スキップしてメイン コンテンツに移動

主張 第六世代機が登場している中でF-35を廃止すれば悲劇的な過ちになる

 

 

 

 

防問題に関心を持つ向きならF-22ラプター事業が大幅予算削減された様相外の進展を忘却している方はいないはずだ。対テロ戦たけなわの中、米軍はこれに踏み切ったが、米空軍に対抗する大国が着々と戦力を整備する中でこの選択は過誤であったと受け止められている。F-22は生産を187機に削減されたが、ステルス機への期待は前線指揮官の間に膨らむ一方だ。F-22削減の決断はここ二十年で米軍の戦略上の誤りで最大といわれる。F-35共用打撃戦闘機で同じ決定を口にする識者ならびに事情を知らされていない政治家が存在するのは事実だ。

 

過ちを繰り返せば代償は大きい

 

F-35でも同じ誤りを繰り返すのだろうか。F-35事業には不当かつ根拠のない批判に加え経費や機体維持に関し虚偽の懸念が投げかけられているのか。F-35の大幅削減を何とかして回避しようとする議会有力議員連に以前のF-22事例から大きな懸念が生まれている。

 

「F-35にも2004年当時のF-22と同じことがふりかかろうとしていると危惧する」と上院軍事員会の有力議員ジェイムズ・インホフェ議員(共、オクラホマ)が空軍上層部を招いた予算公聴会で発言していた。

 

F-35事業が大幅削減されれば何が起こるのか。F-35の稼働機数が減れば、さらに少ないF-22とともに深刻な戦略面の問題が生まれ、空軍は代りに第四世代機を大量投入し、ロシアや中国の航空戦力に対抗せざるを得なくなる。この両国は強力な防空体制を整備しており、自らの第五世代機があるのでF-15やF-16が大量撃墜されるのは避けられなくなる。また米軍が旧式機を長年稼働せざるを得なくなり、維持修理に多額経費が必要となる。

 

またF-35にはネットワーク機能があり、採用各国のF-35とネットワークを形成し、ミッションを実行できるが、この期待が大幅に後退する。おそらく姿を消す。つまるところ、編隊を組み、多数機を相互に統制しつつネットワーク機能を駆使する能力があるため、米国の同盟各国もF-35に資金を投入しているのだ。この機能を葬り去れば全体費用は減るどころか、上昇するのは必至だ。

 

F-35削減は誤った考え方

 

F-35事業の大幅削減に踏み切る懸念では一部に空軍が第六世代機の開発を急速に進めていることからF-35事業の縮小を想定する向きがある。ただし、この考え方は間違っている。現状ではF-35と次期戦闘機を併用することになっているからだ。空軍は両機種は相互補完性があると認識している。それぞれミッションが異なり、性能もことなる機種として運用されるはずだ。

 

第六世代機の構成、性能やミッション内容はほとんど不明だが、同機はF-22の後継機の位置づけとなり、F-35にとって代わるものではないと考えてよい証拠がそろっている。

 

F-22廃止が2030年から始まる予定が示されており、機種交代は明らかだ。数年前までF-22には数次にわたる性能改修が想定されていた。

 

第六世代機が飛行を開始しているがF-3削減の意見が生まれていないことが関心を呼ぶ。むしろ事態は反対で、両機種を併用し相互支援させる構想が出てきた。第六世代機が実現してもF-35のニーズは消えないということだ。

 

F-35が消え去ることはない

 

F-35を廃止した場合に米軍には相当数の別機材が必要となり、ロシアや中国の脅威を念頭に第六世代機が開発されているが、多国籍連合軍が大幅な予算を投入しているF-35には今後も輝かしい将来が控えている。F-22削減で生まれた悪影響を反面教師とし、F-35で繰り返せばロシアや中国が必死になって模倣しようとしている機体を米軍が投入できなくなる事態が生まれるだけと理解すべきだろう。■

 

この記事は以下を再構成し人力翻訳でお送りしています。市況価格より2-3割安い翻訳をご入用の方はaviationbusiness2021@gmailまでご連絡ください。

 

History Proves Gutting the F-35 Fighter Would Be a Tragic Mistake

by Kris Osborn

 

August 1, 2021  Topic: F-35 Stealth Fighter  Blog Brand: The Buzz  Tags: F-35 Stealth FighterF-35Stealth FightersU.S. MilitaryF-35 Costs

 

 

Kris Osborn is the defense editor for the National Interest. Osborn previously served at the Pentagon as a Highly Qualified Expert with the Office of the Assistant Secretary of the Army—Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has appeared as a guest military expert on Fox News, MSNBC, The Military Channel, and The History Channel. He also has a Master’s Degree in Comparative Literature from Columbia University.

Image: Flickr.


コメント

このブログの人気の投稿

漁船で大挙押し寄せる中国海上民兵は第三の海上武力組織で要注意

目的のため手段を択ばない中国の思考がここにもあらわれていますが、非常に厄介な存在になります。下手に武力行使をすれば民間人への攻撃と騒ぐでしょう。放置すれば乱暴狼藉の限りを尽くすので、手に負えません。国際法の遵守と程遠い中国の姿勢がよく表れています。尖閣諸島への上陸など不測の事態に海上保安庁も準備は万端であるとよいですね。 Pentagon reveals covert Chinese fleet disguised as fishing boats  漁船に偽装する中国軍事組織の存在をペンタゴンが暴露   By Ryan Pickrell Daily Caller News Foundation Jun. 7, 3:30 PM http://www.wearethemighty.com/articles/pentagon-reveals-covert-chinese-fleet-disguised-as-fishing-boats ペンタゴンはこのたび発表した報告書で中国が海洋支配を目指し戦力を増強中であることに警鐘を鳴らしている。 中国海上民兵(CMM)は準軍事組織だが漁民に偽装して侵攻を行う組織として長年にわたり活動中だ。人民解放軍海軍が「灰色」、中国海警が「白」の船体で知られるがCMMは「青」船体として中国の三番目の海上兵力の位置づけだ。 CMMが「低密度海上紛争での実力行使」に関与していると国防総省報告書は指摘する。 ペンタゴン報告書では中国が漁船に偽装した部隊で南シナ海の「灰色領域」で騒乱を起こすと指摘。(US Navy photo) 「中国は法執行機関艦船や海上民兵を使った高圧的な戦術をたびたび行使しており、自国の権益のため武力衝突に発展する前にとどめるという計算づくの方法を海上展開している」と同報告書は説明。例としてヘイグの国際仲裁法廷が中国の南シナ海領有主張を昨年7月に退けたが、北京はCMMを中国が支配を望む地帯に派遣している。 「中国は国家管理で漁船団を整備し海上民兵に南シナ海で使わせるつもりだ」(報告書) 中国はCMMはあくまでも民間漁船団と主張する。「誤解のないように、国家により組織し、整備し、管理する部隊であり軍事指揮命令系統の下で活動している」とアンドリュー・エリク...

海自の次期イージス艦ASEVはここがちがう。中国の055型大型駆逐艦とともに巡洋艦の域に近づく。イージス・アショア導入を阻止した住民の意思がこの新型艦になった。

  Japanese Ministry of Defense 日本が巡洋艦に近いミサイル防衛任務に特化したマルチロール艦を建造する  弾 道ミサイル防衛(BMD)艦2隻を新たに建造する日本の防衛装備整備計画が新たな展開を見せ、関係者はマルチロール指向の巡洋艦に近い設計に焦点を当てている。実現すれば、は第二次世界大戦後で最大の日本の水上戦闘艦となる。 この種の艦船が大型になる傾向は分かっていたが、日本は柔軟性のない、専用BMD艦をこれまで建造しており、今回は船体形状から、揚陸強襲艦とも共通点が多いように見える。 この開示は、本日発表された2024年度最新防衛予算概算要求に含まれている。これはまた、日本の過去最大の529億ドルであり、ライバル、特に中国と歩調を合わせる緊急性を反映している。 防衛予算要求で優先される支出は、イージスシステム搭載艦 ( Aegis system equipped vessel, ASEV) 2隻で、それぞれ26億ドルかかると予想されている。 コンピューター画像では、「まや」級(日本の最新型イージス護衛艦)と全体構成が似ているものの、新型艦はかなり大きくなる。また、レーダーは艦橋上部に格納され、喫水線よりはるか上空に設置されるため、水平線を長く見渡せるようになる。日本は、「まや」、「あたご」、「こんごう」各級のレーダーアレイをできるだけ高い位置に取り付けることを優先してきた。しかし、今回はさらに前進させる大きな特徴となる。 防衛省によると、新型ASEVは全長約620フィート、ビーム82フィート、標準排水量12,000トンになる。これに対し、「まや」クラスの設計は、全長557フィート強、ビーム約73フィート、標準排水量約8,200トンだ。一方、米海軍のタイコンデロガ級巡洋艦は、全長567フィート、ビーム55フィート、標準排水量約9,600トン。 サイズは、タイコンデロガ級が新しいASEV設計に近いが、それでもかなり小さい。Naval News報道によると、新型艦は米海軍アーレイ・バーク級フライトIII駆逐艦の1.7倍の大きさになると指摘している。 武装に関して言えば、新型ASEVは以前の検討よりはるかに幅広い能力を持つように計画されている。 同艦の兵器システムの中心は、さまざまな脅威に対する防空・弾道ミサイル防衛用のSM-3ブロックII...

次期高性能駆逐艦13DDXの概要が明らかになった 今年度に設計開始し、2030年代初頭の就役をめざす

最新の海上安全保障情報が海外メディアを通じて日本国内に入ってくることにイライラしています。今回は新型艦13DDXについての海外会議でのプレゼン内容をNaval Newsが伝えてくれましたが、防衛省防衛装備庁は定期的にブリーフィングを報道機関に開催すべきではないでしょうか。もっとも記事となるかは各社の判断なのですが、普段から防衛問題へのインテリジェンスを上げていく行為が必要でしょう。あわせてこれまでの習慣を捨てて、Destroyerは駆逐艦と呼ぶようにしていったらどうでしょうか。(本ブログでは護衛艦などという間際らしい用語は使っていません) Early rendering of the 13DDX destroyer for the JMSDF. ATLA image. 新型防空駆逐艦13DDXの構想 日本は、2024年度に新型のハイエンド防空駆逐艦13DDXの設計作業を開始する 日 本の防衛省(MoD)高官が最近の会議で語った内容によれば、2030年代初頭に就役開始予定のこの新型艦は、就役中の駆逐艦やフリゲート艦の設計を活用し、変化する脅威に対し重層的な防空を提供するため、異なるコンセプトと能力を統合する予定である。  防衛装備庁(ATLA)の今吉真一海将(海軍システム部長)は、13DDX先進駆逐艦のコンセプトは、「あさひ」/25DD級駆逐艦と「もがみ」/30FFM級フリゲート艦の設計を参考にすると、5月下旬に英国で開催された海軍指導者会議(CNE24)で語った。  この2つの艦級は、それぞれ2018年と2022年に就役を始めている。  13DDX型は、海上自衛隊(JMSDF)が、今吉の言う「新しい戦争方法」を含む、戦略的環境の重大かつ地球規模の変化に対抗できるようにするために必要とされる。防衛省と海上自衛隊は、この戦略的環境を2つの作戦文脈で捉えている。  第一に、中国、北朝鮮、ロシアが、極超音速システムを含むミサイル技術、電子戦(EW)を含むA2/AD能力の強化など、広範な軍事能力を急速に開発している。第二に、ウクライナにおけるロシアの戦争は、弾道ミサイルや巡航ミサイルの大規模な使用、EWやサイバー戦に基づく非対称攻撃、情報空間を含むハイブリッド戦争作戦、無人システムの使用など、新たな作戦実態を露呈したと説明した。  新型駆逐艦は、敵の対接近・領域拒否(A2/A...