スキップしてメイン コンテンツに移動

主張 第六世代機が登場している中でF-35を廃止すれば悲劇的な過ちになる

 

 

 

 

防問題に関心を持つ向きならF-22ラプター事業が大幅予算削減された様相外の進展を忘却している方はいないはずだ。対テロ戦たけなわの中、米軍はこれに踏み切ったが、米空軍に対抗する大国が着々と戦力を整備する中でこの選択は過誤であったと受け止められている。F-22は生産を187機に削減されたが、ステルス機への期待は前線指揮官の間に膨らむ一方だ。F-22削減の決断はここ二十年で米軍の戦略上の誤りで最大といわれる。F-35共用打撃戦闘機で同じ決定を口にする識者ならびに事情を知らされていない政治家が存在するのは事実だ。

 

過ちを繰り返せば代償は大きい

 

F-35でも同じ誤りを繰り返すのだろうか。F-35事業には不当かつ根拠のない批判に加え経費や機体維持に関し虚偽の懸念が投げかけられているのか。F-35の大幅削減を何とかして回避しようとする議会有力議員連に以前のF-22事例から大きな懸念が生まれている。

 

「F-35にも2004年当時のF-22と同じことがふりかかろうとしていると危惧する」と上院軍事員会の有力議員ジェイムズ・インホフェ議員(共、オクラホマ)が空軍上層部を招いた予算公聴会で発言していた。

 

F-35事業が大幅削減されれば何が起こるのか。F-35の稼働機数が減れば、さらに少ないF-22とともに深刻な戦略面の問題が生まれ、空軍は代りに第四世代機を大量投入し、ロシアや中国の航空戦力に対抗せざるを得なくなる。この両国は強力な防空体制を整備しており、自らの第五世代機があるのでF-15やF-16が大量撃墜されるのは避けられなくなる。また米軍が旧式機を長年稼働せざるを得なくなり、維持修理に多額経費が必要となる。

 

またF-35にはネットワーク機能があり、採用各国のF-35とネットワークを形成し、ミッションを実行できるが、この期待が大幅に後退する。おそらく姿を消す。つまるところ、編隊を組み、多数機を相互に統制しつつネットワーク機能を駆使する能力があるため、米国の同盟各国もF-35に資金を投入しているのだ。この機能を葬り去れば全体費用は減るどころか、上昇するのは必至だ。

 

F-35削減は誤った考え方

 

F-35事業の大幅削減に踏み切る懸念では一部に空軍が第六世代機の開発を急速に進めていることからF-35事業の縮小を想定する向きがある。ただし、この考え方は間違っている。現状ではF-35と次期戦闘機を併用することになっているからだ。空軍は両機種は相互補完性があると認識している。それぞれミッションが異なり、性能もことなる機種として運用されるはずだ。

 

第六世代機の構成、性能やミッション内容はほとんど不明だが、同機はF-22の後継機の位置づけとなり、F-35にとって代わるものではないと考えてよい証拠がそろっている。

 

F-22廃止が2030年から始まる予定が示されており、機種交代は明らかだ。数年前までF-22には数次にわたる性能改修が想定されていた。

 

第六世代機が飛行を開始しているがF-3削減の意見が生まれていないことが関心を呼ぶ。むしろ事態は反対で、両機種を併用し相互支援させる構想が出てきた。第六世代機が実現してもF-35のニーズは消えないということだ。

 

F-35が消え去ることはない

 

F-35を廃止した場合に米軍には相当数の別機材が必要となり、ロシアや中国の脅威を念頭に第六世代機が開発されているが、多国籍連合軍が大幅な予算を投入しているF-35には今後も輝かしい将来が控えている。F-22削減で生まれた悪影響を反面教師とし、F-35で繰り返せばロシアや中国が必死になって模倣しようとしている機体を米軍が投入できなくなる事態が生まれるだけと理解すべきだろう。■

 

この記事は以下を再構成し人力翻訳でお送りしています。市況価格より2-3割安い翻訳をご入用の方はaviationbusiness2021@gmailまでご連絡ください。

 

History Proves Gutting the F-35 Fighter Would Be a Tragic Mistake

by Kris Osborn

 

August 1, 2021  Topic: F-35 Stealth Fighter  Blog Brand: The Buzz  Tags: F-35 Stealth FighterF-35Stealth FightersU.S. MilitaryF-35 Costs

 

 

Kris Osborn is the defense editor for the National Interest. Osborn previously served at the Pentagon as a Highly Qualified Expert with the Office of the Assistant Secretary of the Army—Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has appeared as a guest military expert on Fox News, MSNBC, The Military Channel, and The History Channel. He also has a Master’s Degree in Comparative Literature from Columbia University.

Image: Flickr.


コメント

このブログの人気の投稿

フィリピンのFA-50がF-22を「撃墜」した最近の米比演習での真実はこうだ......

  Wikimedia Commons フィリピン空軍のかわいい軽戦闘機FA-50が米空軍の獰猛なF-22を演習で仕留めたとの報道が出ていますが、真相は....The Nationa lnterest記事からのご紹介です。 フ ィリピン空軍(PAF)は、7月に行われた空戦演習で、FA-50軽攻撃機の1機が、アメリカの制空権チャンピオンF-22ラプターを想定外のキルに成功したと発表した。この発表は、FA-50のガンカメラが捉えた画像とともに発表されたもので、パイロットが赤外線誘導(ヒートシーキング)ミサイルでステルス機をロックオンした際、フィリピンの戦闘機の照準にラプターが映っていた。  「この事件は、軍事史に重大な展開をもたらした。フィリピンの主力戦闘機は、ルソン島上空でコープ・サンダー演習の一環として行われた模擬空戦で、第5世代戦闘機に勝利した」とPAFの声明には書かれている。  しかし、この快挙は確かにフィリピン空軍にとって祝福に値するが、画像をよく見ると、3800万ドルの練習機から攻撃機になった航空機が、なぜ3億5000万ドル以上のラプターに勝つことができたのか、多くの価値あるヒントが得られる。  そして、ここでネタバレがある: この種の演習ではよくあることだが、F-22は片翼を後ろ手に縛って飛んでいるように見える。  フィリピンとアメリカの戦闘機の模擬交戦は、7月2日から21日にかけてフィリピンで行われた一連の二国間戦闘機訓練と専門家交流であるコープ・サンダー23-2で行われた。米空軍は、F-16とF-22を中心とする15機の航空機と500人以上の航空兵を派遣し、地上攻撃型のFA-50、A-29、AS-211を運用する同数のフィリピン空軍要員とともに訓練に参加した。  しかし、約3週間にわたって何十機もの航空機が何十回もの出撃をしたにもかかわらず、この訓練で世界の注目を集めたのは、空軍のパイロットが無線で「フォックス2!右旋回でラプターを1機撃墜!」と伝え得てきたときだった。 戦闘訓練はフェアな戦いではない コープサンダー23-2のような戦闘演習は、それを報道するメディアによってしばしば誤解される(誤解は報道機関の偏った姿勢に起因することもある)。たとえば、航空機同士の交戦は、あたかも2機のジェット機が単に空中で無差別級ケージマッチを行ったかのように、脈絡な

主張:台湾の軍事力、防衛体制、情報収集能力にはこれだけの欠陥がある。近代化が遅れている台湾軍が共同運営能力を獲得するまで危険な状態が続く。

iStock illustration 台 湾の防衛力強化は、米国にとり急務だ。台湾軍の訓練教官として台湾に配備した人員を、現状の 30 人から 4 倍の 100 人から 200 人にする計画が伝えられている。 議会は 12 月に 2023 年国防権限法を可決し、台湾の兵器調達のために、 5 年間で 100 億ドルの融資と助成を予算化した。 さらに、下院中国特別委員会の委員長であるマイク・ギャラガー議員(ウィスコンシン州選出)は最近、中国の侵略を抑止するため「台湾を徹底的に武装させる」と宣言している。マクマスター前国家安全保障顧問は、台湾への武器供与の加速を推進している。ワシントンでは、台湾の自衛を支援することが急務であることが明らかである。 台湾軍の近代化は大幅に遅れている こうした約束にもかかわらず、台湾は近代的な戦闘力への転換を図るため必要な軍事改革に難色を示したままである。外部からの支援が効果的であるためには、プロ意識、敗北主義、中国のナショナリズムという 3 つの無形でどこにでもある問題に取り組まなければならない。 サミュエル・ P ・ハンチントンは著書『兵士と国家』で、軍のプロフェッショナリズムの定義として、専門性、責任、企業性という 3 つを挙げている。責任感は、 " 暴力の管理はするが、暴力行為そのものはしない " という「特異な技能」と関連する。 台湾の軍事的プロフェッショナリズムを専門知識と技能で低評価になる。例えば、国防部は武器調達の前にシステム分析と運用要件を要求しているが、そのプロセスは決定後の場当たり的なチェックマークにすぎない。その結果、参謀本部は実務の本質を理解し、技術を習得することができない。 国防部には、政策と訓練カリキュラムの更新が切実に必要だ。蔡英文総統の国防大臣数名が、時代遅れの銃剣突撃訓練の復活を提唱した。この技術は 200 年前のフランスで生まれたもので、スタンドオフ精密弾の時代には、効果はごくわずかでしかないだろう。一方、台湾が新たに入手した武器の多くは武器庫や倉庫に保管されたままで、兵士の訓練用具がほとんどない。 かろうじて徴兵期間を 4 カ月から 1 年に延長することは、適切と思われるが、同省は、兵士に直立歩行訓練を義務付けるというわけのわからない計画を立てている。直立歩行は 18 世紀にプロ