミサイルを使い切る速度で懸念が高まっている。▼ウクライナがミサイルを使えなくなった場合、ロシア空軍は戦術的・戦略的自由度を大幅に高めることになる。
欧米は、ウクライナ空軍への支援を徐々にエスカレートさせてきた。▼まず、MiG-29を飛行させるために必要なスペアパーツやその他装備の移送を容易にすることから始めた。▼その後、旧ワルシャワ条約加盟国の保有するMiG-29の譲渡を決定した。▼こうした結果、ウクライナは紛争開始時より多くの航空機を実戦投入できるようになった。▼また、西側諸国は航空機に高性能の装備を提供し、戦闘能力を向上させた。▼しかし、ソ連時代の戦闘機は、西側戦闘機と比較すると、技術的な限界に直面している。
F-16供与の場合の影響
F-16の供与がウクライナの戦闘にどのような影響を与えるかは、何とも言えない。▼どの程度迅速に、どの程度の数の戦闘機が送られるかに大きく左右される。▼F-16は、戦術爆撃、戦略爆撃、敵防空圏の制圧、迎撃、制空権など、あらゆることを少しずつこなす。▼しかも、F-16は多数ある。▼ヨーロッパでは9カ国がバイパーを運用中、または運用しており、うち数カ国はF-16からF-35への移行中だ。
F-16がこれらの役割のすべてに投入されるかどうかは、西側が提供する兵器と訓練に大きく依存する。▼ウクライナのパイロットは、基本的な訓練を受けても、機体の複雑さを理解し、戦闘能力を最大限に引き出すには時間がかかるだろう。▼ウクライナの地上職員は整備をマスターする必要があり、ウクライナの飛行場は更新の必要がある。
F-16はウクライナの防空問題の解決に役立ち、ロシアの固定翼機を前線から遠く離すことができるだろう。▼数が多く、適切な武器と訓練を受ければ、前線でのロシアの取り組みを後退させ、ウクライナの地上部隊の支援に直接貢献することができるだろう。▼しかし、ロシア軍の防空網をかいくぐるのは並大抵ではなく、バイパーが決定的な影響をすぐ与えるとは思わないほうがいい。
西側諸国は半年で最新鋭戦車と最新鋭の防空システムをウクライナに移管している。▼これらのシステムは、夏から秋にかけての攻勢でウクライナが成功するため不可欠なものである。▼この時点で、戦闘機を除く理由はないだろう。▼実際、先のことを考えれば、終戦後、ウクライナ空軍が欧米の先進的な航空機の移送を必要とする可能性は極めて高いと思われる。▼F-16は、ウクライナの主権と独立への欧米のコミットメントの代表として、戦場で象徴的かつ直接的に貢献するのは間違いない。■
F-16 Fighters to Ukraine: A Game-Changer or Waste of Time? - 19FortyFive
By
Dr. Robert Farley has taught security and diplomacy courses at the Patterson School since 2005. He received his BS from the University of Oregon in 1997, and his Ph. D. from the University of Washington in 2004. Dr. Farley is the author of Grounded: The Case for Abolishing the United States Air Force (University Press of Kentucky, 2014), the Battleship Book (Wildside, 2016), and Patents for Power: Intellectual Property Law and the Diffusion of Military Technology (University of Chicago, 2020). He has contributed extensively to a number of journals and magazines, including the National Interest, the Diplomat: APAC, World Politics Review, and the American Prospect. Dr. Farley is also a founder and senior editor of Lawyers, Guns and Money.
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