次期爆撃機の開発が順調に進んでいるようです。RCOが難易度が高い同事業をこなしているのはF-35の苦労を反面教師にしているのでしょうか。であればF-35のJPOよりもRCOの方が経歴に箔がつく? これはわかりませんが、有人操縦が選択式と言うのは無人運用が基本ということでしょう。形状こそB-2そっくりですが(想像図が正しいとは限りません)、おそらく2020年代初頭に姿を現す新型機がどんな形になるのか興味を惹かれますね。
B-21 Raider Headed Toward Critical Design Review, RCO Says
B-21レイダーは設計審査に向かうとRCOが発表
米空軍の迅速装備整備室 Rapid Capabilities Office (RCO) は2003年4月の設立を経て現在は大幅拡充され、30事業300億ドル相当の装備開発を担当中だ。
- 目玉はノースロップ・グラマンB-21レイダー開発で業務のほぼ半分の規模だ。B-21
- 核運用可能で有人操縦が選択式のステルス爆撃機開発は2016年2月に始まり、重要な設計審査が来年に控えている。
- 11月28日にAssociation of Old Crows 総会でRCO室長ランドール・ウォルデン Randall Waldenは新型爆撃機を予定通りの費用かつ日程遅延を最小限で実現させるのがねらいと述べた。RCOは上層部の方針決定に直接アクセスできる組織のため目標の実現に最適とも述べた。
- RCO執行委員会にはペンタゴン調達トップのエレン・ロードEllen Lord や空軍長官ヘザー・ウィルソンHeather Wilson 、空軍参謀総長ディヴィッド・ゴールドフェイン大将 Gen. David Goldfeinも加わる。
- 「次世代ステルス爆撃機製造は簡単ではないが、各種指標を見れば事業の順調な推移状況が分かる」とウォルデンは述べた。「設計審査に焦点を合わせており、図面承認を受ければ機体製造に入る」
- RCO配属の220名は軍、文官、契約企業の混成で半数がB-21に従事中。上級職はペンタゴンに近いアナコスシア-ボイリング共用基地に本拠を構え、残りの8割はライトパターソンAFB(オハイオ州)に勤務する。オクラホマ州ティンカーAFBにも拠点があるとウォルデンの発表資料でわかった。
- B-21チームは基本構造の検討を2016年11月に終え、予備設計審査も今年早々に通過した。要求性能と基本設計は確定した。
- ウォルデンは100機生産が目標で就役開始を2020年代中ごろと確認している。
- B-21は空軍最大の開発事業で2022会計年度までに135億ドルが必要と空軍予算要求で判る。
- 同室の事業は大部分が極秘扱いでB-21も例外ではない。空軍が発表した情報はごくわずかで予算規模と想像図、サプライヤー一覧しかない。
- RCOの総事業規模は300億ドルで残る29事業に合計165億ドルを2018年から2022年の間に投入する。
- ウォルデンによればRCOはこれ以上の拡大は目指さず、現状のままで十分多忙だという。執行委員会がRCO事業を最終的に決めるが、「すべてを手掛けるつもりはない」と言う。
- ウォルデンは「迅速」調達には要求内容の事前決定、受注企業集団の決定、契約交付の一連の工程の短縮化が一番効果があるとする。B-21事業で敗れたボーイングは抗議したが、米会計検査院の最終裁定でボーイング首脳部も法廷闘争は断念した。
- ノースロップはレイダーの設計はフロリダ州メルボルンで行っており、機体組立てはカリフォーニア州パームデールになりそうだ。部品部材は全米各地で調達する。同機は空軍グローバル打撃軍団が運用中のボーイングB-1、B-52、ノースロップ・グラマンB-2に加わりその後交替するはずだ。グローバル打撃軍団は175機以上の最終調達を希望している。■
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