中国空軍は新鋭機を短期間で生産できても熟練パイロット養成には時間がかかるから米国は安心だ―とりあえず今は

 

中国はJ-20ステルス戦闘機を短期間で大量に製造できても、パイロット養成に数十年が必要――それが北京の真の問題だ

China Can Build a J-20 Stealth Fighter in Months. Building a Pilot to Fight It Takes Decades — and That’s Beijing’s Real Problem

中国の航空宇宙産業は、20年前に不可能と思われていたことを成し遂げ、世界最大級のステルス戦闘機部隊を構築した。しかし、J-20の最大の弱点はレーダーやエンジンではない。それはコックピットに座るパイロットで北京が大量生産できない唯一のものだ

• 19fortyfive

• ブランドン・ワイチャート

https://www.19fortyfive.com/2026/07/china-can-build-a-j-20-stealth-fighter-in-months-building-a-pilot-to-fight-it-takes-decades-and-thats-beijings-real-problem/

J-20ステルス戦闘機の着陸。画像提供：クリエイティブ・コモンズ。

中国の航空宇宙産業は、わずか20年前には不可能と思われていたことを成し遂げた。中国人民解放軍空軍（PLAAF）は現在、世界最大級の第5世代ステルス戦闘機部隊を配備している。成都J-20「マイティ・ドラゴン」は、かつて単なる実験的な珍品に過ぎなかったが、西太平洋における制空権確保を目指す中国の戦略の中核へ進化した。機体そのものも、ますます脅威的な存在になりつつある。

中国のJ-20ステルス戦闘機。画像提供：中国のインターネット。

生産が進むにつれ、改良されたセンサー、エイビオニクス、エンジン、ネットワーク機能が組み込まれてきた。生産は驚異的なペースで続いており、米国が老朽化した機体の更新に苦戦する一方で、中国はステルス機を数百機配備することが可能となっている。

しかし、J-20の最大の弱点は、レーダーやエンジンにあるのではない。その弱点は、機体設計や全体的な工学技術と何の関係もない。弱点はコックピットの中に潜んでいるのかもしれない。

J-20から学ぶ教訓：空軍部隊の整備はパイロット育成すより容易だ

現代の戦闘機は工学上の驚異である。どの機種であれ、どの国のものであれ、これらのシステムはこれまでで最も複雑なプラットフォームだ。十分な資金、産業能力、そして時間があれば、すべての大国は、最終的に有能な航空機を製造することができる。

しかし、エリートパイロットを育成することは全く別の話である。

第5世代戦闘機のパイロットとは、単に高度な航空機を離陸・飛行・着陸させることができる人物ではない。激しい空中戦が予想される状況下で、高度な航空機を操縦しながら、膨大な量の情報を同時に処理しなければならない。こうした技能は、容易に大量生産できない（少なくとも、中国が複雑な航空機を大量生産できるほどには容易ではない）。

第5世代戦闘機の操縦を習得するには、長年の飛行経験が必要だ。これらの機体には、数千時間の飛行経験を持ち、厳格な指導を受け、教義への硬直的な順守より自主性を重視する訓練文化に育まれたパイロットが求められる。そこが、中国が依然として直面している最大の課題である。

筆者の実体験：F-35パイロットたちが語ったこと

約1年前、筆者はアリゾナ州フェニックスにあるルーク空軍基地を訪れ、基地の上級指揮官たちに戦略に関する講演を行った。現地のチームは親切にも、彼らのF-35ライトニングIIの配備状況を見学させてくれた。さらに、基地のフライトシミュレーターでF-16を操縦することさえ許可してくれた。滞在中、F-35プログラムへ移行中のF-16パイロットと面会した。彼らはF-16で数年の、あるいは数十年に及ぶ経験を持つパイロットたちだった。移行中のパイロット全員から、F-35の操縦は、彼らが慣れ親しんだF-16の操縦と大きく異なるとの声が聞かれた。

J-20ステルス戦闘機。画像提供：クリエイティブ・コモンズ。

中国では、中国人民解放軍空軍（PLAAF）がJ-10第4世代戦闘機パイロットを第5世代戦闘機部隊へ移行させている。高度な戦闘機の操縦経験がはるかに豊富な米国のパイロットでさえ、新しい機体に慣れるのに時間を要しているのだから、実戦経験がない中国のパイロットたちは、J-20部隊に適応するまでに、さらに長い準備期間を要することを想定すべきだろう。

経験は作り出せない

何十年にもわたり、米国のパイロットたちはイラク、アフガニスタン、シリア、コソボ、リビア、イラン、そして世界中で継続的に行われている数え切れないほどの作戦（一般には決して知らされないもの――たとえ自身でミサイルを発射した経験のないパイロットであっても、実際に発射経験のある教官から恩恵を受けている）を通じて、戦闘経験を蓄積してきた。

その組織的な記憶は、新しい世代のすべてに受け継がれていく。

現時点では、中国にはこの先進戦闘機プログラムにおける重要な要素が欠けている。中国人民解放軍空軍（PLAAF）は、近代的な空戦を経験したことがない。そのパイロットたちは日常的に高度な演習や、ますます現実味を増す訓練を行っているが、シミュレーション――たとえそれがどれほど優れたものであっても――は、実際の戦闘における混乱、不確実性、そして心理的ストレスを完全に再現できない。

演習は手順を教える。戦闘は判断力を養う。この二つを結ぶ近道は存在しない。

J-20は操縦は容易だが、戦闘は難しい

中国の国営メディアが取材したPLAAFのパイロットによると、第4世代のJ-10から第5世代J-20への移行は、ステルス戦闘機の高度なエイビオニクスと自動化システムのおかげで、ある意味では容易になっているという。現代のコンピュータはパイロットの作業負荷を軽減する。ディスプレイは、以前は手動で解釈しなければならなかった情報を統合して表示してくれる。

中国のJ-20戦闘機。画像提供：クリエイティブ・コモンズ。

しかし、こうした改善は中国のパイロットに新たな課題をもたらしている。

戦闘機の操縦メカニズムと格闘する代わりに、中国パイロットは戦闘情報の流れを掌握しなければならない。すべてがうまくいけば、そのパイロットは優位に立つ。しかし、その結果と、それに伴う複雑さとの間には大きな隔たりがある。現時点では、その隔たりは経験不足に起因している。

中国が従来のパイロット訓練を超えて模索する理由

中国の軍事関連出版物では、精鋭パイロットを対象に、伝統的な気功の呼吸法やコンディショニング技法を活用した実験について記述されている。その目的は、集中力、持久力、ストレス耐性、そして高パフォーマンス飛行中に経験する激しい身体的負荷への耐性を向上させることにある。

これらはパイロットに有益ではあるが（西側の空軍も精鋭パイロットに対して同様の訓練手法を採用している）、いずれも実戦経験を代替するものではない。レーダー画面に複数の視程外（BVR）ミサイルが突然現れたら、パイロットがどのように反応すべきかを、呼吸法は教えられない。同時に、電子妨害で通信が途絶え、味方機が戦術状況図から次々と消え始めたら。

教訓は、苦い経験を通じて学ばれるものだ。

その代わりに「経験」を購入する

北京はこの弱点を認識しており、経験不足を補うため、西側諸国――米国でさえも――から経験豊富な戦闘機パイロットを求めている。実際、米国司法省（DOJ）は、中国軍に違法に防衛サービスを提供したとして元米軍パイロットらを起訴している。捜査当局は、経験豊富な退役米軍パイロットが、中国のパイロット訓練を支援するために採用され、西側の戦術、意思決定、作戦手順に関する知見を提供していたと主張している。

これらの事例が重要であるのは、たった一人の退役パイロットが空軍を一変させられるからではない。それらが重要であるのは、第5世代戦闘機プログラムの有効性に関して、中国が自らに何が欠けていると認識しているかを明らかにしたからだ。

北京がすでに経験豊富な第5世代戦闘機の指導官を十分に擁していたなら、海外から専門知識を求める理由はほとんどないはずだ。それどころか、中国は入手可能な場所ならどこからでも、数十年にわたる組織的な知見を獲得しようとしているようだ。そして、中国と米国が近い将来戦争状態に陥る可能性が高いことを考えれば、まもなく戦うことになる米国の先進戦闘機の戦術や技術について、退役米軍パイロットから学ぶことほど有益なことはあるだろうか？

「ファイブ・アイズ」（米国、英国、カナダ、オーストラリア、ニュージーランドで構成される諜報同盟）は、中国が西側の元軍人を無節操に積極的に勧誘していると繰り返し警告してきた。

真のボトルネックとは

中国の航空宇宙産業は、驚異的なペースで航空機を製造できる。しかし、パイロットは量産できない。エリート教官パイロットを育成するのには数十年を要する。飛行隊の文化は世代を超えて形成されていくものだ。戦術的な卓越性は、数え切れないほどの失敗、厳格な事後検討、そして場合によっては実戦を通じて培われるものである。

これは、産業能力が限られた助けしか提供できない分野の一つだ。中国は、米国のライバルがF-22ラプターやF-35ライトニングIIといった第5世代戦闘機を製造するよりはるかに迅速に、さらに100機のJ-20を製造することができる。しかし、J-20の教官やパイロットの精鋭グループは新たに育成できていない。

航空宇宙分野での優位性は永続的なものではない

こうした状況から慢心を招くべきではない。中国人民解放軍空軍（PLAAF）は急速に進化している。その演習は年々高度化しており、パイロットの飛行時間は増加している。PLAAFの指揮系統も目覚ましいスピードで近代化が進んでいる。新しい訓練方法が旧来のソ連式手法に取って代わりつつあり、一方で、新世代のパイロットは、前世代よりも優れた教育システムの恩恵を受けている。

つまり、時間は中国に味方している。

さらに、戦闘経験を持つ高給取りの西側諸国の軍パイロットの助言も得て、中国の訓練は格差を縮めつつある（これが、米国司法省（DOJ）が、中国の軍パイロットを訓練していたと発覚した退役米軍パイロットに対して、厳しい措置を講じている理由の一つである）。したがって、米国は、中国の現在のパイロット育成における課題がいつまでも続くと想定してはならない。

刻一刻と迫る時間

J-20は、第5世代戦闘機技術において西側諸国と競う上で、もはや中国にとって最大の負担ではない。同機の性能は向上しており、北京の産業基盤は、他国が追随できないほどのペースで生産を続けている。制約要因は「人的要素」である。

中国は数ヶ月で新たなステルス戦闘機を製造できる――米国が第5世代戦闘機を製造するよりもはるかに多く、はるかに速いペースで――が、増え続けるJ-20を操縦するのに相応しい経験を持つパイロットを育成することは、まったく別の問題である。それには、中国が新型の先進戦闘機を大量に製造するよりもはるかに長い時間がかかる。

これこそがJ-20の真の弱点である。とはいえ、時間の経過とともに、中国はこの課題を克服するだろう。北京は、米国に急速に追いつき、さらには追い越そうとする過程で、他のあらゆる課題を克服してきた。

西側の軍事指導者たちは、中国がこの人的資本の不足で恒久的に足止めを食らうことを期待している。彼らは、この状況が継続する前提で戦略を立てている。これは、「中国の体制はまもなく崩壊する」と想定するのと同じくらい馬鹿げたことだ。

彼らは20年以上もその瞬間を待ち続けている。しかし、北京は強くなるばかりだ。これでは戦略的思考とは程遠い。あらゆる面で中国が米国に追いついてしまったため、これは現実逃避に過ぎない。

この状況が続けば、北京は第5世代機の訓練でも米国を圧倒するだろう。■

著者について：ブランドン・J・ワイチャート

ブランドン・J・ワイチャートは、19FortyFive.comの国家安全保障担当シニアエディターである。また、Substack上の『The Weichert Brief』の運営も担当している。ワイチャートは、Rumbleで『National Security Talk』のホストも務めている。著書には国家安全保障に関するベストセラー4冊があり、最新作は『A Disaster of Our Own Making: How the West Lost Ukraine』（エンカウンター・ブックス）である。

英国の国防投資計画で示された英軍の将来像を詳しく見る：無人装備を重視する野心的な計画だが、技術成熟度以上に財務負担能力が今後問われそうだ

 

英軍はドローンへの大規模投資の代わりに新型駆逐艦を断念

UK Sacrifices Its Future Destroyer As Part Of Massive Bet On Drones Across Its Forces

野心的な改革で陸・海・空における将来の英国軍の作戦の中核に無人プラットフォームが位置づけられる

• TWZ

• トーマス・ニューディック

• 2026年6月30日 午後12時48分（EDT）公開

66億ドルを超える規模で、将来の英国軍では無人システムが中心装備となる。このイニシアチブは、陸・海・空3軍すべてと、戦闘様式の変革を目指すものだ。最も劇的なのは、この新たな防衛計画により、英海軍の将来の駆逐艦が「ハイブリッド」かつ分散コンセプト実現のため犠牲にされ、海軍は自律艦艇と有人艦艇を組み合わせることになる点だ。しかし、英国陸軍と王立空軍（RAF）を無人・自律能力を中心に再構築するのとあわせ広範囲の措置も予定されているものの、一部は開発が￥進行中、あるいは初期段階にあるため、非常に高いリスクを伴うものもある。

本日の演説で、英国のキア・スターマー首相は、政府の防衛投資計画を明らかにした。政府によれば、この計画の目的は「今後長年にわたり国の安全を守る」ことに他ならない。そのために、英軍は自律システムに大きく依存することになる。少なくとも現時点で我々が知る限り、これらのシステムのほとんどは実体として存在していない。同時に、この取り組みでは能力の迅速な実戦配備が強調されている。これは、この計画がいかに野心的であり、かつリスクが高いかを如実に示している。

「防衛投資計画」では、ドローンおよび関連能力だけで、4年間で50億ポンド（66億ドル）以上の予算が計上されている。これは、同期間に2,980億ポンド（3,950億ドル）に上る、はるかに大規模な防衛総支出の一部である。この金額には、昨年の「支出見直し（Spending Review）」に加えて150億ポンド（200億ドル）の追加支出も含まれている。

スターマー首相は、20年代の終わりまでに、英国のGDPに占める防衛費の割合は過去30年間で最高水準に達し、GDPの3.5％という水準を目指すNATOの目標に沿ったものになると主張した。

政府は、「ドローンによる変革」の必要性を裏付ける証拠として、特にウクライナとイランでの紛争を挙げている。

「ドローンは戦争の様相を急速に変えつつあり、安価なシステムが高価値な標的を破壊し、イノベーションのサイクルは年単位ではなく週単位で測定されるようになっている」と、政府は計画を発表する際に述べた。「ウクライナは、ロシアの野蛮な侵攻から身を守るために、月に約20万機のドローンを使用している。一方、イラン紛争の最盛期には、1日あたり700機の攻撃用ドローンが発射されていた」と付け加えている。

イギリス海軍

予測される変化ではイギリス海軍が最も注目を集めている。

いわゆる「ハイブリッド海軍」を創設するという以前発表された計画の一環として、同海軍は、有人軍艦や航空機と連携して運用される4種類の新型無人艦艇を導入する予定だ。

これらの新型艦艇のうち、タイプ91は無人のミサイルプラットフォームとなり、艦隊全体の火力を増強するための「浮遊弾薬庫」の役割を果たす。防空、長距離対地攻撃、対艦ミサイル能力を組み合わせたものになると見られるが、武装構成は容易に変更可能で、高度にモジュール化されるだろう。紅海での紛争で得られた教訓は、激しい航空戦環境下において、ミサイル弾薬類がいかに急速に枯渇し得るかを劇的に示した。

同じく無人のタイプ92艦は「センシング・プラットフォーム」と称され、主たる任務として対潜戦（ASW）を担う。これにより、英海軍のセンサーの探知範囲が北大西洋のさらに奥深くまで拡大されることになり、同海域においてタイプ92は以前に発注されたフリゲート艦を支援し、ロシア潜水艦の捜索にあたることになる。

タイプ93は超大型の無人潜水艇と定義されており、有人ハンター・キラー型潜水艦の補助として運用されることを意図している。同型艇は、敵潜水艦の捜索・撃破を支援するため、センサーと兵器（おそらく魚雷）の両方を搭載する。これは、運用可能な艦艇数が限られているため、高速攻撃型潜水艦部隊に著しい不足が生じており、英国海軍が特に苦戦している分野である。

最後に、タイプ94も無人偵察プラットフォームだが、防空任務に特化し最適化されている。この艦は、艦隊に代わって、また国土防衛任務を支援するために、センサーを用いて空からの脅威を捜索する。

タイプ91とタイプ94は、最終的には少なくとも6隻の「共通戦闘艦（Common Combat Vessels）」による連携・ネットワーク化された海上防空システムを構成することになる。2030年代に就役する有人「共通戦闘艦」は、このアーキテクチャの「頭脳」としての役割を果たし、システム全体としては、現在タイプ45駆逐艦が担っている防空任務を最終的に引き継ぐことになる。

この海上防空システムと、概ねフリゲート級の艦艇と見られている「共通戦闘艦」は、新型タイプ83駆逐艦に関する以前の計画に取って代わるものである。83型駆逐艦は当初、2030年代後半にタイプ45駆逐艦の後継となる予定だったが、ここしばらくの間、海軍本部がタイプ91のような「アーセナルシップ」構想への関心を強めていることから、その将来は危ぶまれていた。

英国防省は、前回の戦略防衛見直しにおいて、「ハイブリッド空母航空団」を次のように紹介した：

「王立海軍は、自律性とデジタル統合を活用する装備および兵器の『ハイ・ロー』ミックスを開発し、強力でありながら低コストかつシンプルな艦隊へと引き続き移行していく。空母打撃群はすでにNATOの能力において最先端に位置しているが、『ハイブリッド』空母航空団への進化においては、はるかに迅速な進展が求められる。そこでは、有人戦闘機（F-35B）が、空中の自律型協調プラットフォームや、消耗型の使い捨てドローンに補完される。ハイブリッド空母航空団の計画には、空母甲板から発射可能な長距離精密誘導ミサイルも含まれるべきである。」

現時点では甲板発射型長距離精密ミサイルについてこれ以上の言及はないが、防衛投資計画では、「プロジェクト・パンテオン」がハイブリッド空母航空団の開発プロジェクトとして機能し、F-35Bと並行して、名称未公表のジェット推進型ドローンの試験も含まれることが明記されている。

具体的に言及はされていないものの、英国海軍はすでに、英国の空母における「キャット・アンド・トラップ」方式のドローン運用に向けた構想を明らかにしており、これは「プロジェクト・アーク・ロイヤル」として知られている。

この計画が実現すれば、2隻のクイーン・エリザベス級空母は、多様な任務を遂行できるドローン運用を開始し、その後、より大型で、複雑で、高性能なドローンの運用へと段階的に移行していくことになる。将来的には、過去に検討した通り、完全なカタパルト補助離陸・トラップ着艦（CATOBAR）能力により、有人固定翼機も追加される可能性がある。

大型の固定翼ドローンの導入は、英国海軍がすでに「プロジェクト・ヴィクセン」の下で取り組んでいる目標であり、詳細はこちらでご覧いただける。

過去に論じた通り、英国海軍が空母対応ドローンの導入を目指す上で、多くの技術的課題が待ち受けている。発進・回収システムに加え、例えばドローンを空母航空団に安全かつ効果的に統合するためには、管制ステーション、データリンク、独自の運用手順など、さらに多くのものを開発する必要がある。有人固定翼ジェット機やヘリコプターとドローンを組み合わせた際の、甲板上の取り扱いや運用フローの統合といった複雑な課題を解決するだけでも、相当な労力を要するだろう。

「プロジェクト・パンテオン」は、これらすべてを前進させるものとなるだろうが、このプログラムで採用されるジェット推進型ドローンのサイズについては明らかにされていない点に留意すべきである。すでに英国海軍は、より小型のジェット推進型ドローンを用いた試験を実施しており、2021年には、標的ドローンとして最もよく知られるQinetiQ社の「バンシー・ジェット80+」がHMSプリンス・オブ・ウェールズから発進した。「バンシー」でさえ、迅速に投入可能なデコイや片道攻撃用弾薬の適切なプラットフォームとなり得る。

HMSプリンス・オブ・ウェールズの飛行甲板上の「バンシー・ジェット80+」ドローン。Crown Copyright

英国海軍のエリート水陸両用・特殊作戦対応軽歩兵部隊である「コマンド部隊」に対しても、「新型高速艇や最新のドローン・自律技術」を含むさらなる投資が予定されている。

それほど驚きではなかったのは、英国の核抑止力を強化するという政府の公約である。これには、今後4年間で630億ポンド（830億ドル）以上を割り当て、4隻のドレッドノート級弾道ミサイル潜水艦とSSN-AUKUS原子力攻撃型潜水艦、および英国のトライデント潜水艦発射弾道ミサイル（SLBM）用の新型弾頭の資金を賄うことが含まれている。

英国陸軍

次に英国陸軍だが、同軍は「低コストの消耗型自律システムおよびロータリング弾薬」への投資拡大の恩恵を受けることになる。これには、今後12ヶ月間にわたり陸軍の「ラップストーン（Rapstone）」プログラムに約6,600万ドルの追加資金が投入されることが含まれており、これによりファーストパーソンビュー（FPV）および迎撃ドローンの追加導入費用が賄われる。

戦術訓練演習中に、英国陸軍の「プーマAE 2」ドローンが打ち上げられる一方、別の兵士がノートパソコンとコントローラーで同機を操縦している。Crown Copyright Graeme Main

英国陸軍は、名称未定の新型無人地上車両（UGV）プログラムを開始し、英国の産業界を通じて、無人車両および関連する任務システムを迅速に開発・生産する。

空中戦においては、「プロジェクト・ニクス」により、英国陸軍に最大24機の自律型武装ドローンが配備される。これらは、同軍が最近アップグレードしたアパッチ攻撃ヘリコプターと、有人・無人チーム編成で運用される。2030年までの運用開始が計画されているこれらのドローンは、偵察、精密攻撃、電子戦に対応する装備が施される。

最後に、「プロジェクト・コルバス」の下で、最大24機の監視ドローンが、英国陸軍のトラブルの絶えなかった「ウォッチキーパー」ドローンシステムに取って代わり、情報・監視・目標捕捉・偵察（ISTAR）任務を遂行する予定だ。

王立空軍

王立空軍に関する注目すべき発表は他の軍種に比べて少ないが、同空軍は今後4年間でグローバル・コンバット・エア・プログラム（GCAP）に約106億ドルの予算を確保している。これにより、日本やイタリアと連携して、王立空軍向けの次世代ステルス戦闘機開発に向けた取り組みが推進されることになるだろう。

さらに国防投資計画では「新たな国家レベルの『協働戦闘航空（Collaborative Combat Air）』プログラム」に言及があり、これはこれまでの様々な「忠実なるウィングマン」型プログラムに取って代わるものと思われる。この協働戦闘航空プログラムは、「有人戦闘機と並んで飛行する新しい自律型戦闘機」の開発を目的としており、実証機は遅くとも2030年までに飛行を開始する見込みである。

核抑止力予算の一環で、英空軍は、米国が保有するB61-12戦術核爆弾を装備したF-35Aを12機受け取り、NATO核任務に参加できるようになる。

最後に、「ストーム・シュラウド（Storm Shroud）」システムにより、英国空軍は今年運用を開始する新型無人電子戦ドローンを導入する。「ストーム・シュラウド」はすでに演習で試験運用されており、レオナルド製の「ブライトストーム（BriteStorm）」スタンドイン・ジャマーを搭載している。

国防省ボスコム・ダウンでの試験中の「ストーム・シュラウド」ドローン。Crown Copyright AS1 リア・ジョーンズ

陸海空3軍すべてが、弾薬および兵器の備蓄増強に向けた取り組みの恩恵を受けることになる。これは、ウクライナへの供与や中東での紛争による備蓄の減少によって浮き彫りになった、軍全体にとって高まる懸念事項である。

英国は、長距離攻撃兵器、低コストの巡航ミサイル、ワンウェイ・エフェクターなどを含め、国内備蓄を増やすために110億ポンド（145億ドル）を投じる。おそらく、こうした取り組みの多くは、もともとウクライナに英国製兵器を供給するために開始された個別のプロジェクトによって推進されることになるだろう。2030年までに、国内の弾薬生産能力を全体的に増強する一環として、少なくとも6つの新しい火薬工場を建設する計画がある。

あまり注目されていないのは、英国軍が一部分野で直面することになる削減である。

政府は、ストーム・シャドウ空対地巡航ミサイルを段階的に廃止すると表明しており、多くはすでにウクライナへ移管されている。計画書には「次世代の低コスト巡航ミサイルへと軸足を移している」と記されているが、詳細については明かされていない。

また、30機以上のワイルドキャットおよび最古型（Mk 6A型）のチヌークヘリコプター、さらに衛星通信システムのアップグレード計画も削減対象となっている。

ドローンを軸とした防衛計画

ドローンを最前線に据えることで、スターマー国防相の長期にわたって延期されていた「防衛投資計画」は確かに目を引くものだ。しかし、まだ実証されていない多くの概念が含まれており、開発には莫大なリスクが伴う。

多くの懸念材料が存在しており、とりわけ陸海空の三軍の上級将校らからの追加資金要求が挙げられる。

「防衛投資計画」をめぐる緊張は、すでに国防省と財務省の間で激しい議論を引き起こしている。こうした対立は、今月初めにジョン・ヒーリー国防相が辞任して頂点に達した。

批判を和らげるため、スターマー首相はヒーリー辞任後、国防予算にさらに10億ポンド（13億ドル）上乗せした。しかし、報道によると、ヒーリーは財務省に対し、総額で180億ポンド（238億ドル）に近い増額を強く求めていたという。

また、政府は、新たな脅威や変化する安全保障上の要請への対応が遅すぎるとの批判にも応答している。

「国防相［ダン・ジャービス］は、過去2週間にわたり、軍関係者に最新の装備を優先的に提供できるよう、『国防投資計画』の方向性を再調整してきた」と国防省は述べた。

というわけで、これが現状だ。英国政府は、英軍を「攻撃用ドローンが陸軍ヘリコプターと並んで飛行し、新しいドローンによって敵の探知から見えなくなるようにされた空軍（RAF）のジェット機、そして有人艦艇と無人艦艇で構成されるハイブリッドな王立海軍」を備えた「柔軟で統合された軍隊」へ再構築することを目指す防衛計画に、66億ドルを投入する。

これは大胆なビジョンで、コストや技術的なハードルだけでなく、従来の有人プラットフォーム――そしてその他のあらゆる軍事要件――への資金が十分に確保されているのかと依然として疑問を抱く上級将校たちからも、さらなる課題に直面することになるだろう。■

トーマス・ニューディック

スタッフライター

トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を担当している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に関心を寄せている。彼の報道は、現代および歴史的な空軍力、とりわけヨーロッパにおける深い専門知識に基づいており、大陸全域およびそれ以上の地域における軍用航空、空戦、航空宇宙技術の発展に焦点を当てている。

米空軍がアラスカの基地整備を重視。「ファイタータウン・アラスカ」としてエルメンドーフ・リチャードソン基地を強化するのは北極圏並びに太平洋での作戦を視野に入れている

 

米空軍の「ファイタータウン・アラスカ」が具体化へ

Air Force’s Fightertown Alaska Plan Takes Shape

北極圏および太平洋での作戦におけるアラスカの重要性が高まる中、空軍は同州にある北方前哨基地を大幅に拡張する

• TWZ

• トーマス・ニューディック

• 2026年6月23日 午後3時30分（EDT）公開

https://www.twz.com/air/air-forces-fightertown-alaska-plan-takes-shape

アラスカ州南東部のアンカレッジにあるエルメンドーフ・リチャードソン合同基地（JBER）での大規模な「ファイタータウン再整備（FTR）プログラム」に関し米軍が新たな詳細を公表した。総額約70億ドルに上る巨大事業で、戦略的に重要な北極圏および太平洋地域における将来の空軍作戦を支援するため、実質的に全く新しい戦闘機拠点を作り出すことがねらいだ。

近日開催予定のバーチャル・インダストリー・デイを告知する通知で、政府当局者は同イベントにおいて、正式な調達プロセスに移行する前に、プログラムの範囲について請負業者に説明を行い、建設リスク、業界の能力、および調達戦略に関するフィードバックを収集する予定である。米陸軍工兵隊による通知は、「ファイタータウン」再整備事業の規模と野心について、これまでで最も明確な見通しを示している。

エルメンドーフ・リチャードソン合同基地所属の米空軍F-22ラプターが、合同太平洋・アラスカ射撃場上空を飛行している。米空軍写真（撮影：ジェームズ・リチャードソン曹長）

通知によると、既存の飛行場施設では同プログラムの要件を満たせないため、現在の飛行場インフラを拡張する新しい敷地の選定が進められている。政府はこの取り組みを、個別のプロジェクトの寄せ集めではなく、施設建設と航空機の調達、人員の移動、および兵站上の要件を同期させることを目的とした「包括的なキャンパス・アプローチ」と説明している。

そのキャンパスには、航空機格納庫、飛行隊運用施設、腐食防止施設、整備工場、その他の航空支援インフラが含まれる。また、新しい誘導路、エプロン、路肩、および特殊な航空機運用面を含む、広範な飛行場改良も計画されている。

エルメンドーフ・リチャードソン合同基地で行われた、いわゆる「エレファント・ウォーク」と呼ばれる戦備演習の写真。駐留する第3航空団のF-22戦闘機24機に加え、C-17輸送機およびE-3早期警戒機も写っている。米国空軍

再整備の取り組みには、脆弱性の低減を図り、戦時下でも重要な作戦を継続できるようにする措置が含まれる可能性が極めて高い。中国やロシアとの紛争が起きた場合、JBERは大規模紛争の初期段階において、攻撃目標リストの上位に位置づけられるだろう。本誌が過去に繰り返し指摘してきたように、ドローンやミサイルの脅威の増大に対応するため、各種レベルの防護能力を備えた格納庫が、突如として再び重要な議題となっている。

飛行場周辺のインフラに加え、プロジェクトは広範な支援体制も網羅している。計画には、弾薬複合施設、石油関連施設、倉庫・補給機能、食堂、来訪者管理インフラ、消防施設、訓練センター、シミュレーター、および家族を伴わない空軍兵士向けの宿舎が含まれる。

政府はまた、キャンパス設計には柔軟性が残されており、計画の進展に伴い、最終的には既存施設の改修や解体が行われる可能性もあることを指摘している。

陸軍工兵隊によると、従来型の軍事建設契約手法のみに依存するのではなく、2026会計年度国防授権法で定められた権限を活用し、「その他の取引権限（OTA）」や「段階的設計・施工（PDB）」、その他の代替的な実施手法が利用可能になる可能性がある。

今年5月の衛星画像に写る、アラスカ州南東部のアンカレッジにある広大なエルメンドーフ・リチャードソン合同基地（JBER）。Google Earth

政府による通知では、民間部門のイノベーションを活用しつつ、費用と時間を要する連邦政府の契約手続き上の負担を回避する意向であることを明示している。また、この実施戦略により、業界パートナーが斬新な技術的・建設的ソリューションを提案するよう促すことも強調されている。

この投資規模は、米空軍力の拠点としてアラスカの重要性が高まっていることを浮き彫りにしている。JBERは空軍の主要な戦闘機基地の一つとして機能しており、北米、北極圏（近年、戦略的意義がますます高まっている地域）、そして中国との将来的な紛争の可能性に戦略的計画の焦点が強く当たるインド太平洋地域という、地理的に極めて重要な位置を占めている。

エルメンドーフ・リチャードソン合同基地には、アラスカにおける空軍の最高司令部である第11空軍司令部と、第3航空団が駐屯しており、同航空団はF-22ラプターステルス戦闘機、E-3セントリー空中早期警戒管制機（AWACS）、C-17グローブマスターIII輸送機、C-12軽多用途機を混成運用している。また、同基地にはアラスカ空軍州兵の第176航空団も駐屯し、同航空団は追加のC-17に加え、HC-130コンバット・キング救難機およびHH-60救難ヘリコプターを保有している。

さらに2023年、空軍は、ネブラスカ州のオフット空軍基地にある第55航空団の分遣隊として、同基地に第55作戦群第1分遣隊を設置すると発表した。空軍によると、「この新しい分遣隊は……同地域におけるRC-135V/W『リベット・ジョイント』の作戦および演習のための戦略的な発進・回収拠点としての役割を果たす」という。

この措置は、太平洋地域におけるRC-135V/W「リベット・ジョイント」偵察機の出撃需要の高まりを反映しており、JBERは、太平洋北端や戦略的意義が高まっている北極圏の関心地域について、同機が情報を収集するのに最適な立地にある。

「リベット・ジョイント」の配備に先立ち、JBERで再整備工事が行われた。空軍が「メガプロジェクト」と表現した同工事では、同基地内の滑走路2本の1本が延長され、大型機を伴う作戦をより適切に支援できるようになった。

2023年7月に撮影されたエルメンドーフ空軍基地の衛星画像。基地の北東端には、滑走路延長という「メガプロジェクト」の痕跡がはっきりと確認できる。また、南西側のランプエリアにはRC-135「リベット・ジョイント」が駐機している様子も見て取れる。写真 © 2023 PLANET LABS INC. ALL RIGHTS RESERVED. 許可を得て転載

将来的には、JBERの戦略的な立地に加え、数少ないF-22配備基地の一つであるという現状から、同基地が最終的にF-47第6世代ステルス戦闘機の配備拠点となる可能性が示唆されている。同機の初飛行は2028年中に予定されている。したがって、F-47は、有人・無人資産を統合できる重要な戦力増強要因として機能するという構想に沿い、アラスカの「ファイタータウン」の中核となる可能性が高い。その点を踏まえると、「ファイタータウン再整備プログラム」の少なくとも一部は、F-47の要件に合わせて特別に調整される可能性がある。

JBERは「レッドフラッグ・アラスカ」および「ノーザン・エッジ」演習の拠点としても機能している。

「レッドフラッグ・アラスカ」演習は年に最大4回実施され、ネバダ州のネリス射撃場複合施設上空で行われる演習を模しているが違いがある。具体的には、アラスカの射撃場の多くには計測機器が設置されており、規模は膨大で、より多様な資産を包含することができる。

JBERおよび同地域の他の基地から、「レッドフラッグ・アラスカ」の参加者は合同太平洋アラスカ射撃場複合施設（JPARC）を利用できる。67,000平方マイル以上の面積をカバーし、その上空に77,000平方マイルの空域を有するJPARCは、空軍によれば、「世界最大の計測装置を備えた航空・地上・電子戦訓練場」である。ここでは、個人の技能から大規模な統合作戦に至るまで、あらゆる戦闘に対応した現実的な訓練環境を提供するために定期的に利用されている。

空軍が大規模演習を広大な太平洋のさらに奥深くへと拡大していくにつれ、今後数年間でJPARCの役割はさらに拡大する可能性がある。西海岸沿いのさらに南に位置する他の演習場複合施設でも、利用が増加している。ネリス空軍基地に隣接する広大なネバダ試験・訓練場（NTTR）のような、大規模な内陸訓練場であっても、拡大し続ける敵のアクセス拒否・空域封鎖（A2/AD）圏に基づく現代的なシナリオを再現しようとすると制約がますます強まっている。

一方、アラスカ州内やその周辺では2年ごとに「ノーザン・エッジ」が行われており、この大規模演習は、米軍全体の新たなシステムや能力を試験・評価するために活用されている。

過去、空軍は「ノーザン・エッジ」について、「相互運用性の構築、共通の利益の推進、そして自由で開かれたインド太平洋を確保するための同盟国やパートナーへのコミットメントを通じて、この地域に対する米国の決意を示すもの」であると同時に、アラスカ全域から米国本土を防衛する米国の能力を示す場であると説明してきた。

計画が進むにつれ、新たなアラスカの「ファイタータウン」がどのような姿になるのか、さらに明らかになっていくだろう。すでに明らかになっているのは、空軍と国防総省が、運用中の戦闘機基地としてはめったに見られない規模での長期的な拡張・近代化に向けた準備を進めているという点だ。

6月30日に予定されている「インダストリー・デイ」では、政府当局者が同プログラムに関する最新情報を提供し、空軍最大級の軍事インフラプロジェクトの一つとしてどのように実行するかについて、産業界のパートナーからフィードバックを求める予定であり、さらなる詳細が明らかになる可能性がある。

更新：午後3時45分（米国東部時間） –

ファイタータウン計画に関する詳細情報の問い合わせに対し米空軍当局は、「既存の建物の改修に加え、運用・整備施設の更新・アップグレードを行い、国土防衛および『アジャイル・コンバット・エンプロイメント（ACE）』作戦に必要な、即戦力となる装備、保管施設、および維持支援体制への資金提供を通じて、太平洋空軍の重要インフラに意図的に投資している」と述べた。「また、JBERでは滑走路の延長や、統合試験・訓練センターの建設も進めています。」

「現在は設計段階で、予算が承認され次第、スケジュールについて明確な見通しが立つでしょう」と同当局者は付け加えた。■

トーマス・ニューディック

スタッフライター

トーマス・ニューディックはTWZのスタッフライターであり、軍事航空、防衛技術、兵器システム、国際安全保障を専門に取材している。ドイツのベルリンを拠点とし、世界中の紛争、軍事近代化の取り組み、新興の航空宇宙技術について報道しており、特に空軍力と現代戦争におけるその役割に関心を寄せている。彼の報道は、現代および歴史的な空軍力、とりわけヨーロッパにおける深い専門知識に基づいており、大陸内外の軍事航空、空戦、航空宇宙開発に焦点を当てている。