2019年5月28日火曜日

YF-23へのカルト人気とは別に米空軍は同機開発事例から次期機材開発の教訓を得るべき


The Stealth Fighter the Air Force Said 'No' To: Why the YF-23 Still Matters

米空軍が不採用としたステルス戦闘機YF-23が今も注目をあびる理由
The development and flight-testing of the YF-23 offer important lessons for the Air Force as it begins studying a replacement for the F-22.
YF-23の開発、フライトテストは空軍は重要な教訓となる　ときあたかもF-22後継機の検討が始まっている
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May 24, 2019  Topic: Security  Blog Brand: The Buzz  Tags: YF-23MilitaryTechnologyWorldF-22StealthAir Force

1991年に米空軍の高性能戦術戦闘機採用でロッキード・マーティンYF-22に敗れた試作ステルス戦闘機がここに来てカルト的な人気を集めている。.
ノースロップ・グラマンYF-23を取り巻く謎めいた雰囲気には不健全な趣もある。米国人に技術信奉の傾向がありこの反映といえる。
F-22ではなくF-23を採用していても米国史の流れが変わっていたとは思えない。ロシアの台頭や中国の大国化は止められずイスラム過激主義の広がりを止めれたわけではない。
だがYF-23の開発の実態やフライトテストから重要な教訓が米空軍に得られるのはF-22後継機の検討が始まるためだ。空軍は2016年に「航空優勢2030構想」の検討内容を発表し、「侵攻制空」装備をおよそ180機あるF-22に代わり2030年代初頭から整備すべきと主張した
2017年には侵攻制空航空装備の代替策検討がさらに進み、各種装備の同時投入で航空優勢を確保する「反集合型」アプローチへ関心が高まった。
これは72年も堅持されてきたアプローチとの決別を意味する。空軍は航空優勢の実現を戦闘機で実現してきたのだ。
新型侵攻制空航空装備に戦闘機が採用される可能性は高いとはいえ今までにまして戦闘機と無人機が空、宇宙、地上の各ネットワークやセンサー、他の兵器体系と一体で運用されることになりそうだ。
だがYF-23が一つの証明なら新型航空優勢装備を白紙開発すれば15年では足りない可能性もある。空軍はF-15後継機の要求性能諸元の検討を1971年に始めていたが、その時点でF-15自体が開発段階にあった。これはノースロップ元主任テストパイロットでYF-23を飛ばしたポール・メッツのことばだ。
検討は10年余りも続き空軍はその後に業界に接触してきた。1981年に9社が新型戦闘機の原案を求められ7社が応じた。1986年にロッキード、ノースロップ両社がそれぞれ試作型2機の制作を許された。1991年が締め切りだった。
空軍の要求内容はあいまいかつ野心的だった。新型戦闘機に求められたのは高速で長距離飛行、操縦性高く、そしてステルスのみだった。「今までにない機体を求められたんだ」とメッツは語る。
空軍の名誉のため記せば「高速で長距離飛行、操縦性高く、ステルス」とそのまま求めたわけではない。メッツは「空軍は優れたリーダーとなった」といい、「われわれに実行させ実験させてくれた」のだという。
同様に空軍はYF-22とYF-23の試作機を直接対決させるのではなく両社それぞれにフライトテストを別個に行わせた。「飛行性能を同じ場所で比較したわけではない」とメッツはいう。
これが功を奏した。YF-22とYF-23はまったくちがく種類の航空機で各設計では高速長距離ステルス性能のため犠牲にした要素があった。YF-23は速力で優れていた。YF-22は敏捷さで一歩先にあり、YF-23はエイビオニクス技術の限界を引上得た。YF-22は生産が容易だった。「両機は単純比較できなかった」とメッツも言う。
YF-22とYF-23の教訓を空軍は次期戦闘機構想に活かすべきだ。計画の実施段階に先だって問題を根本的に検討し、大まかな形でまとめて業界に渡し実現を求める。そして解決手段の違いに気を取られるのではなくそれぞれのメリットに着目すべきだ。
また空軍は過ちを回避すべきだ。YF-22、YF-23の時点でロッキード、ノースロップ両社は敵のスパイ衛星に探知されないよう試作機を隠し機体公開は避けるよう指示していた。
当惑したノースロップ技術陣の「解決策」はYF-23に防水シートをかぶせることだったがカリフォーニアのエドワーズ空軍基地で強風が吹くとシートが吹き飛ばされた。
「こんなばかげた処置はやはり長く続かなかったがね」とメッツは述べている。■

David Axe serves as Defense Editor of the National Interest. He is the author of the graphic novels  War Fix, War Is Boring and Machete Squad.

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2019年5月27日月曜日

米軍中東派遣規模を拡大の真意-----米にイランと開戦するつもりがある？



U.S. Military Is Sending Fighter Jets, Recon Aircraft, Engineers, and More To The Middle East (Updated)　米軍が戦闘機、偵察機、工兵隊他を中東に追加派遣（更新あり）

The deployments are in response to supposed Iranian threats and troops in the region will also see their tours extended.　派遣はイランの脅威に対抗するとして域内に展開中部隊の派遣期間延長も含む
USAF
ペンタゴンから約1,500のを中東増派が発表されり、戦闘機、偵察観測機、ペイトリオット地対空ミサイル一個大隊、工兵隊が対象とある。ただし米軍関係者はうち600名は中東地域に派遣中であり、移動するだけだと説明している。配備は依然として曖昧な米政府発表に基づいておりイランが代理勢力と中東の米国権益への攻撃を企んでいるとの内容だ。
パトリック・シャナハン国防長官代行は増派部隊の概要を2019年5月24日に発表したが部隊の移動先に触れていない。前日にシャナハンは米国が5千名から15千名の追加派遣を検討中との報道を一蹴していた。中東地区には米軍数万名が展開中。
国家安全保障担当補佐官ジョン・ボルトンがイランの脅威を公言したのが2019年5月6日のことで米軍はB-52H爆撃機、F-15Cイーグル戦闘機、ペイトリオット追加派遣部隊を同地域に派遣し、ニミッツ級空母USSエイブラハム・リンカン空母打撃群も移動開始した。米海軍は揚陸艦USSアーリントンも急遽行き先を変えペルシア湾へ派遣した。
「米中央軍司令部の要請で追加部隊を中東に送り防御力増強でイランの軍事脅威に対抗する。イラン勢力にはIRGC（革命防衛隊）および代理勢力が含まれる」とシャナハンは声明文を発表。「米中央軍管轄地区への増派は防衛措置であり敵対行動を食い止める狙いがある」
だが米陸軍ペイトリオット部隊の現地駐留延長は「派遣」部隊の4割に相当することに関心が集まっている。その他の追加派遣部隊も予め派遣予定だったのかはっきりせず、本国帰還部隊の交代分も含まれる。
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Statement from @ActingSecDef on sending 1,500 US military personnel to Mid East region after threats from #Iran  Please note, it's really less that 1,000--per Admiral Gilday at the Pentagon--since 600 troops are extending deployment w/ the Patriot battalion already in region
長官代行の発表では1,500名とあるが、600名は派遣期間延長による措置であることに注意が必要だ。
シャナハンから派遣機材の機種で言及はなかった。今年はじめには米空軍はF-22戦闘機隊をアル・ダフラ航空基地（UAE)から撤収させかわりにF-15C及びF-35A部隊が現地入りしていた
イランが与える中東での米国並びに同盟国の権益への脅威の米政府説明は曖昧さを増しており、どこまで危急の事態があるのか疑問が増えている。ロケット弾一発が5月19日にバグダッドのグリーンゾーン米大使館近くに着弾したが、イラク当局は国内のシーア派勢力がイラン支援のもと実行したと見ている。ただし犯行を認めた勢力はなく被害も最小限にとどまっている。
さらに米国等はイランと代理勢力イエメンのフーシ勢力が原油タンカー四隻に損傷を与えたと非難を強めている。ノルウェー船籍M/V Andrea VictoryがUAE沖合で5月13日に攻撃を受けた。ただし犯行勢力を特定する証拠は乏しくイエメン勢力も犯行を認めていないが、同勢力がサウジアラビアへの攻撃を強化しているのは事実で弾道ミサイルや無人機を投入している。
ペンタゴンからの増派発表のタイミング自体に興味をそそられる。シャナハンはわずか数日前に脅威水準を下げる意向を示していた。
「脅威は高いままだが我々の仕事はイランに誤った判断をさせないこと」と記者団に5月21日に述べていた。「イランがちゃんと読み取ることを期待する。同地域では課題が多いがイランと戦火を開くことにはならない」
イランも米国との対決は望まないとしているが、必要なら防衛措置を取るとし、両陣営が追加部隊の動向で誤解する心配が増えている。今回の米軍増派にイランがどう反応するかは不明だ。
5月24日、民主党上院議員二名、ボブ・メネンデス（ニュージャージー）およびクリス・マーフィー（コネチカット）は報道陣にトランプ政権がイランの脅威を理由に軍事装備輸出規制法に緊急事態条項を適用しサウジアラビア他に議会の同意なしに輸出を急がせていると批判した。
サウジアラビアおよびアラブ首長国連邦向けの案件数点が上院で差し止めになっているのは両国がイランが支援するフーシ派とイエメン国内で戦闘を展開していること、サウジアラビアのジャーナリスト、ジャマル・カショギの惨殺が尾を引いている。
本件については情報が入り次第更新していく。
更新　UPDATE: 3:30pm EST—
ウォールストリート・ジャーナルがトランプ政権がイラン側と裏で接触しており外交手段での緊張緩和を図っていると報道した。米国とイランには正式な外交関係が存在しない。
As US sends more troops to Middle East and fast tracks weapons sales to Gulf allies, diplomats are working back channels to try and defuse tensions and provide an exit ramp:
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Diplomats Launch Backchannel Talks to Defuse U.S, Iran Tensions

Diplomats Launch Backchannel Talks to Defuse U.S, Iran Tensions

更新　UPDATE: 3:55pm EST—
Military.comが匿名米政府関係者の言として今回の増派部隊の情報が詳細さを欠くのは立案作業が完了していないためとした。同関係者によれば人員の相当部分は米陸軍関係だが合計人数同地域に展開中の600名が含まれているのか不明だという。
The mission is still in the planning stages; but an official w knowledge of the op said most of the additional troops will come from the Army. The boost will also include an Air Force fighter squadron and manned and unmanned ISR aircraft >
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More US Troops Are Deploying to the Middle East to Counter Iran

More US Troops Are Deploying to the Middle East to Counter Iran

更新　UPDATE: 4:05pm EST—
トランプ政権が緊急事態を理由にAECA手続きを省略しサウジアラビア、UAE、ヨルダン向け武器販売を急ぐ理由の説明を入手した。予想通り、イランの脅威ならびにイエメンのフーシ勢力への支援を理由としている。また域内米軍部隊への攻撃危険性という「脅威報道」も引用されている。
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NEW: Trump admin cites "fundamental threat" of "Iranian malign activity" to justify end-run around Congress in arming #SaudiArabia #UAE #Jordan
Contact the author: jtrevithickpr@gmail.com

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いずも級2隻では何ができるのか、戸惑う海自幹部の声に耳を傾けるべきだ

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Japan Doesn’t Know What to Do With Its New F-35 Armed Aircraft Carriers　F-35空母の任務を日本が理解できていないことが問題だ

That's a problem.
May 24, 2019  Topic: Security  Region: Asia  Blog Brand: The Skeptics  Tags: MilitaryTechnologyWeaponsWarJapan


新空母で日本に迷いがあるようだ。日本は空母で何がしたいのか。
日本政府関係者にもいずも級二隻の取扱に自信がないようだ。建前で「ヘリコプター駆逐艦」と呼称される両艦は20千トン超の小型空母そのものだ。日本に根強い平和主義が問題で第二次大戦後の新憲法で空母は「攻撃的」装備の一つとして保有を禁じている。安倍晋三首相率いる現政権は二隻をF-35B約10機運用可能に改装する命令を下した。
空母保有と空母ミッションの定義は意味が違う。「いずも改装で日本が堅持してきた『専守防衛』政策に反しないのか、また中国への対抗以外に改装空母で何をするのか、意見の総意ができていない」とJapan Timesは報じている。
一部防衛関係者が同紙に公然たる秘密を明かしている。日本が空母を必要とするのは中国の軍事力増強が原因だ。「公には国名を名指ししないが中国海軍が宮古海峡を通過し太平洋に進出しているのは事実だ。この5年で太平洋での中国海軍の活動が増加している」（関係者）
政界や元指揮官には空母で日本が強硬策に出るのではと憂慮する声がある。「いずもに戦闘機が搭載されれば日本は海上から自由に圧倒的攻撃をしかけるのではないか」と共産党議員が疑問をなげかけた。
小型空母二隻の20機程度の戦闘機で「圧倒的」と言えるのか、は別の議論だ。「防衛省・海上自衛隊幹部には運用目的を巡り混乱が見受けられる」とJapan Timesは指摘。「疑問の中心はいずも級改装で意味のある戦闘作戦が展開できるのか、あるいは日本の軍事プレゼンスを見せつけることだけが目的なのかという点である。空母部隊運用で効果をあげるのであれば三隻以上でローテーション投入が通常は必要となるからだ」
「3隻あれば1隻を作戦投入し、1隻を訓練に残りをドックで整備できる」と防衛省幹部が同紙に述べている。
米海軍では今年2月に空母USSハリー・S・トルーマンの退役案がリークされ大論争が起こった。実施すれば現役空母が11隻から10隻に減る。11隻でもあるいはペンタゴンが企画する12隻でも米海軍は世界各地への空母配備に苦労しており、各艦に必要な整備と乗員の休息の時間をひねり出すのも大変だ。
伊藤俊幸元海将は空母は四隻必要と試算している。「2隻だと離着艦訓練にしか使えない」「率直に言って現行案には海自関係者も疑問を持っている」
もうひとつはいずも級ではF-35Bを10機程度しか運用できない点だ。平和維持任務なら充分だろうし、商船護衛任務が政治的に日本で受け入れられればこれにも充分だろう。だが海自艦船部隊の防御や島しょ部防衛では中国の海空軍力増強を見れば不足すると言わざるを得ない。■
Michael Peck is a contributing writer for the National Interest. He can be found on Twitter and Facebook.
Image: Reuters
この記事を読んで思うのは　1-　憲法改正は待ったなし。このまま自衛隊を中途半端な立場に置くといざというときに実力が発揮できない。自衛隊員が公務員という扱いもなんとかしたいものです。　2-　その上で日本の国防戦略を明確に示すこと、そこでは聞こえの良い表現ではなくそもそも国家として国民の生命財産を守る責務と言う至上命題から目的、手段を展開し国民に率直に説明すべき。　3-　議論は結構だが決まったことは着実に実行すべく国内も心構えを変えるべき　4-　いずも級は空母運用の「習作」ではないか。次世代大型艦を最初から空母として整備すればいつものことで同型艦を2隻建造すれば、改いずも級とあわせ4隻体制になる。という点です。皆さんの意見はいかがですか。

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2019年5月26日日曜日

B-52Hの「墓場」から再生2機目作業が進行中

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A B-52H Nicknamed "Wise Guy" Becomes The Second To Ever Come Back From The Bone Yard

B-52H「ワイズガイ」が機体墓場からの再生二機目になった

The Air Force needed a replacement for another one of the bombers that crashed in Guam nearly three years ago.

空軍は三年前にグアムで墜落した機材の交替用に同機を再生する



USAF
米空軍の歴史でも二例目となった。B-52Hストラトフォートレス爆撃機がデイヴィス－モンタン空軍基地（アリゾナ）の機体墓場から再生され実戦部隊に配属された。同機シリアル番号60-0034、愛称ワイズガイはルイジアナのバークスデイル空軍基地に着陸し、307爆撃航空団に編入された。同部隊は唯一の空軍予備役爆撃隊だ。ワイズガイの三年前に先例があり、グアムのアンダーセン空軍基地で炎上破損したB-52Hが復帰している。ワイズガイの復帰で同型機は76機のロシアとの軍備管理乗客で定めた上限になった。
ロバート・バージェス大佐（307爆撃航空団307運用グループ司令）がワイズガイをアリゾナからルイジアナまで2019年5月14日に空輸した。同機は尾翼にノースダコタのミノー空軍基地の固有コード「MT」をつけたままで、同機が2008年に墓場へ運ばれるまでの第五爆撃航空団のものだ。同機には今秋にもオクラホマのティンカー空軍基地で新しい塗装が施され完全整備される。
USAF
307爆撃航空団307運用グループ司令ロバート・バージェス大佐がワイズガイを2019年5月14日にバークスデイル基地に無事着陸させた
「当航空団でこの機体を再稼働できることに興奮を感じ得ない」とバージェス大佐はバークスデイル基地着陸後に報道陣に語った。「復帰できるのは空軍隊員の機体再生能力のあらわれです」
空軍は2019年4月にワイズガイは「再生中」とだけ発表したが、作業の正確な開始時期は不明だ。309航空宇宙整備再生集団 (AMARG)が墓場の管理をしており、同様の作業は前回70日で完了している。その対象B-52Hシリアル番号61-0007愛称ゴーストライダーは第二爆撃航空団に2015年2月に復帰し前年に整備中に電気系統の火災で破損した機体と交代した。
USAF
ゴーストライダー、2015年2月
新戦略軍備縮小条約（New START)でロシアに対し米国は核兵器の運用数で上限がある。米国は核三本柱の一環でB-52H76機を運用できる。ただしB-52をこれ以上運用すると別の装備を犠牲にする必要がある。
ただし軍備管理条約では非配備装備の保存が可能でワイズガイのように損失補充に使える。2019年4月15日現在で空軍はB-52H十数機をタイプ1000保存機としており、非現役機材だが早期に復帰できる状態にある。
だがタイプ1000保存機でも飛行可能にするには一定の作業が必要だ。ゴーストライダーの例では墓場でGPS受信機や航法装置がすでに他機に使われていたので別の装備を搭載する必要があった。
ゴーストライダーでは基本設定の最新版に合わせ整備作業が必要で保存中に改修作業が数回分実施されていた。ワイズガイは10年以上も保存場にあり同様の作業を受けるはずだ。
USAF
ワイズガイの機首アートには「MT」のテールコードが残り、ミノー空軍基地時代を示していた。
第五爆撃団がワイズガイを墓場に送ったのは2008年のことで同航空団の人員も同機はまだ仕事ができると感じていたのだろう。機内パネルにこんな走り書きがあった。
「AMERGへ。この冷戦の戦士60-034はアメリカの防人としてテロリストへのグローバル戦に酷使されてきた。面倒を見てやってほしい...再会の日まで」
USAF
The note on the panel inside Wise Guy.
興味を惹かれるのはワイズガイのシリアル番号にある「60」で空軍が購入した年度のことだ。B-52Hの最終号機は1962年に生産ラインを離れた。空軍は同型機の運用を2050年までは続ける意向で更に伸びる可能性もある。その一環の大幅改修としてエンジンやレーダーの換装が予定されている。
ワイズガイはそのまま消え去ることを拒み現役に復帰し今後数十年にわたり供用されそうだ。■
Contact the author: jtrevithickpr@gmail.com
乾燥した広い土地があっていいですね。航空自衛隊のB-747は民間払い下げで部品取りに解体されるようですが墓場に送ればいつか再生されていたかも知れませんね。

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次期空軍長官候補のバレット氏の人物像について

Former Aerospace CEO Tapped as Next Air Force Secretary

Former U.S. Ambassador to Finland Barbara Barrett speaking with attendees at the 2018 Heritage Dinner hosted by the Arizona Chamber of Commerce & Industry at the Phoenician Resort in Scottsdale, Arizona.
MAY 21, 2019
空軍長官の指名を受けたバーバラ・バレットBarbara Barrettは事業家、パイロット、元外交官、宇宙飛行士にあと一歩のところまで行った人物だ。F/A-18ホーネットを空母に着艦させたこともある。
ホワイトハウスは5月20日にトランプ大統領によるバレットの人事案を発表した。バレットはAerospace Corporationの会長職を2017年に退いている。同社は連邦予算で宇宙分野専門に研究を行う唯一の組織だ。
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バレットは1980年代末にFAA副長官、国連総会の上級顧問を2006年に、在フィンランド米国大使を2008年から2009年にかけ務めた。弁護士資格ももち Valley Bank of Arizonaを共同設立し、サンダーバードグローバル・マネジメントスクールの暫定理事長、全米経営協会のCEOも経験している。現在はRANDコーポレーションの役員で夫のクレイグ・バレットはインテル会長兼CEOだ。

2009年にバレットはロシアで交替用宇宙飛行士訓練を受けた。
ソユーズロケットにより国際宇宙ステーションへのミッションの準備をしていた。「予期できない事態が発生した場合は私が代わりを務めることになっていた」と本人は当時語っていた。
国防長官及び統合参謀本部議長の顧問として民間人資格でF/A-18ホーネットでUSSニミッツに着艦したこともある。
任命人事が承認されれば現空軍長官ヘザー・ウィルソンの後任となる。ウィルソンは5月末日辞任し、エルパソでテキサス大総長に就任する。バレットで女性長官が三代連続する。ウィルソンの前任はデボラ・リー・ジェイムズだった。空軍次官マット・ドノヴァンがバレット就任まで長官代行を務める。ドノヴァンは退役空軍大佐でF-15イーグルのパイロットだった。■
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