2025年2月5日水曜日

米空軍のNGAD第六世代戦闘機が『カムバック」しそうだ(19fortyfive)

 


NGAD 6th-Generation Fighter.NGAD第6世代戦闘機:オリジナルアートワーク提供:Rodrigo Avella。Instagramでフォローすると、さらに素晴らしい航空機レンダリング画像をご覧いただけます。


米空軍のNGAD戦闘機プログラムは、予算に関する懸念にもかかわらず、前進している。国防総省は、新たな取り組みの意思表示として、エンジン開発契約に35億ドルを授与した。

  • 中国の第6世代戦闘機2機種の公開により、米国が航空優勢を維持するよう促す決定が加速した可能性がある。

  • NGADは、AI駆動システム、次世代ステルス、比類なき速度と操縦性を実現する尾翼のない全翼機デザインを採用する可能性が浮上してきた

  • F-35は2070年代まで有効である一方、NGADは今後数十年にわたる航空優勢を定義し、米国が第6世代の航空優勢を巡る競争で優位に立つことを確実にする


空軍がNGAD戦闘機に大金を賭ける理由

ペンタゴンが第6世代の次世代航空優勢ステルス戦闘機に関して「迷いを断ち切る」かもしれない。

 AI搭載の有人ステルス高速第六世代戦闘機では、曖昧さの霧を突き抜け、パラダイムを変える攻撃プラットフォームとして未来へと飛び立つかもしれない。

 前空軍長官フランク・ケンドールが次世代航空支配(NGAD)を一時保留し、再評価する決定を下したにもかかわらず、このプロジェクトが灰の中から復活し、かつてのように無限のパワーと可能性を携えて再び空に舞い上がる兆しが見えてきた。

 あいまいな状態は数ヶ月間続いたが、2つの正反対の方向性に見えるものの間の明白な矛盾や並置を考えれば、非常に重要なことだった。すなわち、ケンドールがコストを懸念しプログラムを一時停止した2024年夏に、バイデン政権がNGADに27.5億ドルの予算を要求した2025年の予算要求は、却下され不確実性の霧の中に葬り去られたりした。

 2025年1月の米国議会調査局の分析では、B-21プログラムと次期ICBMのセンチネルを完全実施できるか不明であるとして、ケンドールの一時停止の主な理由として予算上の懸念が挙げられた。低コスの無人システムが運用要件を効果的に満たす可能性がある考え方もあった。

 ペンタゴンでは、疑念の声が静かに反響していたに違いない。なぜなら、脅威の環境が急速に拡大していることを踏まえ、この決定の妥当性を疑問視する声が多かったからだ。NGADのエンジンプログラムが全速力で進んでいるように見えるため、完全に支援され、完全に資金提供された第6世代の航空攻撃プラットフォームの推進派が、これまでのためらいを吹き飛ばしそうな兆しがある。

 1月27日、米国防総省は35億ドルのNGADエンジン開発契約を2社、ジェネラル・エレクトリックプラット・アンド・ホイットニーに交付した。試作エンジンは2032年までに完成する予定で、この大型契約が以NGADの完全開発に向けた明確かつ決定的な一歩となることは間違いない。


中国の第6世代戦闘機2機種の影響

多くの変数がこの方程式に影響していると思われるが、多くの兵器開発者や意思決定者は、米国がNGADプログラムを完全開発すべきだと考えている。現在の脅威環境が、この方程式の第一の、そして最も明白な理由となっている。ロシアと中国が第6世代のステルス戦闘機プログラムを高速化しているためだ。

 2025年初頭、2機の中国製第6世代戦闘機の画像がソーシャルメディアに投稿され、これまでにない新型機が持つ潜在的な高度性について分析や推測が世界中で行われた。画像が突如出現したことにより、国防総省の意思決定者は、不確実性を乗り越え、明確かつ加速的なNGAD開発の道へと突き動かされたのだろうか? 確かに、この要因は理にかなっていると言える。

 しかし、中国による新型の試作機がソーシャルメディアに登場するはるか以前から兵器開発専門家がNGAD開発を継続し、に加速するようペンタゴンの意思決定者に強く促していたのは確かだ。その理由は明白だ。AIによるセンシング、ターゲティング、ナビゲーション、新しいセンシング技術、パラダイムを変えるステルス構成など、運用可能性に新たな有望な技術分野が参入する兆しがあるからだ。したがって、現代の脅威を考慮すると、第6世代機の能力を迅速に開発しないことは、ほとんど意味がないばかりか、危険であるとさえ言えよう。

 また、AIの処理、分析、問題解決の速度が加速し、その範囲が大幅に拡大し続けている一方で、第6世代戦闘機として有人機を確保すべきだという意見も依然として根強いものがある。無人システムは、AIによるナビゲーション、ネットワーク、センシングといった新世代の自律性を活用できるのは明らかだが、アルゴリズムでは再現が難しい人間の意識に特有の属性はまだ数多くある。高速でAIが可能なコンピューティングと並行して、人間による意思決定を行うことは依然として不可欠だ。


NGADNGAD 戦闘機。Rodrigo Avella


コンピューターは喜びを感じない

AIは有望で、無限の可能性を秘めているように見えるかもしれないが、数学的に生成されたアルゴリズムでは、人間の認知に不可欠な主観的なニュアンスの再現はできない。大量の高速AI生成分析で強化しながら、その独自の特性を活用する必要があるため、航空戦の成功には人間の意思決定が依然として重要だ。AI搭載のセンサーシステムがデータベースにないものに出会ったらどうなるか?人間の倫理観、感情、直感、認知についてはどうか? AIは、こうした人間特有の現象を正確に近似できるだろうか?


F-35の未来

F-35に関連する疑問がこの方程式に多大な影響を与える。なぜなら、国防総省は2070年代以降もF-35を最新かつ意味のある戦力として保つために、継続的にアップグレードする計画だからだ。ソフトウェア、コンピューティング、センシングのアップグレードが既存の機体設計に統合できる範囲が非常に広いため、これは価値のある野望といえよう。近年、ソフトウェアの段階的な導入により、コンピューティングのアップグレード、兵器の適用範囲の拡大、AIのさらなる統合により、F-35はほぼ完全に異なる航空機へと進化しつつある。

 こうした理由やその他の理由から、F-35は数十年にわたり進化する脅威に対応し、戦力を維持し、近代化を続けることができる可能性は高いと思われる。具体的には、近代化改修されたF-35は、移動目標を40海里まで追跡できるハイテク爆弾「Stormbreaker」を投下できるようになり、Golden Hordeのような共同爆弾投下により、兵器が自律的にデータを共有し、飛行中に調整することが可能になる。AIM-9Xに組み込まれたオフボアサイト照準能力など空対空兵器のアップグレードは、F-35が変化していく脅威環境に対応し進化していることの証だ 。


新たなステルス技術の躍進

しかし、ソフトウェア、コンピューティング、武器統合、ミッションシステムのアップグレードでF-35の外観は変わることはない。確かに、F-35は極めてステルス性能に優れ、米空軍のレッドフラッグなどの軍事演習において第4世代の戦闘機や先進防空システムに対して有効であることが証明されている。しかし、第6世代機のレンダリング画像を見ると、さらに「ステルス性」の高い高速戦闘機が製造できることが示唆されている。尾翼やフィン、突出した構造物を持たない、完全に平らで滑らかな全翼機形状の戦闘機を設計することは可能だろうか?このような飛行機は、ステルス性を最大限に高めながらも、機敏に操縦でき、ベクトル制御も可能となるだろうか? 6世代機のレンダリング画像が指針となるならば、答えはイエスである可能性が高い。 


平たいステルス戦闘機?

純粋な空力学的観点から見ると、突出した角度のある垂直構造がないため、電磁波レーダーの「信号」が跳ね返って反射する輪郭が少なくなる。完全に水平で滑らかなB-2のような、第6世代の初期モデルは、NGADが最適なステルス性と速度、空中での機動性を同時に実現するという、一見不可能とも思える課題を達成できる可能性を示唆している。

 これは、次世代の航空攻撃能力を確保するため国防総省がNGADを開発しなければならないという強い根拠となる。歴史的に見ると、戦闘機は主翼、尾翼、垂直構造物で気流を調整してベクトルをかけたり操縦したりすると考えられがちだ。しかし、完全に平たいステルス戦闘機が、F-22より優れた機動性、ベクトル、ドッグファイトを実現できるような、新たな画期的な技術が存在するのだろうか?第6世代の画像を見る限りそれは可能であると思われる。 


F-22では不十分?

議会報告書はまた、太平洋における対中戦におけるF-22での制約要因にも言及している。陸上運用機として少数しか存在しないF-22は、中国との大規模な対決において、制空権を十分に活用できない可能性がある。

 「中国との戦闘では、中国沿岸の島々は数百マイル離れているため、F-22が航続距離460マイル、ペイロード2,000ポンドという制約を受ける可能性がある。航続距離を伸ばすために、F-22はKC-46やKC-135などの米空軍空中給油機に依存するが、空中給油機は攻撃を受けやすい可能性がある。少なくとも10年以上にわたり、空軍はこのような脅威に対処できるF-22の後継機の研究を行ってきた」とCRS報告書には記載されている。


ハムレットが決定を下す

これらが示唆しているのは、国防総省が技術的に最も進んだ第6世代戦闘機を可能な限り早期に大量配備する方針が、支持を集めており、形になりつつあるということだ。これは正しい決定だ。

 シェイクスピアの『ハムレット』が、しびれるほどの悲しみと優柔不断を乗り越え、父の名誉を称え、父の復讐を果たしたように、米空軍は、迷いを乗り越え、米国の航空優勢を守り、NGADを構築するため断固として必要な行動を起こそうとしているようだ。■


About the Author: Kris Osborn 

Kris Osborn is the Military Technology Editor of 19FortyFive and President of Warrior Maven – Center for Military Modernization. Osborn previously served at the Pentagon as a highly qualified expert in the Office of the Assistant Secretary of the Army—Acquisition, Logistics & Technology. Osborn has also worked as an anchor and on-air military specialist at national TV networks. He has appeared as a guest military expert on Fox News, MSNBC, The Military Channel, and The History Channel. He also has a Masters Degree in Comparative Literature from Columbia University.


The U.S. Air Force’s NGAD 6th Generation Fighter Is Making a ‘Comeback’

By

Kris Osborn

https://www.19fortyfive.com/2025/02/the-u-s-air-forces-ngad-6th-generation-fighter-is-making-a-comeback/


国境宣言とテロリスト指定が新たな選択肢とリスクを生む(Defense One)―確かに犯罪集団をテロ組織指定すれば軍の投入も可能になり効果があがるでしょう。サイバーテロ集団にも強硬な対応ができるといいですね。

 


U.S. President Donald Trump salutes as he and Vice President JD Vance listen to the performance of the national anthem during the inauguration ceremony, Jan. 20, 2025.

就任式でJDバンス副大統領とともに国歌斉唱に敬礼するドナルド・トランプ米大統領(2025年1月20日撮影)。. GETTY IMAGES / CHIP SOMODEVILLA


トランプ大統領は国家非常事態を宣言し、多国籍ギャングや麻薬カルテルをテロリストに指定すると宣言した


ナルド・トランプ大統領は南部国境での国家非常事態を宣言し、麻薬カルテルとギャングを外国テロ組織(FTO)に指定すると公表した。

 月曜日未明、新政権の報道官は記者団にもう少し詳しく説明した。 ヴェネズエラを拠点とするギャング、トレンデアラグアとエルサルバドルを拠点とするMS-13がFTOに指定されるだろうと報道官は述べた。

この指定によって、司法省はそのグループに「物質的支援」を提供した疑いのある個人を追及できるようになる。 司法省は、先月逮捕されたアレクサンダー・ジャスティン・ホワイトの海外便搭乗時を含め、ISISに関与する米国居住者を追及するためこのような宣言を使用してきた。

また、この指定によって、政府は軍事諜報機関やその他の能力を使って、グループやそのメンバー、その物質的支援者をより深く監視することが可能になる。

 同高官によれば、今後は新しく編成される国土安全保障タスクフォースが、米国内で命令や行動を実行することになるという。

 軍事行動の形と範囲は、国防長官次第だという。

 しかし月曜日遅く、ある記者が新大統領に、"彼らをやっつける"ために米特殊作戦部隊をメキシコに派遣することを検討するのかと質問したところ、トランプはこう答えた:「あり得る。もっと奇妙なことがすでに起こった」。

 米軍はこれまで、アルカイダ、アブサヤフ、ISIS、その他のFTO指定グループに対する行動を起こしてきた。

 「大統領とそのチームは今日、開放された国境がもたらす国家安全保障と治安の脅威への取り組みを優先し直ちに行動に移す」と報道官は述べた。

 米国の国境は1924年以来、厳密には開かれていない。

麻薬カルテルを対外テロ活動に指定

麻薬カルテルをテロ組織として指定する構想は、以前からワシントンで浮上していた。 2023年2月、21州の検事総長がバイデン政権に指定するよう要請した。 同年12月には、テキサス州選出のチップ・ロイ下院議員が法案を提出した。

 国家安全保障の専門家や政府関係者の中には、麻薬カルテルをテロ組織に指定することは、法的な複雑さをもたらし、国際関係を悪化させ、人権に影響を与える可能性がある一方で、メリットはほとんどないと言う者もいる。

 ウィルソン・センターのメキシコ研究所でプログラム・アソシエイトのマリア・カルデロンは昨年2月、麻薬カルテルをテロ組織に指定することは、権限の拡大、世界的な認知度の向上、他国軍との協力の新たな機会をもたらすが、対象グループが法執行機関やそのライバルに対して、さらに残忍な戦術をとるように駆り立てるだけかもしれない、と書いている。

 カルデロンは、この新しいアプローチは他国との関係を緊張させ、アメリカ市民を傷つける可能性さえあると付け加えた。

 物質的支援条項は、指定FTOに故意に "物質的支援や資源 "を提供した場合、米国内にいる者、または米国の管轄下にある者を起訴する道を開く」と彼女は書いた。

 つまり、麻薬密売がテロリズムへの物質的支援として扱われるかどうかという疑問が残る。

 RAND研究所のブライアン・マイケル・ジェンキンズは、もっと単刀直入に言った。 メキシコの麻薬カルテルへの軍事行動は、「ひどい状況をさらに悪化させる」可能性がある、とジェンキンズは2023年に書いている。「指導者への攻撃や生活への脅威に対して、アメリカ人を攻撃することを自制していたとしても、その自制心は薄れていくだろう。 「麻薬カルテルは即座に本物のテロ組織へ変貌する。メキシコには100万人以上のアメリカ人駐在員が住んでいるか、働いている。彼らや彼らの会社が報復の標的になる可能性がある。アメリカ国内のギャングとのつながりがあれば、ここでもテロ攻撃が起こり、アメリカのさらなる対応を誘発する可能性がある」。


緊急事態宣言

国家非常事態宣言によって、アメリカは「軍隊を配備し、国防総省と国土安全保障省(DHS)の各長官に国境沿いの壁を完成させるよう指示することで物理的な障壁を築き、南部国境付近の対UAS能力を可能にする」ことができるようになると、政権当局者は月曜日に述べた。具体的には、国防長官に対し、軍隊や州兵を含む追加人員を国境の危機に投入するよう指示している。

 ロイド・オースティン国防長官が昨年3月に承認し、州兵と予備役が混じった約2500人の部隊が現在南部国境で活動中と、北部司令部の広報担当が本誌に語った。

 今回の宣言は、トランプ大統領のこれまでの国境への部隊派遣と、国境の壁の完成に向けた努力に続くものだ。

 2021年2月のGAOによる報告書は、国防総省が "国防長官がDHSの要請を検討した時点で、支援を提供することによる軍の即応性への影響"を十分に評価していなかっと明らかにした。

 しかし、退役した州兵局局長ダニエル・ホーカンソン大将は昨年6月、国境地帯への派遣に「軍事訓練の価値はない」と記者団に語った。

「その時間は、敵対勢力を抑止するための即応態勢を構築するため活用したほうがいいと思う」とホーカンソンは語った。■


David DiMolfettaがこの投稿に寄稿した。


Border declaration, terrorist designations unlock new options—and new risks

President Trump declares a national emergency and vows to designate transnational gangs, drug cartels as terrorists.

BY PATRICK TUCKER

SCIENCE & TECHNOLOGY EDITOR

JANUARY 20, 2025 06:35 PM ET

  • Updated: Jan. 20, 11:52 p.m. ET.


https://www.defenseone.com/policy/2025/01/border-declaration-terrorist-designations-would-unlock-new-optionsand-new-risks/402352/


アーレイ・バーク駆逐艦がMk45砲でドローンを撃墜した事例が昨年紅海で発生していた(The National Interest)―安価なドローン相手に高価なミサイルばかりうっていてはたまりません。今回は窮余の策で主砲を使ったようですが。

 




米駆逐艦はドローンに対し5インチ砲の使用を迫られた


メリカ海軍はMk45(5インチ)砲のアップグレードを進めている。同砲は1971年に就役し、その後50年にわたり更新されてきたもので、タイコンデロガ級誘導ミサイル巡洋艦とアーレイ・バーク級誘導ミサイル駆逐艦に搭載されている。

 米海軍がこの兵器システムを搭載し続けるのか疑問に思っていた人は、木曜日にその答えを得たかもしれない。アメリカ中央軍(CENTCOM)の副司令官は、AFCEAと米海軍協会が主催したWEST 2025会議で、アーレイ・バーク級駆逐艦USSストックデール(DDG-106)が昨年秋に「5インチ砲を使用してフーシの未搭乗の航空機を撃墜した」と語った。


フーシの攻撃阻止に成功

USNIニュースによると、「ブラッド・クーパー副司令官は11月、ストックデールに乗艦していた」。 クーパー副司令官は、無人機が同艦に向かっており、"発見が遅れた "と説明した。撃墜命令は乗組員に伝えられ、同艦は5インチ砲でUAVを撃墜した。

 「エキサイティングな瞬間だった。「いろいろなことがあったが、乗組員が集中し注意を払っている感覚を与えてくれました」。

 アーレイ・バーク級駆逐艦USSストックデールとUSSスプルーアンス(DDG-111)は、フリーダム級沿海域戦闘艦(LCS)USSインディアナポリス(LCS-17)と合流し、「紅海からアデン湾に向かうバブ・アル・マンデブ海峡を通過していた」。

 「だから忙しかったし、南に向かっていたので、戦いになっていたと言えるし、乗組員の誰もがそれを知っていた」とクーパーは付け加えた。 「フーシ派による複雑で、洗練された、組織的な攻撃だった。

米軍のミサイルが敵の標的の大部分と交戦するために使用されたが、駆逐艦はドローンの1機に対して5インチ砲を使用せざるを得なかった」。

 駆逐艦が攻撃を受けたのは、11月が最後ではない。DDG-106は、12月上旬にアデン湾でUSS O'Kane(DDG-77)(同じくアーレイ・バーク級駆逐艦)と共に行動し、「3隻の米国所有・運営・船籍の商船」を守りながら、ドローン含む複数のフーシの兵器を撃墜したことが報告されている。だがこの際に5インチ砲が使われたかは不明である。

 昨年11月の行動は、5インチ砲が対水上戦(ASuW)、海軍水上射撃支援(NSFS)、さらに対空戦(AAW)を含む複数の役割で使用可能であることを思い出させるものである。1971年当時の設計チームにフーシの無人偵察機のような小型無人プラットフォーム撃墜に使用されるとは予想できた者はほとんどいなかったはずだ。


海軍もファランクスを頼りにしていた

Mk 45 5インチ砲がフーシの無人機を撃墜するために使われたが最後の手段だったというのは正確ではない。というのも、1年前の2024年1月30日、フーシの対艦巡航ミサイルがアメリカ海軍のアーレイ・バーク級駆逐艦USSグレイブリー(DDG-107)の1マイル(約1.6キロ)以内に迫ったとき、同艦にはもう1つの予備兵器があったからだ。

 駆逐艦はファランクス近接武器システム(CIWS)を使用して、飛来したミサイルを撃ち落とした!

 ファランクスは、20ミリM61バルカン自動砲をベースに、毎分3000発または4500発という極めて高速で20x102ミリ弾を発射することができる。ファランクスは、乗組員にとって頼りになる選択肢ではないが、数ヵ月後にMk 45がそうであったように、仕事をやり遂げた。



About the Author: Peter Suciu

Peter Suciu is a Michigan-based writer. He has contributed to more than four dozen magazines, newspapers, and websites with over 3,200 published pieces over a twenty-year career in journalism. He regularly writes about military hardware, firearms history, cybersecurity, politics, and international affairs. Peter is also a Contributing Writer for Forbes and Clearance Jobs. You can follow him on Twitter: @PeterSuciu. You can email the author: Editor@nationalinterest.org.


The Arleigh Burke Destroyer’s Mk 45 Cannon Has a New Role: Drone Defense

February 1, 2025

By: Peter Suciu

https://nationalinterest.org/blog/buzz/the-arleigh-burke-destroyers-mk-45-cannon-has-a-new-role-drone-defense/



2025年2月4日火曜日

米国内に潜入したイランの殺し屋にトランプが本腰を入れるよう望む共和党(POLITICO)

 

Mark Milley, John Bolton, Mike Pence and Mick Mulvaney sit at a table

(左から)2019年4月3日、ホワイトハウスの閣議室でブリーフィングに出席するマーク・ミリーとジョン・ボルトン。 | チップ・ソモデヴィラ/ゲッティイメージズ



トランプの敵となった元側近二名 ジョン・ボルトンとマーク・ミリーについて共和党は言及を避けている


和党員の中には、ドナルド・トランプ大統領が元国家安全保障担当補佐官の警護を引き揚げる決断を下したこと、特にイランを後ろ盾とする脅威が衰えていないという最近の報告を受けて、警鐘を鳴らす者が増えている。問題は、そのメッセージをトランプ大統領にどう伝えるかだ。

 火曜日の上院共和党の政策昼食会でこの問題が取り上げられ、複数の上院議員がトランプ大統領の決定は不見識であり、米国の国家安全保障に長期的な打撃を与えるという意見で一致した。 しかし、その場にいた出席者によると、トランプ大統領の考えを変えることはできなかったという。

 共和党の議会幹部補佐官2人と、この協議に詳しいトランプ政権の元高官によると、共和党が懸念を露骨にぶつけすぎると、トランプ大統領が踵を返しかねないと恐れているという。

 共和党の上院議員幹部補佐官は、「共和党員が今すぐ記者会見を開き、大統領に詰め寄ったとしても、うまくいくはずがない」と述べた。 「繊細にやらなければならない」。

 就任後2週間を通じ、トランプ大統領は、テヘランが暗殺を望んでいると米情報機関が考える4人の元側近から警備を取り上げている。イランの脅威のために警備を割り当てられた他の人々も、同様の危険にさらされる可能性がある。

 イランの脅威は主に、トランプ大統領が2020年に同国の実力者カセム・ソレイマニ将軍を殺害したことに起因している。この動きはテヘランを弱体化させ、激怒させたため、テヘランはトランプ大統領とこの決定に関係する米高官12人に報復暗殺を求めた。 トランプ自身、この夏、イランの謀略の標的となった。

 しかし、トランプ大統領の考えを変えることは、共和党にとって困難な課題だ。というのも、大統領は、詳細な情報を暴露した元側近の2人、前国家安全保障補佐官のジョン・ボルトンと、前統合参謀本部議長のマーク・ミリー退役大将との間に個人的に深い溝があるからだ。 トランプはまた、マーク・エスパー前国防長官とも確執があり、彼は今のところまだ警護を続けている。

 そのため共和党は、トランプに常に忠実だったと主張する2人の側近、マイク・ポンペオ元国務長官兼CIA長官と、国務省のイラン担当特別代表だったブライアン・フックのケースを持ち上げている。

 「トランプ大統領の考えを変えようとすることについて、共和党の2人目の上級議員補佐官はこう語った。 「これは、トランプ大統領の命令を実行したアメリカ人への現実的な脅威に関するものだ」。

 共和党のもうひとつの大きな懸念は、トランプ大統領の決断が、自身の政権の国家安全保障担当者に厄介なメッセージを送ることだ。「現在そして将来の政府高官たちが、政府が自分たちの背中を押してくれないと心配すれば、大統領へのアドバイスや合法的な命令を実行する意欲を冷え込ませることになりかねない」と共和党上院議員の3人目の上級補佐官は言う。

 ボルトン、ポンペオ、フックの3人は先週、政府の支援を受けた警備を失うことを知らされた。ピート・ヘグセス国防長官は火曜日、ミリーの警護を取り消した。

 これまで警護措置は、米国内に潜むイラン工作員に対する重要な安全装置とみなされていた。 警護要員は、イランの計画、意図、企てに関する米国情報の安定した流れにアクセスできる、およそ20人の政府警護要員で構成されている場合もある。

 ここ数日、この問題について説明を受けた議員や議会スタッフは、対象の人物にテヘランからの危険がなくなった証拠はないと見ている。

 「脅威がなくなったと考える根拠はほとんどない」と共和党の上院上級補佐官は語った。

 上院情報委員会の共和党委員長であり、先週ブリーフィングをアレンジしたトム・コットン上院議員とリンジー・グラハム上院議員は、イランからの脅威にさらされているすべての政府高官に対する詳細情報を復活させるよう、トランプ大統領に公に要求した唯一の議員である。 二人ともこの週末、ケーブルニュースに出演したが、大統領への直接的な批判は避け、高官の名前を挙げることもほとんど避けた。

 このメッセージをトランプ大統領にどのように伝えるのがベストだと思うか尋ねられた共和党上院議員補佐官の3人目は、先週末のコットン議員のケーブルニュース出演を挙げた: 「コットン上院議員は、メッセンジャーとしても、メッセージ自体(注意深く、しかし真剣に語られた)としても、そしてその場(FOXニュース・サンデー)自体としても、完璧に対応した」と、その人物はEメールに書いている。

 フックは最近、国務省の政権移行チームを解雇され、トランプは今年11月、ポンペオを新政権に入れないとソーシャルメディアで発表したが、両名とも公にはトランプと決裂していない。

 対照的に、トランプは1期目に解任し、最近大統領令で退任を通達したボルトンを、回顧録で国家安全保障上の機密情報を漏らしたと非難している。トランプは、2020年にホワイトハウスの外でデモ隊を排除する役割を果たしたことを恥じて怒らせたこともあるミリーは反逆罪を犯したと示唆している。

 ボルトンとミリーは「負け戦になる可能性が高い」と、共和党上院議員の補佐官は、トランプの動きを懸念する共和党議員から、なぜ彼らの名前があまり挙がらないのかという質問に対して認めた。

 ボルトンはインタビューの中で、自分の警護が再開することを望んでいると述べたが、それについて議会とは話していないと主張した。 彼はまた、フックとポンペオに対するトランプの行動は特に憂慮すべきものだという意見もあることに不満を表明した。

 「それは問題だ。 「トランプに)批判的な人物の保護を解除するのは構わないが、批判的でない人物の警護を中止するのはいかがなものか」。

 ミリー、フック、ポンペオはコメント要請に応じなかった。エスパーは、警護部隊されているかについてのコメント要請に応じていない。

 先週、トランプ大統領は大統領執務室で記者団に対し、元政府高官が生涯にわたり警護を受けられるとは期待すべきではないと語った。

 トランプ大統領が高官4名に関する決定を見直すことを検討しているのか、あるいはそれについてさらに説明する意思があるのか、と問われた国家安全保障会議のブライアン・ヒューズ報道官は、トランプ大統領の在任中にイランがアメリカ国民を襲撃すれば、「壊滅的な結果」に直面することを知るべきだと述べた。

 イランの脅威に詳しい議会の補佐官たちは、この評価に自信がない「テヘランで物事を動かしている人々が、代理人を100%コントロールしている前提だが」と、イランの脅威に詳しい別の上級議会補佐官は言う。 「ほぼ間違いなくそうではない」。■


GOP wants Trump to get serious on Iran’s hitmen. They’re making compromises to break through.

By John Sakellariadis

01/29/2025 04:12 PM EST

They are largely avoiding mention of the two former aides who are Trump foes: John Bolton and Mark Milley.

https://www.politico.com/news/2025/01/29/gop-trump-iran-hitmen-00201318


ウクライナはNATO加盟しなくてもこうすれば平和を確保できる(19fortyfive)―ウクライナの軍事力が成長するまでロシアが放置しておくでしょうか。記事の論調は楽天すぎるのでは。米国がそれまで平和を担保する前提でしょうか

 Ukraine tanks fighting.

戦うウクライナの戦車。 画像出典:クリエイティブ・コモンズ



ナルド・トランプ大統領の「平和構築者」としての願望は、ウクライナで最も厳しい試練を受けることになるだろう。トランプ戦争を取引で終わらられると信じている。それは正しいが、真の課題は銃を黙らせることよりも、ウクライナの長期的な安全保障と生存を確保する方法で銃を黙らせ続けることだ。それは可能だ。

 停戦は通常、双方が戦闘を続けても戦時目標を達成できないと認識したとき成立する。ウクライナで3年近く戦争が続き、何十万人もの命が奪われ、両国の経済が壊滅的な打撃を受けた今、その時点は目前に迫っている。実際、ウクライナとロシアは個別に和平交渉に入る意思を示している。ウクライナのゼレンスキー大統領は、ロシア軍が占領中の地域の地位に関する議論は、戦争犯罪や賠償金に関する同じく微妙な問題とともに、後日に延期できることさえ示唆している。

 従って、双方が現在の前線とほぼ同じ、停戦交渉で言うところの「コントロールライン」に沿って紛争を実質的に凍結させることに合意することは想像に難くない。

 どちらの側にとっても、このような合意が受け入れられるかどうかは、将来の安全保障が保証されるかどうかにかかっている。ウクライナにとっては、NATOに加盟し、ロシアのさらなる侵略を抑止するための相互安全保障(またはそれに匹敵するもの)の恩恵を受けられる見通しが確実ならそれだけで十分なようだ。ロシアにとっては、ウクライナがNATOから離脱しないという確実な見通しだけが、停戦を可能にする。

 しかし、この一見両立しがたい難問は、現在では多かれ少なかれ無意味になっている。ウクライナがNATOに加盟する可能性は常に低かったが、ドナルド・トランプが当選したことで、可能性はさらに後退した。 したがって現在の課題は、プーチンにロシアが戦闘を続けても得るものはないと納得させる一方で、ゼレンスキーにはウクライナが戦闘をやめても失うものは何もないと納得させることである。

 この方程式の最初の部分は、米国とその同盟国が、戦場でのウクライナ支援やこれまで以上に懲罰的な制裁の発動を通じ、ロシアが交渉に応じなければ、ロシアにさらなる苦痛が生まれるだけであることを示せばよい。

 トランプ大統領はすでにそう述べている。第二の部分は、正式なNATOによる安全保障の代わりに、ウクライナが今後何年、何十年にもわたってロシアの再犯を確実に抑止できる強力な国防力を整備し、維持できるよう支援することである。

 控えめに言っても、これは困難な課題である。ウクライナはロシアとベラルーシの一部との陸上境界線を守る必要があり、その長さは2000キロに及ぶと推定される。ウクライナの都市や重要なインフラも同様に、空爆やサイバー妨害、破壊工作から守る必要があり、黒海を通る重要な海上商業ルートも守らなければならない。

 しかし、それは不可能ではない。ウクライナがすでに戦場で達成した成果をもとにした我々の計算では、総兵力約60万人で、密集した地雷原やその他の種類の障害物で固められた外縁部の防衛境界線を守ることができる。この兵力の4分の1は平時に配備される徴兵兵であり、残りは予備役兵で、必要なときに前線に動員される。

 ウクライナの外縁部防衛線は突破される可能性があるため、ロシアの突破口を防ぐため、十分な訓練と装備を備えた約15万人の現役兵で構成される移動可能な戦略予備軍も維持する必要がある。

 同時に、ウクライナの都市と重要なインフラは、外部からの補給のための時間を稼ぎ、何カ月も続く攻撃にも耐えられるような十分な本数を持つ防空・ミサイル防衛網で保護される。サイバー防衛とサイトセキュリティも同様にアップグレードされるだろう。

 最後に、ウクライナは、控えめではあるが、この戦いで発揮してきた非常に印象的な海軍力と空軍力を維持すべきである。ロジスティクス、武器調達、管理、リクルート、訓練を担当する「組織的軍隊」の必要性を加えると、我々の計算では、制服組の総兵力は約100万人で、やはり約半分が現役(一部は徴兵制、一部は職業志願制)、残り半数が即応予備役となる。

 ウクライナの人口問題のため、このような部隊を設立し維持するのは容易ではないが、不可能ではない。時間が経てば、より省力化された軍事技術の出現により、必要となる人員規模は減少するかもしれない。

 いずれにせよ、ウクライナの国防予算は、現在では天文学的な額となっているが、自国の国庫にとっても、外国の援助国にとっても、管理しやすい規模に縮小することができる。これは、イスラエルや韓国が現在自国の安全保障に費やしている額と変わらない。

 何よりも、このような戦力は、(邪悪ではあっても)理性的なロシアの計画者たちを、将来の戦争では迅速かつ決定的な勝利が不可能と結論づけるだろう。■


About the Authors 

Paul B. Stares holds the General John Vessey Chair at the Council on Foreign Relations, where he directs the Center on Preventive Action. Michael O’Hanlon holds the Phil Knight Chair in Defense and Strategy at the Brookings Institution. 



How Ukraine Can Secure Peace Without NATO Membership


By

Paul B. Stares and Michael O' Hanlon


https://www.19fortyfive.com/2025/01/how-ukraine-can-secure-peace-without-nato-membership/


テヘランがロシアからのSu-35購入を確認した(Aviation Week)―イスラエルの巧みな攻撃で防空網が機能しないことを露呈したための措置でしょう。イランがイスラエルを敵視している限りこのいたちごっこは終わりません

 

Su-35




ランはロシア製のSu-35多機能戦闘機の購入に合意したと軍高官が語った。

 イラン軍ハタム・アル・アンビーヤ中央本部の副調整官L・アリ・シャドマーニ准将が1月27日、地元の軍系メディアDefaPressに語った。同副調整官は、航空機を何機取得するのかは明言しなかった。

 イランはその後、Su-35への言及を削除し、情報公開を濁そうとした。モスクワの防衛シンクタンク、戦略・技術分析センター(CAST)の研究者、ユーリ・リャミンは、問題部分の言及はグーグルのキャッシュに残っていると指摘した。

 シャドマーニの発表は、テヘランがロシア製戦闘機を購入することを初めて公式に確認したものである。クレムリンのドミトリー・ペスコフ報道官は、この問題についてのコメントを避けた。

 この取引は、国連の対イラン武器禁輸措置が2020年に解除されて可能となった。イランの国連ミッションによると、この購入は2023年にテヘランによって技術的に承認されたという。 Su-35の到着に備えイランはロシア空軍が大型のスホーイ戦闘機を操縦するパイロットを訓練するために使用しているヤコブレフYak-130新型ジェット練習機を購入することに同意した。

 CASTのリャミンは、イランは新しい航空機を隠すことに長けていると言う。最初のYak-130のペアは2023年9月にイスファハンで飛行していた。2024年12月に掲載された写真によると、テヘランはすでに少なくとも6機を受領していた。

 CASTのディレクターであるルスラン・プホフは、イランへのSu-35の納入は、ロシアの航空機メーカーが注文に応じ始めることができる18~24カ月後に開始される可能性が高いと付け加えた。モスクワの防衛産業は、ウクライナとの戦争における同国のニーズに対応することに主眼を置いている。

 単座のSu-35は、フランカー・ファミリーの中で最も洗練された中期のアップグレードであり、推力ベクトルAL-41F1Sエンジン、新しいエイビオニクス、N035イルビス・パッシブ・フェーズドアレイ・レーダーを搭載している。この戦闘機の導入は、イスラム革命前のノースロップF-5やF-14戦闘機、ロシア製MiG-29の在庫に依存しているイラン空軍の戦闘能力を大幅に向上させるだろう。

 1月26日、イランのイスラム革命防衛隊(IRGC)も大規模な軍事演習で、ガザと名付けられた新型の超重量級ドローンを披露した。

 IRNA通信によると、この無人偵察機は翼幅22m(72フィート)、離陸重量3,100kg(6,834ポンド)。機体にはプッシャープロペラが装備され、時速350キロ(218マイル)で飛行できる。ガザの無人機は少なくとも500kgの積載能力を持ち、最大13個の爆弾を搭載できる。 IRGCによると、演習中に8つの標的を攻撃することに成功したという。■


Tehran Confirms Su-35 Purchase From Russia

Aviation Week Staff January 29, 2025


https://aviationweek.com/defense/aircraft-propulsion/tehran-confirms-su-35-purchase-russia


米海軍の第6世代「NGAD」戦闘機F/A-XXは2030年代に登場?(19fortyfive)―空軍のNGAD以上に秘密のベールに覆われていますが、機体の大型化は避けられないのでしょうね。これもスーパー空母整備の口実になりそうですが。

 





F/A-XX Fighter for US Navy

米海軍のF/A-XX戦闘機。 海軍のグラフィックモックアップ。


米海軍も次世代航空支配(NGAD)プログラムとして第6世代戦闘機F/A-XXの開発を進めている

  • 2030年代に就役予定のこのステルス長距離攻撃戦闘機は、現在の空母艦載機の欠点、特に航続距離とペイロードに対処する
  • AIを搭載した無人機と一緒に運用するように設計され、適応型エンジン、レーザー防御、AIM-174のようなミサイルを搭載するための大きな内部武器ベイが特徴になるかもしれない
  • 中国が空母艦隊を拡大する中、F/A-XXは太平洋における米海軍の制空権を維持するために不可欠だ。F/A-XXの成功の可否が今後数十年の海上におけるパワーバランスを左右しかねない


F/A-XX:海軍版のNGAD

 2030年代のいつか、米海軍は第6世代戦闘機を運用するビジョンを掲げている。F/A-XXは、航空宇宙技術の絶対的最先端を空母に搭載し、現在の空母艦載戦闘機の欠点を補う海軍のチャンスとなる。

 そのためには、F/A-XXを空母に搭載し、現在の空母艦載戦闘機の欠点を補う必要がある。問題は、アメリカの海上における航空優勢であり、成長を続ける中国空母艦隊の挑戦を受けつつある。


国際的な海軍航空戦力の現況

第二次世界大戦以来、米海軍は海軍航空において圧倒的な優位性を享受してきた。 軍事力の絶頂期となった1980年代でさえ、ソ連はわずか4隻のキエフ級空母を配備し、それぞれ12機のYak-38垂直離着陸戦闘機という貧弱な航空隊を装備していたにすぎない。

 冷戦後、海軍の空母航空団は、海上に敵がいなかったため、アフガニスタン、イラク、リビア、ソマリアなどでの陸上作戦を支援することに重点を置いた。同時に、空母航空団は、制空権、対潜水艦戦、長距離任務、競争の激しい空域での作戦など、特定の任務や優先事項を軽視した。

 中国の海軍増強は、冷戦後で前例のないもので、艦船の総トン数だけでなく、能力の面でもアメリカ海軍の優位性を徐々に、しかし着実に侵食している。中国は2012年に初の空母「遼寧」を就役させ、その姉妹艦「山東」も就役させた。2022年には新型空母「福建」を就役させ、固定翼機を発艦させる電磁カタパルトシステムを使用する点がこれまでの空母と異なる。中国は2040年代までに、5隻か6隻、場合によってはそれ以上の空母を保有することになるだろう。

 さらに中国は、既存の瀋陽J-15「フライング・シャーク」空母艦載戦闘機を、2024年12月に発見された新型戦闘機J-35、そしておそらくさらに新型の戦闘機に置き換える予定である。

F/A-XXの目指すもの

台頭する中国の脅威への米海軍の回答は、新型の第6世代戦闘機を製造する次世代航空優勢プログラムである。 海軍独自のNGADは、空軍独自のNGADプログラムとはまったく別の取り組みで、同じく新型の第6世代戦闘機を生み出すことを目的としている。

 海軍のNGADやは、近代的な戦闘機、近代的なセンサー、数百マイル、数千マイル先から敵の空母を攻撃する範囲を持っている敵対者に対して、インド太平洋地域の広大な土地で戦う見通しに合わせて調整されます。 つまり、9.11以降の脅威とはほぼ正反対なのだ。


F/A-XX。 画像出典:クリエイティブ・コモンズ


 F/A-XXは、海軍が新たな脅威に対処するチャンスである。F-35ライトニングIIは、依然として世界で最も技術的に進んだ戦闘機ではあるものの、脅威に対するいくつかの欠点、特に航続距離問題と比較的小さな武器搭載量に簡単に対処が追いつかない。

 F-35はステルス性を維持するため、燃料と武器をすべて内部格納しなければならない。他の戦闘機と同様、燃料と武器を外部に格納することも可能だが、敵のレーダーに探知されやすくなる。

 セット量の問題は他の点でも問題がある。例えば、この戦闘機は新しいAIM-174ミサイルを内部に搭載できない。 AIM-174は艦載型迎撃ミサイルSM-6の空対空バージョンで、海軍の打撃戦闘機に空からの脅威に対して長射程のミサイルを持たせるために開発された。問題は、巡洋艦や駆逐艦に配備するために設計されたこのミサイルの長さが、なんと21フィート(約6.4メートル)もあり、F-35の内部武器庫より長いことだ。AIM-174を搭載できる唯一の航空機は今のところF/A-18E/Fスーパーホーネットだけで、主翼のレールに外付けされる。F-35は新型ミサイルを外付けできるかもしれないが、その場合、ステルス性は犠牲になる。

 F/A-XXについて海軍は固く口を閉ざしており、機体の姿は推測するしかない。ひとつ確かなことは、空対空と空対地の両方の能力を備えた攻撃型戦闘機になることだ。


NGAD 6th-Generation Fighter.NGAD第6世代戦闘機: 原画提供:Rodrigo Avella。 彼のインスタグラムをフォローすれば、もっと素晴らしい航空レンダリングが見られる。


 もうひとつは、高性能のジェットエンジンを搭載したロボット・ウイングマンとのチームで運用されることだ。事実上確実なのは、航続距離とペイロードの問題に対処するため、F-35よりも大きくなるということだ。F-35の武器格納庫は23フィート(約1.5メートル)あり、AIM-174を内部に搭載できるほか、将来的には巡航ミサイルや大型ロケットモーターを搭載した長距離極超音速兵器も搭載できるようになる。より大きな内部燃料タンクは、F/A-XXがF-35の戦闘半径600マイル(戦闘任務のために武装した状態で目標との間を往復できる距離)を超える航続距離を持つことを可能にする。


海軍NGADはゲームを変えるかもしれない

F/A-XXはその他新技術も活用できる。そのひとつは、10年近く前から開発されている、敵ミサイルを撃ち落とすレーザー兵器だ。もうひとつは人工知能で、パイロットが特定の機体管理タスクをAIアシスタントに任せることができる。

 亜音速または超音速飛行に自己最適化できる適応サイクルエンジンは航続距離をさらに伸ばすことができる。F/A-XXは、特に危険な任務のためにオプションで有人機とすることも可能で、敵防空網をかいくぐりながら自律飛行する。

 F/A-XXは2030年代に艦隊に加わることになっており、空母の飛行甲板でF/A-18E/Fスーパーホーネットと交代する。 F/A-XXは、今日と明日の脅威に対処するために空母をリセットする機会となり、成長の余地を残しつつ、決定的に必要とされる能力を追加する。


 F/A-XXの成否は、21世紀においてアメリカと中国のどちらの空母が優勢になるかを決めるだろう。


About the Author: Kyle Mizokami 

Kyle Mizokami is a writer on defense and security issues and has been at Popular Mechanics since 2015. If it involves explosions or projectiles, he’s generally in favor of it. Kyle’s articles have appeared at The Daily Beast, U.S. Naval Institute News, The Diplomat, Foreign Policy, Combat Aircraft Monthly, VICE News, and others. Kyle is also a Contributing Editor for 19FortyFive. He lives in San Francisco.


F/A-XX: The Navy’s 6th Generation ‘NGAD’ Fighter Is Coming to Aircraft Carriers

By

Kyle Mizokami

https://www.19fortyfive.com/2025/02/f-a-xx-the-navys-6th-generation-ngad-fighter-is-coming-to-aircraft-carriers/