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南シナ海に水没したF-35Cの回収をめぐるレースがはじまった。米海軍は秘匿情報保護のため機体回収を最優先事項に。

 

  • USN

  • USSカール・ヴィンソンに着艦する海軍所属のF-35C共用打撃戦闘機  January 2022.

 

水没した情報の塊F-35Cをロシア、中国が狙うのは必至、米海軍は何としても機体回収をめざす。

 

2022年1月24日、空母USSカール・ヴィンソンへの着艦に失敗し、南シナ海で水没したF-35C共用打撃戦闘機の回収を米海軍が検討していることが分かった。海軍は同機搭載の極秘部品等の情報がロシアや中国といった対抗勢力の手に渡らぬよう、機体回収を極力目指そうとしている。


 

第七艦隊はF-35Cがカール・ヴィンソンから海中に没したことを文書で認めた。

 

第七艦隊報道官マーク・ラングフォード大尉は「事故機は着艦時に飛行甲板を強打し海中に落下した。現時点ではこれ以上の情報はない」と述べている。

 

同報道官は事故の追加情報や人員の安否について以下のように伝えてきた。

 

「パイロット含む合計7名が負傷し、パイロット他2名がフィリピンマニラの医療施設に搬送され、その他乗員4名は艦上で医療行為を受けた。負傷した乗組員は全員回復して安定した状態にあると報告が入っている」

 

「飛行甲板表面に衝突の影響が出たが、飛行運用関連装備はすべて正常に作動できる状態にある」と追加し、「空母航空団(CVW)2およびUSSカール・ヴィンソン(CVN 70)は南シナ海で通常運用を再開している」

 

事故の発生状況は依然はっきりしない。「着艦時に強打したと聞いている」と元海軍航空要員、著者にしてユーチューバーのワード・キャロルWard Carrollがツイッター投稿し、着艦時に機体が艦に接触した事故とした。だが、海軍当局からは事故の詳細は明かされておらず、現在調査中とのみ発表している。空母着艦は確かに複雑かつ困難な作業であるが、海軍ではこの簡略化を狙いマジックカーペット装備の導入を進めてきた。

 

ラングフォード大尉の発表ではF-35C回収の詳細に一切触れていない。The War Zoneは第七艦隊に詳細情報を求めた。

 

機体回収が海軍の最優先事項のはずで、なんとしても実行するのではないか。今回水没したF-35Cは機体に大きく損傷ないまま水没しており、外国勢力に回収能力があれば大変な獲物となる。ロシアには特殊用途の潜水艦や専用水上艦艇があり、深海サルベージ能力や水中諜報活動を展開していることが知られている。

 

中国は事実上南シナ海全域を自国領海と主張しており、米海軍等の軍事行動を常日頃から批判しているので、やはり事故機回収に意欲を見せるはずだ。

 

英軍F-35BがHMSクイーン・エリザベスからの発艦に失敗し地中海に水没する事故が昨年発生したが、英政府も今回と同様の懸念で米国支援を受けながら回収部隊を現地派遣した。同機はその後回収されたが、深度1,600メートルの海底にあったといわれる。

 

今回の米海軍事故地点の深度および当時の天候状況などが今後の回収作業実施に重要な要素となる。事故機の正確な位置を突き止めるのは容易ではないはずだ。

 

自衛隊所属のF-35Aが2019年に太平洋上で墜落した際は機体回収は不可能だったと、少なくとも言われている。高速度で海面に衝突した機体は分解し、ばらばらになった。今回の米海軍F-35Cは低速だったので、機体状況は良好のはずで、何としても回収し機微情報を保護する必要がある。

 

米海軍にも深海サルベージ能力を有する水上艦艇があり、今回のミッションに投入できる。契約企業が所有運用する艦船も投入できよう。海軍は2020年に沖縄沖合で墜落したMH-60Sシーホークヘリコプターを回収したが、その際の深度は19,075 feet(5,814メートル)だった。

USN

2020年に墜落した米海軍MH-60Sシーホークの機体が沖縄沖合で改修された。

 

海軍がどの手段でF-35C回収をめざすのかはわからないが、中国の裏庭ともいうべき南シナ海で同機をめぐるレースが始まったのは確かだ。

 

今後情報が入り次第続報をお伝えすることにする。■

 

Navy Exploring Options For Recovering F-35C That Fell Into The South China Sea

 

The lost F-35C would be an intelligence prize for any foreign power, such as Russia or China, making it a priority for the Navy to retrieve it first.

BY JOSEPH TREVITHICK JANUARY 25, 2022

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