主張 少ないF-22「最重要航空機材」をフル活用すべき米空軍

    

デプチュラ退役中将とバーキー両名が「最重要軍事装備」と呼ぶF-22 (Air Force)

5月15日に訓練中のF-22ラプター1機の喪失事故が発生し、同機の配備規模で警鐘となった。

アフガニスタン、イラクでの対戦闘員作戦を重視しすぎたあまりF-22調達は187機と小規模で終了した。空軍の要求は381機だった。今や、両国での戦闘は過去となり、新しく国防戦略構想が出た中で、F-22の性能がさらに重要度を増している。

第5世代機の同機こそ最重要軍事装備であり、今回の事故喪失でF-22の性能向上改修には予算を全額計上し実施の必要を痛感している。これからもF-22に匹敵する性能を有する機材は米国でも他国でも生まれない。同機に関する予算管理、機材管理には現実を反映させねばならない。

F-22の主要任務は航空優勢の確保にある。これが軍事作戦の成功に不可欠なことは言うまでもない。同機は地上目標も精密攻撃可能な性能を有し、敵が優勢の環境でも情報収集監視偵察任務もこなせるが、なんといっても空対空戦の王者だ。各種の性能を実施でき、その全貌は公開されていないが、F-22はわが国の通常抑止力で最大効果を発揮する。他機種より小規模な部隊編成だが、他機種と比べようのない戦闘効果がF-22から生まれる。

ステルス、センサー技術、処理能力、卓越した飛行性能でF-22は他機種の追随を許さない。一部の機能だけ有する機体はあるが、F-22のように全て包括した機体は存在しない。ステルスにより敵機は接近攻撃がきわめてむずかしい。センサーと処理能力で戦闘空間の把握は驚くほど精密になる。速力と操縦性で同水準の機体はない。F-22の真価に疑問を呈する向きには同機の水準に近づこうと必死な各国の姿を見てもらいたい。いかにF-22が画期的かがわかる。

わが国にF-22がもっと多く必要な事実は実に単純明快だ。だがF-22生産ラインは閉鎖され数年が経過し、生産再開は容易ではない。F-35はもともとF-22の補完用であり、対地攻撃能力を充実させ、同機も今後の航空戦力整備で不可欠な機体だ。F-22配備数が小規模のため、F-35の年間調達規模が一層重要になっている。今後登場する制空戦闘機構想はなんとしても進める必要がある。

ただし、COVID-19関連の予算制約により新型機開発の遅れは必至だ。パワーポイント上ならいくらでも展開できるが、そんな理論面での作戦構想で具縦的な作戦能力に混乱を来してはならず、現在将来の課題に答えねばならない。F-16やF-15といった旧設計機へ資金投入しても、最新の要求水準に対応できない。こうした機体も重要な存在とはいえ、運用上の有益度で今後低下が止まらない。安全保障面の課題に答えられなくなるからだ。

このため制空権確保でF-22が重要手段となる。敵と武力衝突となればF-22が最前方に投入されるのは明らかだ。だからこそラプターの性能改修で予算確保が必要で、今後も同機の性能を維持する必要がある。F-22部隊の戦力維持で費用対効果が最大になるのは訓練や試験に投入されている最古参のF-22ブロック20の33機を実戦対応機材にすることだ。これで最小の予算投入で一個飛行隊の新設効果が生まれる。費用面を重視する向きには、F-22全機がフルに性能を発揮できない場合に代償を払う覚悟があるのか問いたい。代償とは戦略目標の放棄であり、深刻な戦力低下であり、国民多数の生命の喪失だ。

F-22生産の打ち切りは悲劇であり、その影響を今後も痛感していくことになるだろう。ただし、今の時点で重要なのは現在あるF-22の活用だ。旧型ブロック20各機の性能改修で完全な戦闘可能機体にすれば敵に大きなメッセージとなる。すべてはF-22の性能に行きつく。数字を最適化しよう。今日明日の安全保障面の課題から現状を下回る機数では許されない。■

この記事は以下を再構成したものです。

The F-22 imperative

Commentary

By: David A. Deptula and Douglas Birkey, Mitchell Institute 

David Deptula is a retired U.S. Air Force lieutenant general with more than 3,000 flying hours. He planned the Desert Storm air campaign, orchestrated air operations over Iraq and Afghanistan, and is now dean of the Mitchell Institute for Aerospace Power Studies. Douglas Birkey is the executive director of the Mitchell Institute, where he researches issues relating to the future of aerospace and national security.