2019年10月16日水曜日

シコースキーのレイダーXは米陸軍の求める高速偵察ヘリコプターへの新たな提案


シコースキーの "Raider X" は米陸軍向けの
将来型高速武装偵察ヘリコプター構想への同社の提案だ
米陸軍がめざす残存性を備えた高速「ナイフファイター」ヘリコプターは激甚戦場への投入を目論む中、 レイダーXはこの任務に最適のよう
BY TYLER ROGOWAYOCTOBER 14, 2019
シコースキー


週はベルから360インヴィクタス高速武装偵察ヘリコプターが発表された。米陸軍のめざす次世代偵察機材(FARA)への同社の提案で、今回はシコースキーが「レイダーX」を公表した。同機はS-97レイダー実証機が原型で、同じく同社のX2複合ヘリコプター技術も活用し高速飛行と操縦性を実現している。同社には大型のSB>1デファイアントもあり、こちらは共用多用途(JMR)競作への提案で、さらに将来型垂直離着陸中型機への採用をめざし、これも他に例のない構造となっている。シコースキーX2技術は自社開発で今まで10年以上にわたり開発されてきた。 S-97についてWar Zoneが同社X2チームと独占インタビューしているので参照されたい

シコースキー

S-97 レイダー実証機がレイダーXの原型だが、一部が大きく変化している。

FARAOH-58カイオワウォリアーとAH-64アパッチの後継機も同時にねらう。FARAでは、ベル、シコースキー以外にも受注を狙う企業がある。シコースキーも現在はロッキード・マーティンの子会社であり、ボーイングAVXL3連合の他ケイレムノースロップ・グラマンレイセオンといった競争相手も存在する。ただボーイング含む残りの企業からFARA事業への提案内容は発表されていない。
シコースキーによればレイダーXは「迅速開発、迅速配備で様相を一変させる技術と性能を実現し、最も過酷な状況においても真価を発揮する機体。 レイダーXは将来の戦場で勝利をおさめるため必要な航続距離、防御能力、威力を備えた機体」とする。同社はさらに続ける。
-抜群の性能:X2.のリジッドローターにより性能が引き上げられる。操縦入力に敏感に対応し、低速ホバリング性能が向上し、軸を外したホバリングが可能であり、同じ加速率と減速を実現する。 Xは競合相手がないほどの性能を発揮する.
-アジャイルなデジタル設計。高性能デジタル技術による設計、製造はすでにロッキード・マーティン、シコースキーの他機種で実用に供されている。例としてCH-53K,CH-148F-35の各機があり、これにより陸軍は調達経費を引き下げるにとどまらず迅速かつ安価な改修で今後も変化していく脅威に対応可能となる。
-適応性: 新しいオープンシステム・アーキテクチャア(MOSA)によるエイビオニクス、やミッションシステムが「プラグアンドプレイ」により高い演算能力、センサー、残存性を実現し、高い威力と生存性につながる
-維持保守について:機材の運用コストを引き下げるため新技術を利用し、通常の整備点検方式を自機診断および実際の状況に応じた保守管理に変える。これにより機材の稼働率が上がり、前線での運用を容易にし、整備実施も柔軟に行える。
-今後の発展性、柔軟性: 将来の変わり続ける脅威環境に着目し、X2複合同軸ヘリコプター技術から他に比類のない今後の性能向上の余地が生まれ、飛行速度、航続距離、ペイロードの発展が期待される。 この将来への発展性から作戦運用上の柔軟性が生まれ、多様な用途に投入する柔軟性につながる。各種仕様と運用形態が実現するはずだ。
シコースキー
シコースキー・レイダーの実証飛行.

レイダーに盛り込まれているX2技術のその他について同社は以下のように述べている。
X2ファミリー機材の最新版レイダーXをシコースキーが公表した。 これまでX2が達成した性能は以下の通り。
·         250ノット超の最高速度
·         最高高度9千フィート超
·         低速高速での機体制御能力を生かして60度超の機体傾斜が可能
·         ADS-33B (Aeronautical Design Standard) レベル1の機体制御能力を複数パイロットで実現
·         飛行制御を最適化し、振動も抑える

シコースキーのテストパイロット、ビル・フェルがレイダーのテスト飛行大部分を操縦しており、以下X2技術について述べている。 
X2のパワーでヘリコプターの常識が変わる。 高速ヘリコプターの性能と航空機の巡航飛行性能を両立している。 S-97レイダーからFARA試作機となるレイダーXのリスクが低減できた。
レイダーXのコンセプトはS-97に似通っているが一部に改良が見られる。 低視認性への配慮が機体設計の基本にあったようだ。構想図を見るとレーダー反射面がない機体になっており、センサー、パイロン、アンテナ、兵装がきれいに格納されている。 その例として20mm機関砲も使用していないときは機体内に格納されているようだ。ローダーヘッドシュラウドも角度がついており、V字型空気取り入れ口の形状からガスタービンエンジンは機体内部奥深くに装備されているようだ。
排気もテイルブーム内部を経由し、冷却のしかけは同社から以前発表され不採用になったRAH-66コマンチと同様なようだ。テイル下部の形状がこの機能のために設計されているのだろう。コマンチでは高温排気は低温外気と混ぜてからここから排出されていた。


シコースキー
シコースキー
さらに胴体部のエッジにもコマンチ同様の加工がされているようだ。

こうした特徴から同機はヘリコプターとしての効率を追求しつつ可能な限りの高速度を実現する設計のようで、同時に低視認性設計の特徴も備え持つようだ。編集部はシコースキーにこうした特徴について確認を求めた。
また忘れてはならないのは、同機のレーダー視認性を低くする工夫として機体のレーダー断面積や赤外線特徴を低くするべく、コマンチほどではないが高い残存性を実現していることだ 同機が高速性能とともに状況認識能力を引き上げるべくセンサーを活用し、機体防御対策も高度化しておりこれからの戦場でも高い残存性につながるだろう。
SIKORSKY/LOCKHEED MARTIN
同様な設計上の特徴がFVL軽量版でも見られる。これはFARAより先に提案が募集されていた

レイダーXは同軸複合ヘリ仕様でFARA競合機の中では運動性能が一番上のはずだが、シコースキーからはX2技術を低リスクで実現できることを強調しているが、これは非常に主観的な意見だ。
同社がこの技術に賭け、10年余を費やしたのは事実である。だが量産機には応用されておらず、ベルよりリスクが高いのは事実だ。ベルはきわめて通常型のヘリコプターを提案している。複雑な機構を考えると、レイダーXの機体単価は相当高額になるのではないか。ただし、今の時点でこの点は明確にできない。すると、低コスト、低性能版のほうがFARAミッションに適していると言えないか。
高性能統合防空装備システム(IADS)と短距離防空装備の進歩に対し通常型ヘリコプターが高度防空体制を突破し残存できるのかとの疑問が生まれている。もうひとつが飛行距離の問題だ。接近阻止領域拒否の時代にヘリコプター運用基地が目標から150マイル以内にあるのでは現実的と言えるのか。
こうした問題については今後もご紹介していくが、飛行距離、速度、とくに残存性がFARAに数十億ドルを投じるにあたり重要な検討項目になるのではないか。または回転翼機による戦闘が過去のものとなっているのに無駄な検討項目になっているのかもしれない。
シコースキー
S-97の独特な機体構成を上から見るとびっくりする。

レイダーXは速度、飛行距離、操縦性でも優れているだろうが、残存性でもステルス特徴を生かし最新の防御策、センサー、兵装を実現する。これが実現しないと、開発リスクを抱えた複雑な機構のヘリコプターとして他社より機体価格が上昇しかねない。 だが再度、安価な競合作があるとしても、残存性が劣り将来のハイエンド戦に投入できない機体になればそれだけの高額を投じる価値があるのか。
その答えはFARAの考過程にあわせでてくるはずだが、現時点ではシコースキーの提案内容が判明したにすぎず、その内容は強い印象を与えてくれる。

2019年10月14日月曜日

第三次大戦はこの場所から始まる: 世界は危険な場所になってきた


When World War III Happens, It Will Start In One Of These 5 Places

第三次世界大戦はこの5地点から始まる
Diplomacy is needed to calm these conflicts.
外交努力で武力衝突を回避できるか
October 12, 2019  Topic: Security  Region: World  Blog Brand: The Buzz  Tags: World War IIWorldWar IIIMilitaryTechnologyHistory

Key point: The flashpoints for future conflict already exist.引火点はもう存在している

1945年以来大国間の武力衝突は回避されてきたが、米ソ両国では数回にわたり冷戦下で危機に近づいたのも事実だ。ベルリンの壁が崩壊し20年が経過した今は超大国の交戦は事実上想像しがたい事態だ。だが中国の軍事力が増加しており、ロシアが国際秩序の受け入れをあからさまに拒否する中、大国間の軍事衝突が再度想定されるようになっている。
TNIは将来予測をここ数年続けているが2019年の現在、最も危険度が高い引火点となる地域はどこか。

南シナ海:
南シナ海(SCS)は米中両国の貿易戦争の影に隠れている。今のところ両国の対立は関税や貿易制裁の域にとどまっている。米国、カナダは中国技術系企業ファーウェイ幹部の逮捕で事態をエスカレートさせ、中国はカナダ国民や米企業への制裁で対抗した。
米中両国は貿易戦争はSCSでの対立にからめられていない。しかし、両国関係が今後悪化すれば、一方が経済行為、言葉の応酬、法的措置の枠を超える決定をしないとは限らない。仮に米中両国が通商関係を停止すれば(この関係こそ今までの世界的な経済成長の基本条件であった)、大きなリスクとなり直接武力衝突が避けられなくなる。そうなるとSCSが両国が相まみえる舞台になる可能性がある。

ウクライナ:
アゾフ海への回廊部分でウクライナ哨戒艇に実弾が発射され、海上で衝突されたあげく乗組員が抑留された事件の記憶は新しい。きっかけがロシアだったのか、ウクライナだったのかは別にしても海上事件がここ数年間の危機状況を再点火したのは事実だ。ウクライナ政府が戒厳令を敷いたのは同国内の不安定さを象徴している。
ロシアにはウクライナの選挙前に既成事実を妨害する意図はないようだ。ウクライナ政府には現状が変更されても対応する能力が欠如している。これから実施される占拠で基本条件が変わることはないだろうが、不確定性は増えるはずだ。ロシアと米国間の緊張関係が続いていることから、小規模の変動でも難しいバランスを崩すきっかけになりかねず、東欧が混乱に陥る可能性がある。

ペルシア湾:
延々と続く中東地区の政治軍事両面の危機状況から退屈で単調な状況が生まれている。イランへの経済圧力がこれから増加する。米国がより強硬な貿易制裁をとるためで、サウジアラビアがイエメンでの作戦を継続しているが一向に終息の気配はない。シリア内戦は米ロ両国がそれぞれの支持勢力や代理勢力を通じ介入し小規模ながら長く続く状況になっている。
だがゆっくりとはいえ、対立が再度拡大する可能性がある。政治的混乱がイランで続けば地域大で不安定になり、イランはもっと強硬策に走ったり、自らの敵を照準に入れるかも知れない。クルド、トルコ、シリア、イラクの間に緊張が高まればいつあからさまな武力衝突に展開しても不思議はない。又サウジアラビア国王がリスク甘受の姿勢を再び見せていることから同王国内が不安程になるとの観測もあり、いったん安定が失われば米中ロの対決に発展しかねない。

朝鮮半島:
朝鮮半島の緊張が下がってきたのは疑う余地がない。これは金正恩が核、弾道ミサイルのテストを中止したこと、ドナルド・トランプ大統領が北朝鮮への対決姿勢を緩和したことが大きい。その意味で平和継続への甘い期待が1990年代中頃に比べ格段に高くなっている。
だが落とし穴が残る。大統領は北朝鮮との合意に自らの威信をかけているが、当の北朝鮮は核兵器、弾道ミサイルの製造中止というもっとも重要な点ではまったく実行していない。大統領の補佐官には根本的な食い違いを不快に思っている。トランプが金につらくあたれば、合意内容の履行を妨げる行為が政権内に生まれれば、金がトランプに厳しい対応をすれば、米朝関係は急速に悪化する。さらに中国、日本ともに南朝鮮との関係が悪化しており、核武装した北朝鮮への受け止め方でも両国に温度差がある。つまり朝鮮半島の情勢は楽観的な見通しの逆でやはり危険なまま、さらに危険はましているということだ。

予測不可能な地域?
米陸軍大学校の大佐が問題の本質をうまく言い表している。「米国は朝鮮戦争以後の戦闘状況をすべて誤って予測してしまった。第三次大戦も例外ではないだろう」 大国は外交、軍事、政治の持てる力を自らが考える最重要な状況に集中投下する傾向がある。重要とされない武力衝突には関心が示されないことから、逆にこれが気づかないうちに深刻な対立に発展する可能性がある。破壊的な結果を呼ぶ衝突はバルト海、アゼルバイジャン、カシミール高原、はてはヴェネズエラでも発生の可能性があるが、関心を払う余裕があるのは米中ロのみだ。第三次大戦が勃発するとすれば、まったく予想外の場所からかもしれない。

結論:
世界は一年前より危険な場所になっているのか。おそらく、そうではないが、米中両国間の関係悪化が今後の前兆となる。引火点は時とともに変化する。米軍事力の優位性が揺らぐ結果、世界秩序も動揺すると近未来の世界はこれまでより危険度が高まりそうだ。■
Robert Farley, a frequent contributor to TNI, is a Visiting Professor at the United States Army War College. The views expressed are those of the author and do not necessarily reflect the official policy or position of the Department of the Army, Department of Defense, or the U.S. Government. This first appeared at the beginning of the year.