2016年11月19日土曜日

★決断の時迫る、米空軍F-15半数で大規模修理が必要、改修か廃棄か



いくら機体設計が優秀と言っても、機齡60年になる2040年代までF-15の現行機材が何機稼働可能なのでしょうか。であれば、F-35調達を削ってでもボーイングの既存生産ラインを稼働させて新造機を追加するほうがいいのではないでしょうか。ただ2040年代にドッグファイトそのものが存在するのかわかりませんね。

Decision Time: Half of US F-15s Need Overhauls — Or Retirement

A U.S. Air Force F-15C Eagle fighter aircraft from the 104th Fighter Wing, Massachusetts Air National Guard, departs Joint Base Elmendorf-Richardson, Alaska, for Barnes Air National Guard Base, Mass., on Aug. 12, 2011.
WESTFIELD, Massachusetts — F-15Cイーグルの機体重量は16トンほどだが、推力47千ポンドで離陸するとまるで16オンスのように感じる。
  1. わずか数秒で時速100マイルに達し、さらにその倍で地面から飛び上がるが、ジェイ・「ファット」・タルバート少佐は水平飛行のまま高度50フィートで加速する。「Gが来ますよ」と少佐は後席の筆者に警告をだして操縦桿を引いた。
  2. アフターバーナー2つから雷鳴のような響きがニューイングランド上空に広がると機体は垂直飛行を開始する。高度計がストップウォッチのように回るが、タルバート少佐が6,000で止めて機体は左にロールし横滑りしながら水平になった。その後、右にロールし訓練空域に向かい、基本設計が1970年代で1985年製造だが今でも空戦能力があると実証する。
  3. 数百億ドルを投じてF-15のC型D型を近代化改装し電子装備を向上させるのが良いのか同じ予算なら新型機に使うのがいいのかで米空軍上層部が検討を迫られている。
  4. 「ミッションがなくなることはない」とピート・グリーン大佐、州軍第104戦闘機隊の副司令は語った。「航空優勢戦闘機の必要性は不変だ」
  5. 米空軍はF-15のC型D型をあと25年は稼働するとしている。(より新型のF-15Eストライクイーグル派生型はもっと長く供用の予定)だが想定以上の機数を退役させ整備費用を節約した分で新型機を調達するとしている。空軍では空対空戦しかできないF-15を今後どう活用するか検討が始まっている。
  6. 選択肢として第四世代のF-15を改良すること、第五世代のF-35ライトニングIIの調達を増やす、あるいは未来の軍用機、長距離侵攻型制空機材 Penetrating Counterairに予算をつぎ込む、がある。
  7. 「予定通りならF-15は2042年ごろまで供用する」とジョン・「ヒード」・マクローリンが航空戦闘軍団でF-15関連を担当する責任者としてラングレー空軍基地で語っている。マクローリンは以前はイーグルのパイロットで現在は同機の改修計画を統括している。
  8. イーグルはF-22ラプターとチームを組み、航空優勢戦闘機として活用する構想だ。
  9. 「F-15はF-22と協同運用します。今後の空軍、州軍航空隊双方でこの運用が中心となるでしょう」と語るのはスティーブ・パーカー(ボーイングF-15担当副社長)だ。ボーイングは同機の製造元として改修活動を実施中だ。「同機は2040年代まで航空優勢能力の中心となります」


新型装備で高まる威力

  1. 1970年代からF-15C/Dは最高の戦闘機と言われてきたが同機を上回るドッグファイト性能がF-22で実現している。
  2. 第104飛行隊のイーグル各機は1980年代製で搭乗員の大部分が生まれる前に製造されている。
  3. コックピット内部ではF-15Cはアナログ時代の産物だと一目瞭然だ。大型カラーのタッチスクリーンではなく丸型ダイヤル式計器各種が速度、燃料、方向その他飛行データを表示している。
  4. 一部ながらハイテク装備も導入している。州軍のパイロットはスナイパー標的探知ポッドを運用している。これは対地攻撃機でよく使われており、数マイル先から対象の機体番号が識別でき、米本土での迎撃任務に有益だと語るのはトラビス・「ビースト」・ヘイゼルタインでフロリダ州ジャクソンビルにある州軍空軍予備役司令部でF-15テストを担当している。
  5. だがイーグル運用を続けることには課題もある。各部品を製造したメーカー多数がもはや存在しておらず、きれいな外観とは裏腹に内部機構には細心の注意が必要だ。
  6. タルバート少佐のフライト二日前には外気温が華氏60度から30度まで急に下がり機体が始動できなくなった。また少佐がニューハンプシャー上空の制限空域に移動すると、機体が急に右に傾き慌ててコース修正が必要となった。
  7. 飛行可能にしておくことは高費用になる。三十有余年にわたり高性能飛行をしたため機材にしわよせがきている。F-15の機体を保持するためには新造の鋼鉄製縦通材が必要だ。イーグルで9年前にミズーリ上空で機体が分解する事故があったのはこの縦通材が折れたためだ。パイロットは生還したが射出脱出時に負傷を負った。
  8. また主翼も新しくする必要がある。この大規模改修は2020年代中頃を目処に実施する。
  9. 新型電子装備品では主コンピュータを交換しロシアや中国の地対空ミサイルや新型機に対抗する。
  10. 「現在の処理能力はコモドア128(旧型家庭向けパソコン)並だ」とマクローリンは語る。「戦闘能力を未だにそれに頼っているのは驚くしかない」ボーイングのパーカーによれば新型ミッションコンピュータは従来より50倍強力だと言う。
  11. その他にもイーグル・パッシブ・アクティブ警告システムがあり、デジタルの電子戦装備だ。「極めて重要な装備でF-15は厳しい空戦環境でも残存性を高められる」(パーカー)
  12. だがこの新型装備は60億ドルかかり、搭載はまだ10年先となり、何らかのつなぎが必要だとヘイゼルタインは述べた。
  13. その他の改修に長波赤外線捜索追尾装備があり、敵脅威を長距離から探知できる。レーダーが妨害されても敵機に照準を合わせる別の手段となる。
  14. 「この装備はなんとしてもほしい。第四世代機の性能を画期的に変えて、第五世代機にも対抗できるようになるから」とマクローリンは述べる。
  15. 旧式モノクロ画面やアナログ計器は新型カラー画面に取り替える。
  16. 「電子戦能力の進歩とミッションコンピュータ交換、ミサイル搭載能力の向上で今後20年以上に渡り相当の威力を保持できます」(パーカー)
  17. その他にも極秘の改良案が検討されている。「たえず敵より一歩先の性能を維持しておきたい」(マクローリン)
  18. 推定費用は120億ドルで工期20年と航空戦闘軍団は見ている。ここにはコンフォーマル燃料タンク他の向上策は含まれていない。
  19. 「イーグルの航続距離は伸ばす必要があります」とパーカーは述べる。「現地上空で待機して相当の兵装を積んだままの想定が米必要になると空軍、州軍は見ています」
  20. コンフォーマルタンク追加で飛行距離は増え、空中給油の回数が減り、空対空ミサイルを追加搭載できる。
  21. 「ステルス性は劣りますが大量の兵装をぶら下げて飛べます」とトム・「スリング」・ブレイデン大佐(104飛行隊の作戦指揮官)は述べる。
ボーイング提唱の「F-15 2040C」仕様の構想図ではミサイル16発を搭載している。(Boeing)

機数が足りない
  1. これまで米空軍が調達したF-15C/D型は400機を超えるが、そのうち現在稼働中なのは単座C型が212機、複座D型が23機のみだ。D型は訓練用途に運用されている。半数以上が州軍の5個航空団に配備され、残りは日本と英国に駐留する第一線飛行隊にある。
  2. ここマサチューセッツでは18機のF-15が警戒態勢を保ち、必要なら数分以内でロシア爆撃機の接近、ハイジャック事件、小型セスナ機が無線応答しない場合等に対応する。州軍五個航空団は高度警戒態勢にあり、空対空ミサイルを搭載している。各機は24時間体制を365日維持している。
  3. だが航空団配備の機数がこれだけ少ないとF-15の本来任務であるドッグファイトの訓練が十分できない。
  4. 「中心任務の四機編隊F-15でもっと多くの敵に対抗させる飛行訓練が難しい」とブレイデンは説明する。「全く新しい方法で四機訓練案を作り直したいが実際には警戒待機中の機体をつかっているのが現状だ」
  5. 空軍がもっと多くの機材を運用していた頃は機材を借用して別の部隊とチームを組むのは簡単だった。だが機材老朽化と予算不足で空軍は機数削減に走っているのが現状だ。F-16ファルコンをこれまでドッグファイトの相手機に使ってきたが、現在は対地攻撃訓練に軸足を移しイラクやアフガニスタンを想定している。
  6. 州軍航空隊を統括するスコット・ライス中将は104飛行隊司令を務めた経験があり、飛行隊の機数を増やそうとしておr,F-15の代わりにF-35を配備する方向になりそうだ。
  7. 「予算不足・人員不足の中で飛行隊の追加は機運が実っていませんが、既存飛行隊の拡充は可能なはず」「3機、6機、9機と予備機材を増やせば人員はそんなに増やさずに稼働機を増やせるはず」
  8. F-15パイロットは現地展開を通じて技能を磨こうとしている。104飛行隊は今年はじめの六ヶ月をヨーロッパで過ごし、アトランティック・リゾルブ作戦の一環でウクライナに手を出したロシアに対抗した。同隊はNATOの哨戒飛行ミッションとしてアイスランドに展開し、オランダ、エストニア、ブルガリアでの合同訓練に参加した。
  9. 「制空任務の訓練機会となります」とグリーンも今後の配備を期待している。
第131戦闘飛行隊(マサチューセッツ州バーンズ州軍基地)のF-15Cイーグルと第194飛行隊(フレズノ州軍基地所属 )がレッドフラッグ16-1演習で空中給油の順番を待っている。2016年2月撮影。 (U.S. Air Force)

運用は多忙を極める
  1. だが104飛行隊がヨーロッパに簡単に行けたわけではない。144隊(カリフォーニア州フレズノ基地)と調整し必要機数を確保している。
  2. 「パイロット、整備陣は残しておく必要があった。部品等も同様だ」とブレイデンは104隊作戦主任として語った。部隊派遣で改めてロシアがウクライナを侵攻したことで東ヨーロッパでの脅威が痛感された。
  3. 「エストニアから離陸するとロシアの地対空ミサイル装備が近隣のカリニングラードにあることがわかる」
  4. また同隊パイロットは国境の反対側を飛ぶロシア機を度々目視している。
  5. 「平時であることがあらためてありがたかった」とブレイデンは述べている。
  6. 104隊がブルガリアに到着すると、同国空軍のソ連製MiG-29飛行隊がスクランブル態勢にあるのが目に入った。
  7. 「F-15が到着したその日にブルガリア空軍はスクランブルを三回行っており、滑走路に常時一機が待機していました」とブレイデンは語る。「ロシアが国境線をしきりに偵察していたためです」
  8. 米軍機はロシア機との接近遭遇や緊急事態は経験しなかった。
  9. 「まあ、暴走族がヨーロッパ遠征したようなものでしたが、なにごともなかったわけです」とブレイデンは振り返る。
  10. ブルガリアでは同戦闘機隊はアメリカ式の待機態勢をとっていた。「戦術レベルですべて一箇所にまとめていました」(ブレイデン)
  11. ライス中将は今後のヨーロッパ派遣で州軍飛行隊が「大きな役割を果たす」と見ている。
  12. ニューハンプシャー上空に戻ったタルバート少佐とウィングマンはヨーロッパへの派遣が再びあると覚悟している。■


11月19日ヘッドライン


11月19日のヘッドライン

中国がGX-6対潜哨戒機を公開

Y-8輸送機の派生型でP-3に相当する機体のようです。



クウェート向け、カタール向け販売承認でボーイング戦闘機生産ラインは2020年以降も継続に

米国務省が承認したのはクウェート向け F/A-18E/F スーパーホーネット40機、カタール向けF-15QAが72機で総額300億ドル以上の大型商談になりました。F-15ラインがまだあるのなら米空軍も新型機を導入すればいいのにね。



中国初の空母遼寧が実戦対応状態に

中国メディアが報じた。ゆくゆくJ-15 戦闘機 Z-18AEWヘリ、 Z-9対潜ヘリの構成で20機程度を搭載する。 ただし排水量6万トンの遼寧だがまだ大規模な遠洋航海は行っていない。



韓国THAAD配備先はゴルフコース

用地に上がったのはロッテ財閥所有のゴルフコースです。国防部は11月16日に取得契約を取り交わした。立地は韓国中央部の星州郡でロッテはかわりにソウル郊外の国有地を取得する。



脳の学習効果をスピードアップする方法をDARPAが開発中

装着ツールの作動を迅速化するなど研究の主眼はあくまで軍事活用を模索するもののようですが、神経科学の進歩とともに画期的な医療成果が将来生まれるかもしれません。一方でDARPAは「志願者」を集めているとのことでちょっと不気味です。



間もなくアップロード: 米空軍F-15の機体老朽化は深刻で半数で大補修が必要


2016年11月18日金曜日

11月18日 注目ニュースヘッドライン


今回は趣向を変えて気になるニュースだけピックアップしました。リクエストあれば抄訳を作ります。これ以外にフルでの記事紹介も行いますが、最近ペースが上がっていません。ご了承ください。


日米韓でミサイル防衛協力がさらに強化へ
北朝鮮が核弾頭付き弾道ミサイルを配備可能になった、あるいは間もなく配備するとの予測がある中、米国は日本、韓国と弾道ミサイル防衛(BMD)の協力を従来より密接に進める。



オーストラリアは原子力潜水艦を建造すべきか
オーストラリアには通常型潜水艦では戦略的な役割が十分果たせないとの意見が強まっている。原子力潜水艦は現行の潜水艦建造計画の費用以下で調達できる。


デンバー上空の謎の機体の正体は

11月16日、デンバー上空を謎の機体が周回飛行するのが目視され話題になった。同機はコロラド州上空からオクラホマ方面へ去ったが、米海軍の核戦争遂行用の特殊通信機だと判明した。


海兵隊遠征部隊に大胆な前線活動を提唱
米シンクタンクCSBAから海兵隊を中国のミサイル射程内に進出させ、遠征部隊を展開し、F-35B機の給油や地上ミサイル発射でA2ADに対抗する構想が提唱されている。


次期エアフォースワンの行方。トランプはボーイングに批判的
1月に発足するドナルド・トランプ政権は公約通り米軍の強化に向かうとみられるが、既存事業を大幅に見直す可能性がある。米空軍の次期大統領専用機ボーイング747-8も例外ではない。


2016年11月17日木曜日

宇宙装備の防衛体制強化をめざす米空軍、ペンタゴンの動きについて




Visit Warrior

Air Force Pursues Strategy to Defend Anti-Satellite Attacks

KRIS OSBORN
11/01/2016


中国の宇宙兵器開発にペンタゴンが懸念している。
  1. 空軍とペンタゴンは宇宙の軍事化に対応できる戦略づくりを進めており、対衛星攻撃からの防御策を目指していると関係者が明らかにしている。
  2. 今年始めに空軍は多面的宇宙防衛策をたてて、これまでの研究分析結果を活用している。2014年には宇宙戦略ポートフォリオ検討を行い、宇宙装備全般を検討した。2015年に空軍は「宇宙状況認識能力」を見直し、今後の戦略方針の基礎となる宇宙保安体制の主要問題に光を当てた。
  3. 構想では当然ながら米宇宙装備が今までより高度のリスクを伴う対衛星技術にさらされているのを前提とする。そこで空軍は今後五年間で55億ドルを投じる。
  4. 「潜在敵対勢力はこちらの宇宙活装備を無効にする実力を整備中で、一旦開戦となれば現実のものになる」とウィンストン・ボーチャンプ空軍次官(宇宙関係担当)がScout Warrior特別取材で答えてくれた。
  5. 中国の脅威がとくに目立つものとなっており、地上から運動性エネルギー兵器のSC-19ミサイルを発射し、衛星を標的にしたことが数年前に発生し世界の関心と非難の的となった。ペンタゴンは中国の技術開発は相当進んでいると見ている。
  6. 「2007年時点で中国はASAT(対衛星)兵器試験を低高度迎撃手段として実施している。標的は稼働を終えた中国気象衛星だったが、破壊でデブリが数万点飛散している」とボーチャンプは説明。「デブリの大部分は今も軌道上にあり、米国含む各国の軌道上装備に脅威となっている」
  7. 対応して米国の合同宇宙作戦本部が宇宙デブリから回避するよう各国に警告している。その後中国は衛星を標的とはしないもののASAT兵器の実弾テストを継続しているという。
  8. 米国が運用する通信衛星はAEHF(高性能超高周波)方式でアップリンクが44 GHz、ダウンリンクが20 GHzだ。
  9. そこで米国が進める宇宙防衛体制で多くは秘密になっているが、米空軍がめざす宇宙装備の「回復力」確保の片鱗が浮かび上がってきた。
  10. 技術要素の中で分解・多様化が特に注目されている。これは複数衛星で核・非核運用し、多様化戦術で複数衛星に同じ目標を実現させる。
  11. 「衛星は言われるほど脆弱な存在ではない」と空軍で同構想に詳しい筋がDefense Systemsに語った。
  12. その一環として「米軍はGPSとヨーロッパ開発のガリレオ航法の双方を使っている」と同上筋は述べている。そのため米国の衛星が中断あるいは敵攻撃で壊滅しても同盟国の装備を利用できるという。
  13. 分散戦略では衛星多数を分散配備し、攻撃を受けても中核機能を継続させる。また欺瞞戦術で敵対勢力には重要機能の中枢がどの衛星がなのかわからなくなる。「攻撃で弱点となる単独衛星は存在しない」と空軍高官も語っている。
  14. 一部の衛星は「SATCOM」(通信衛星)だが他にはGPSや空軍用語で「宇宙配備赤外線」(SBIR)衛星がある。SBIR衛星は大陸間弾道ミサイルの発射を熱探知しミサイル防衛の効率を高める存在だ。
  15. 戦略案ではこの他にも拡散と防御がキーワードだ。ここでは複数衛星が同じ任務に投入されて攻撃に対する「強靭性」を高める。ここで用いる技術は大部分が秘密だが、関係者によれば各種対抗措置が投入されており、リモートセンシング技術や制御戦術が活用されているという。
  16. 衛星の強靭化対策には電子攻撃環境での作動継続もある。また空軍と国防総省は宇宙開発のペースを早め、民間宇宙開発技術の「ルネッサンス」状況に正しく対応させる。
  17. 空軍長官デボラ・ジェイムズは国防宇宙協議会、空軍宇宙軍団を束ねる立場にあり、ミサイル防衛庁や国防高等研究プロジェクト庁(DARPA)との協同活動を進めている。
  18. その例としてDARPAがハイテクで広角監視が可能な宇宙監視望遠鏡が正式に移譲された。同望遠鏡は危険な小惑星または攻撃の兆候を従来より遠距離から探知できる。
  19. 米軍活動はGPS技術に依存しており、共用直接攻撃弾のような爆弾や通信活動、無人機等装備までが活用している。このことを踏まえペンタゴンは「GPSが使えなくなった」状況でも作戦が可能となる位置航法技術や時間測定技術の開発に取り組んでいる。■



2016年11月12日土曜日

ステルス機探知可能な新型レーダーの海外販売を狙う中国の商魂


これではまさしく矛と盾のお話のようですね。ステルス機能がどこまで有効なのか。技術は必ず対抗策を作り出します。全面的なステルスとするためには大きな機体サイズが必要となり、シンクタンクが提唱するような大型戦闘航空機「空飛ぶ戦艦」が究極の姿になるのかもしれません。当然中国がステルス機を運用するようになっても西側は恐れる必要がないということになります。

China offers anti-stealth radars for export

Andrew Tate, London - IHS Jane's Defence Weekly
11 November 2016
珠海航空ショーで展示された中国製ステルス対抗レーダーは左よりJY-27A、YLC-8B、SLC-7の三種類。Source: Via dy.163.com
中国のレーダー製造大手、中国電子工技集団China Electronics Technology Group Corporation (CETC)が珠海で開催の航空ショーAirshow China 2016でロッキード・マーティンF-22ラプターやF-35ライトニングIIといった低視認性航空機も探知できる防空レーダー各種を展示した。
中国の報道では各国向け営業活動がはじまっているという。
CETCが今回のショーで展示したのは中国がステルス機探知可能なレーダーでは世界トップクラスであることを示す意味があった。
性能諸元は最先端とは言うものの詳細は不明だ。ステルス対抗レーダーは1GHz未満の周波数で作動する。これは低視認性機材がレーダー断面積をIEEEが定めるS、C、Xの各バンド(2から12GHzの範囲)で最小限にする設計だからだ。
周波数が低くなるとレーダー反射は大きくなるのは波長が機体の物理的寸法に近くなり、レーダーパルスで機体各部が共鳴が始まるからだ。このため探知追跡が可能となる。
南京恩瑞特実業有限公司Nanjing Research Institute of Electronic Technology (NRIET)はCETC内でこの事業の先鋒で珠海ショーに展示したYLC-8BとSLC-7の二種類のレーダーを製造した。
YLC-8Bは三次元監視レーダーでUHF帯域 (300 Mhzから1 GHz)で作動する。前回の珠海ショー(2014年)に展示されたが、SLC-7は今回初登場だ。
SLC-7はLバンド(1から2GHz)で作動し、NRIETによればフェイズドアレイを方位角・高度両面で走査するとともに機械的にも走査するという。■


2016年11月11日金曜日

縁の下の力持ち? 不気味なAC-130はアフガニスタンで酷使されている


スプーキーとは不気味な愛称ですが、暗闇の上空からいきなり105ミリ砲の攻撃を食らうのは大変恐ろしいことなのでしょう。ただこの機の運用には完全な航空優勢の確保が条件ですね。また機体整備が大変な状況が読み取れますが、火砲による振動も大きな影響なのでしょうか。19世紀の戦列艦が空を飛んでいるような存在ですね。

War Is BoringWe go to war so you don’t have to

In Less Than a Year, U.S. Air Force Gunships Flew Nearly 4,000 Hours in Combat
by JOSEPH TREVITHICK
米空軍の戦闘力というと高速で飛ぶF-15やF-16戦闘機、強力な威力を発揮するA-10対地攻撃機、B-1やB-52の大型爆撃機に注目が集まる。だが恐ろしい効果を上げているAC-130ガンシップが取り上げられることはきわめて少ない。
  1. 重武装AC-130が投入されるのは隠密作戦が多く、地上特殊部隊と連携するため空軍も同機の活動を詳述するこのは稀だ。だがこの特殊用途機が世界各地で大きく貢献しているのも事実だ。
  2. 2013年11月から翌年6月までだけでも第四特殊作戦飛行隊所属のAC-130UスプーキーII各機は合計4千時間も戦闘任務に投入されたと公式空軍記録にある。合計7機の海外展開は延べ1,175日になっている。
  3. War Is Boringはこの度、情報公開法により空軍年次報告の写しを入手したがかなりの部分が削除されている。
  4. AC-130導入はヴィエトナム戦争時点に遡る。U型が1995年までに導入された。C-130輸送機を改造し、火器、装甲、センサーを搭載。U型は25ミリガトリング砲、40ミリ銃、大型105ミリ迫撃砲を機体左側から押し出して運用する。強力な暗視装置、レーダーその他で敵を探知する。通常は13名で運用する。
  5. 第四特殊作戦飛行隊はフロリダ州ハールバートフィールド基地に駐留するが、2013年から2014年にかけて所属機がどこに展開されたのかは読み取れなかった。
  6. 「2013年11月にAC-130Uガンシップ7機が世界各地の戦闘地帯で支援にあたった」と空軍報告にある。「2014年5月から6月にかけて、残る機材が...ハールバート・フィールドに帰還した」
  7. 検閲でミッション内容が黒塗りされている。また2014年度の飛行時間を説明する表では作戦名称や通称も見えなくなっている。
上二枚、第四特殊作戦飛行隊所属のAC-130ガンシップ。U.S. Air Force photos
  1. ただし同機はアフガニスタン上空のミッションに主に投入されているようだ。米軍がイラク国内のイスラム国勢力を集中的に空爆し始めた2014年8月までに各機は帰国している。
  2. 空軍はAC-130を2001年からタリバン、アルカイダ戦闘員を追うエリート特殊部隊と連携する形でアフガニスタンに繰り返し派遣している。地上部隊支援には最適の機材で地方部では無害な住民の巻き添え死亡は起こりにくい。
  3. 指定空域に達すると機体は円形を描く周回飛行を開始する。これで機体は安定し、火砲を標的に正しく照準できる。
  4. さらに空軍は高度なまで正確な火砲集中で建物や車両を粉砕し特定個人を殺害する戦術を編み出している。2013年には旧型AC-130Hが第16特殊作戦飛行隊からアフガニスタンへ投入されていることが別の報告書で判明した。
  5. 第四特殊作戦飛行隊が2013年11月に引き継いたようだ。その翌月に第16飛行隊のガンシップ各機はニューメキシコ州キャノン空軍基地に帰還している。
  6. 過酷な日程のため同隊の戦闘力に影響が出たことが読み取れる。四ヶ月におよぶ投入で、AC-130Uのうち戦闘体制にある機材は2014年3月までに半数までに減ってしまった。
  7. 同月に第四飛行隊のガンシップの残りの機材は「戦闘能力欠如」状態になっている。同隊は6機を飛行可能状態とし、3機の予備機材をハールバートに温存している。7機目のAC-130Uは海外派遣されたが戦闘投入はわずか11日だった。搭載装備の故障で本国に送還されたようだ。
  8. 第一特殊作戦航空機保守隊が残る6機を海外で飛行可能に保つため奮闘している。同隊は「AC-130Uガンシップの投入時に必ず点検整備を行った」と2014年度報告にある。「投入機材では同隊隊員がミッション実施可能状態を80から90台に維持した」
  9. 2014年6月8日に第四飛行隊のAC-130で最後の機がハールバートに着陸した。同機は200日に及び敵戦闘員を攻撃していた。
バッドオーメンの愛称がついたAC-130Uは武装等装備を撤去して廃棄機材保管施設へ向かった。 U.S. Air Force photo
  1. ただゆっくりする暇はなかった。2015年10月に再びアフガニスタンへ飛んでいる。
  2. 2015年10月3日には一連の失態でスプーキーII一機が誤って国境なき医師団の病院をアフガニスタンのクンドゥズで攻撃している。人道援助機関の発表では少なくとも42名が死亡しており、うち13名が医療従事者だった。
  3. ペンタゴンは同事件を調査し、武力紛争法に違反したと結論を下した。空軍は該当機の乗員を譴責処分したが刑事訴追していない。
  4. この事件があっても同機が主役の座を降りることはなかった。2015年11月にはシリアでAC-130部隊がタンクローリー車列を壊滅させており、第四飛行隊の機材も動員されていたはずだ。イスラム国は戦費調達のため原油闇市場を活用していた。
  5. 2015年9月21日にはAC-130Uの一機ニックネーム、バッドオーメンが退役し、最新型のAC-130Jの導入が始まった。バッドオーメン機は2013-2014年に戦闘投入されたベテラン機材のひとつだ。
  6. これに続きスプーキー各機は新型機に更改され2018年に完了する。第四飛行隊の実績が一つの指標で、次世代のガンシップも相当の活躍をするだろう。■

2016年11月10日木曜日

★トランプ当選で航空宇宙防衛産業はこんな影響を受ける




(ターミナル1、2共通投稿です)
熱狂的な結果も一夜空けると冷静な分析が出てきますね。新政権が生まれるのは来年1月20日のはずですから、今はいろいろ観測したり考える時期なのでしょうね。航空業界とくに民間航空が大きな影響を受けそうです。航空管制の民営化の話題は米国の動向次第では日本にも飛び火しそうですね。(国交省は当然反対の立場でしょう)


Aerospace Daily & Defense Report

Trump Win Brings Change, Uncertainty

Nov 9, 2016Michael Bruno | Aerospace Daily & Defense Report
http://aviationweek.com/defense/trump-win-brings-change-uncertainty
WASHINGTON—ドナルド・トランプが大統領に就任すると航空宇宙防衛産業(A&D)は変貌を遂げる。
  1. 政権に癒着して契約を受注している企業をトランプが批判していたことからこの先に起こることは予想がつくし、貿易・安全保障上の条約関係は大部分を再交渉するとの公約もあり、NATO加盟国、北米の各国がここに含まれる。また安全保障分野では本人がまだ詳細を理解していないこともあるものの、中国にボーイング737の完成施設を設ける案件が急に出てきたが、トランプの思考から同案件も大きく影響を受けるだろう。
  2. 西側A&D産業部門はトランプ政権の方向性をつかむまではショック状態のまま、立ち位置の調整が必要となるのは確実だ。英国のブレグジット同様に米国の選挙結果で全員が来春にかけてスリルを感じることになる。
  3. 自由貿易、開かれた国境線、グローバル規模の安全保障の責務から米国を後退させるとの公約により債券市場は早くからトランプ政権誕生はリスク要因と考えてきた。
Donald Trump waving from exit of his Boeing 757 on 2016 campaign trail
  1. 債券市場は民主党候補ヒラリー・クリントンを望ましい候補としつつ、投票日直前でクリントン当選の見通しを55%まで引き下げていたが、アナリスト陣は民主党が議会多数派になるとは見ていなかった。投票日前のA&D業界の集まりではクリントン当選を前提とし大統領選はほとんど話題になっていなかった。
  2. 投票日翌日に共和党が議会の主導権を握ったことが明らかになった。A&Dに重要な共和党上院議員としてジョン・マケイン(アリゾナ)やレイ・ブラント(モンタナ)が再選され、下院ではビル・シャスター(ペンシルヴェニア)、マイク・コフマン(コロラド)、バーバラ・コムストック(ヴァージニア)も当選。
  3. 選挙前は議会はクリントン政権下で両党が競い合う状況を予想していた。トランプ当選はこれを覆したが、その程度はどこまでだろうか。トランプ支持者の楽観主義は急速に衰えるだろう。新構想には議会内外の抵抗が待ち構え、人口構成の変化にともなう連邦予算編成の圧力もあり、対外脅威の増大、世界規模での企業活動の低迷が立ちふさがる。議会が分断されれば急速な変革の足を引っ張り、トランプは選挙公約の実現に困難を感じるはずだ。
  4. 選挙結果で防衛部門に不確実性が立ちふさがるが、投資分野では未知の課題が生まれるはずで今後半年は熟考が必要になる、勝者が誰になるかは関係なく、とキャピタル・アルファで防衛アナリストを務めるブライアン・キャランが11月6日にまとめている。
  5. 「投資機関は選挙結果を米欧の防衛企業に朗報と受け取るはず」とヴァーティカル・リサーチ・パートナーズで防衛分野のアナリストを務めるロバート・ストラードは11月9日に述べている。「両候補とも防衛産業寄りの政策を表明し、とくに予算管理法に基づく強制予算削減策の撤回を上げていた。また外交政策でも強い立場を表明していた。トランプ選挙運動の国家安全保障分野顧問ジェフ・セッションズ上院議員(共、アラバマ)からトランプ政権の防衛政策方針が発表されている」
  6. とは言えトランプ政権誕生でNASAの有人宇宙飛行からロッキード・マーティンF-35共用打撃戦闘機に至るあらゆる事業が不確実性の雲に入るのは最善の場合で、最悪の場合は打ち切りになるだろう。米企業活動にとって国外での事業拡大はリスク要因とり、米外交政策は変更を余儀なくされる。
  7. その例としてキャピタル・アルファは11月7日に国防企業、航空会社、無人機メーカー各社を共和党勝利の場合の「勝者」と位置づけ、各業界と共和党間の歴史上のつながりを理由に上げた。だがトランプは伝統的な共和党候補ではない。軍の規模と装備を拡充すると本人は言うが、政官癒着の兵器調達を非難し、偏狭な見方をとる政治家と共謀していると攻撃している。キャランは今年の夏以来トランプ当選は国内志向の企業には朗報だとしても多国籍に多様な事業を展開する大企業には悪い結果と指摘していた。
  8. 後者の範疇に防衛産業、航空機エンジンメーカー、OEM事業者の殆どが入り、2008年の不況から予算上限を定めた政策の影響を2013年から受けている。
  9. 「トランプ当選で防衛株は値下がりせず、まず歓迎されるだろうが、投資機関としては国防総省の支出規模は5パーセント強で増えるとの見方が強まるのではないか」とキャランは見る。
  10. 「当初の熱狂ぶりも2016年末や2017年になれば一層慎重な政策がロシアのプーチンに向けて立案され、その時点でトランプ政権は防衛政策を固め、ドルは強くなり金利は上昇しているはずだ。米国製国防装備品の輸出条件は悪化する」とし、さらに「トランプが同盟各国へ防衛支出増を求めればヨーロッパ、アジアの地元防衛企業にもチャンスが増える」
  11. もう一つの変化は実施の難易度が高い。クリントント、トランプ両候補とも選挙期間中はA&Dで詳細は多く発表しておらず、有権者、有識者は防衛分野の今後を見通せず置いてきぼりの格好だ。
  12. 国防分野ではトランプ当選で強制削減策の求める上限を超えた予算規模が生まれるはずだ。議会がトランプ政権と協調するか対立するのか、民主党側が国内政策でも同様の予算増を求めてくるかかは見えてこない。
  13. その他の問題で解決が必要なものにいわゆるアジア太平洋重視政策、イラン核合意があり、後者についてはトランプは廃案にすると公約している。またイスラエルへの安全保障援助もある。またペンタゴンの支出調達形態をオバマ政権から引き継いでどう変えていくのか。ビジネスマンとしてのトランプはビジネス世界のやり方を持ち込んでくるだろうが、軍産複合体はアウトサイダーに過ぎないトランプを冷遇するかもしれない。
  14. 中でも米ロ関係がどうなるかが注目の的でA&Dには悲喜こもごもの結果になるだろう。ロシアとの間に緊張緩和が生まれれば米陸軍が進める装備近代化には痛手となるが、国際宇宙ステーション事業のリスクは下がり、民間人乗員と補給物資が円滑に運ばれる。緊張が下がればロシア製ロケットエンジンに依存するユナイテッド・ローンチ・アライアンスのアトラス打ち上げ機をめぐる論争も下火になるだろう。
  15. その他にも全国の航空管制の民営化案の議論が再燃し、議会でも大きな話題となると全国ビジネス航空協会のエド・ボーレン会長が述べている。FAAの組織権限が一年未満に満期を迎えるが、新議会は更新を認めない可能性がある。そうなれば米エアライン業界は民営化を求めロビー活動をはじめるはずだ。
  16. 新議会と新政権がこの問題にどんな姿勢を示すのかが問題だ。オバマ政権は中立だった。クリントン、トランプ両候補ともにこの問題はとりあげていなかった。
  17. もう一つ不透明なのは今後のマクロ経済成長で、民間航空業界に重要な要素であり、サプライチェーンでも同様だ。航空管制の民営化とは別に民間航空分野は今後もオープンスカイズ協定や貿易自由化の継続を期待している。エアライン需要に追い風となり、部品・サービスの供給を増やす効果がある。
  18. オープンスカイは選挙運動中も言及されなかったが国際貿易とグローバリゼーションは注目を浴びた。トランプは業界関係者を震え上がらせたのは環太平洋パートナーシップ協定、北米自由貿易合意をともに葬るとの公言で、アジア太平洋はエアバス、ボーイング両社に成長の源泉であり受注残多数がある。メキシコやカナダはサプライチェーンの重要要素だ。中国との貿易戦争が発生する、あるいは日本が同盟国でなくなれば、民間航空分野は顧客面でも供給面でも大きな痛手を感じるはずだ。
  19. 「エアライン利用客の伸びが経済見通しや信頼度のゆらぎで大きく悪影響を受けることは実証ずみで、ブレグジットで英国のエアライン業界がどうなったかを見たばかりで、迅速に効果は発生する」とストラードは指摘している。「ただし、ブレグジットの先例から当初の悪い影響は比較的短期のうちに終わると見ている。トランプ政権による本当の影響は世界規模のエアライン業界に生まれてくるはずで新規機材発注がどうなるかが注目だ」
  20. 今回の大統領候補は両名ともビジネス航空需要の重要性を改めて示したことに注目されると航空コンサルタントのローランド・ヴィンセントは指摘。投票の前日にトランプは五ヶ所を飛び回り、自家用機の機動性を発揮した。
  21. 「ビズジェットのOEM事業はこれまで見通しがきかないことを新規ビズジェット機の需要がなかなか増えない理由に上げてきたが、この不確実性の水準がまた一段あがることになる」とストラードは指摘している。「ただし、『ビジネス寄り』の施策が米国で増えて新規ジェット機の節税策がドル安と一緒になれば海外需要を喚起し、長期間にわたる需要を下支えし新型機が登場するのではないか」
  22. だがここでもトランプは大統領としてビジネス航空業界にも多数の不確実性をもちこむことになる。「今後の心配のたねがなにになるかがわからない」とコンサルタントのヴィンセントは述べている。「状況に応じた政策となる可能性が高い。先が見えないだけに怖くなる。政策の詳細面は見えてこない」
  23. 不確実性のため各業界や企業が大規模な投資に踏み切れなくなる。この影響は大きいとヴィンセントは指摘する。それでも「良い結果になるかもしれない」とする。■