スキップしてメイン コンテンツに移動

速報 ウクライナがロシアのA-50レーダー機を再度撃墜したと主張---真偽は未確認

 The War Zone記事からのご紹介です。

The Beriev A-50U 'Mainstay' airborne warning and control system (AWACS) aircraft based on the Ilyushin Il-76 transport aircraft belonging to Russian Air Force in the air. 'U' designation stands for extended range and advanced digital radio systems. This aircraft was named after Sergey Atayants - Beriev's chief designer.

aviation-images.com/Universal Images Group via Getty Images



キーウの当局者は、A-50はアゾフ海付近でウクライナ空軍と諜報機関の共同作戦で墜落したと主張している


クライナはロシアがA-50メインステイ空中早期警戒管制機(AEW&C)をもう1機喪失したと主張している。この事件に関する最初の噂は、ロシアの軍事ブロガーからで、メインステイはアゾフ海上空で友軍の誤射の犠牲になったというものだった。一方、ウクライナ側の説明では、同機はウクライナ軍と情報機関の共同作戦で撃墜されたという。

 その後、ウクライナ空軍とウクライナ国防軍は別々にXにA-50が撃墜されたと投稿し、空軍は現地時間午後7時ごろに撃墜と述べ、国防軍は3億3000万ドルと言われる航空機の単価を引用した。

 ウクライナ国防省の情報総局(GUR)も、A-50の撃墜作戦に関与したとし、撃墜したと主張するおおよその場所を示す地図を発表した。

 これらの様々な主張は未検証だが、ソーシャルメディア上では、航空機の燃えさかる残骸とされる動画が公開されている。

 動画には、ロシア南部のアゾフ海に近いクラスノダール地方のトゥルドバヤ・アルメニア村に墜落したと主張するものもある。

 A-50がロシアの防空網に落ちたにせよ、ウクライナの防空網に落ちたにせよ、A-50が墜落前に赤外線の対抗策を放ったとされるビデオは、A-50が何らかの地対空ミサイルに巻き込まれた可能性を示している。しかし、A-50が赤外線誘導ミサイルの攻撃を受けていたのでなければ、照明弾はA-50を狙った兵器には何の効果もなかっただろう。

 キーウの当局者によれば、2024年1月15日、A-50がアゾフ海上空でウクライナの防空ミサイルと交戦し、撃墜された(無線中継機Il-22Mも被害を受けた)。

 この撃墜の後、偵察機がウクライナ領内から遠ざかることが予想され、その結果、彼らが提供するインテリジェンスや指揮統制の質が低下することになる。しかし、もし今回のA-50がウクライナにより撃墜されたのであれば、ロシアは戦術をほとんど変更していなかった可能性がある。

 2021年現在でロシアは改良型A-50Uを含む9機のA-50を現役で保有していると推定されている。このうち1機は昨年、ベラルーシ基地で地上待機中にドローンの攻撃を受けて損傷しており、現在の状況は不明だ。

 A-50の撃墜が報告されたのは、ウクライナが最近、他のロシア軍機数機を破壊したと主張する動きが相次いでいる中でのことだ。17日以降、ウクライナ空軍はSu-34フルバック5機とSu-35フランカーE戦闘機2機を撃墜したと発表した。これらの主張を独自に検証できていない。

 ウクライナ軍が、米国や他の外国パートナーから提供されたペイトリオット地対空ミサイル・システムを使用して、ロシア機が重要な作戦区域にアクセスするのを拒否しているという報告がある。

 いずれにせよ、この紛争で2機目のA-50が失われたことが確認されれば、ロシアにとって大きな打撃となるだろう。

 これは進行中の話で最新情報は別途お伝えする。■


Another One Of Russia's Prized A-50 Radar Planes Shot Down, Ukraine Claims

BYTHOMAS NEWDICK|PUBLISHED FEB 23, 2024 3:29 PM EST


コメント

このブログの人気の投稿

漁船で大挙押し寄せる中国海上民兵は第三の海上武力組織で要注意

目的のため手段を択ばない中国の思考がここにもあらわれていますが、非常に厄介な存在になります。下手に武力行使をすれば民間人への攻撃と騒ぐでしょう。放置すれば乱暴狼藉の限りを尽くすので、手に負えません。国際法の遵守と程遠い中国の姿勢がよく表れています。尖閣諸島への上陸など不測の事態に海上保安庁も準備は万端であるとよいですね。 Pentagon reveals covert Chinese fleet disguised as fishing boats  漁船に偽装する中国軍事組織の存在をペンタゴンが暴露   By Ryan Pickrell Daily Caller News Foundation Jun. 7, 3:30 PM http://www.wearethemighty.com/articles/pentagon-reveals-covert-chinese-fleet-disguised-as-fishing-boats ペンタゴンはこのたび発表した報告書で中国が海洋支配を目指し戦力を増強中であることに警鐘を鳴らしている。 中国海上民兵(CMM)は準軍事組織だが漁民に偽装して侵攻を行う組織として長年にわたり活動中だ。人民解放軍海軍が「灰色」、中国海警が「白」の船体で知られるがCMMは「青」船体として中国の三番目の海上兵力の位置づけだ。 CMMが「低密度海上紛争での実力行使」に関与していると国防総省報告書は指摘する。 ペンタゴン報告書では中国が漁船に偽装した部隊で南シナ海の「灰色領域」で騒乱を起こすと指摘。(US Navy photo) 「中国は法執行機関艦船や海上民兵を使った高圧的な戦術をたびたび行使しており、自国の権益のため武力衝突に発展する前にとどめるという計算づくの方法を海上展開している」と同報告書は説明。例としてヘイグの国際仲裁法廷が中国の南シナ海領有主張を昨年7月に退けたが、北京はCMMを中国が支配を望む地帯に派遣している。 「中国は国家管理で漁船団を整備し海上民兵に南シナ海で使わせるつもりだ」(報告書) 中国はCMMはあくまでも民間漁船団と主張する。「誤解のないように、国家により組織し、整備し、管理する部隊であり軍事指揮命令系統の下で活動している」とアンドリュー・エリク...

海自の次期イージス艦ASEVはここがちがう。中国の055型大型駆逐艦とともに巡洋艦の域に近づく。イージス・アショア導入を阻止した住民の意思がこの新型艦になった。

  Japanese Ministry of Defense 日本が巡洋艦に近いミサイル防衛任務に特化したマルチロール艦を建造する  弾 道ミサイル防衛(BMD)艦2隻を新たに建造する日本の防衛装備整備計画が新たな展開を見せ、関係者はマルチロール指向の巡洋艦に近い設計に焦点を当てている。実現すれば、は第二次世界大戦後で最大の日本の水上戦闘艦となる。 この種の艦船が大型になる傾向は分かっていたが、日本は柔軟性のない、専用BMD艦をこれまで建造しており、今回は船体形状から、揚陸強襲艦とも共通点が多いように見える。 この開示は、本日発表された2024年度最新防衛予算概算要求に含まれている。これはまた、日本の過去最大の529億ドルであり、ライバル、特に中国と歩調を合わせる緊急性を反映している。 防衛予算要求で優先される支出は、イージスシステム搭載艦 ( Aegis system equipped vessel, ASEV) 2隻で、それぞれ26億ドルかかると予想されている。 コンピューター画像では、「まや」級(日本の最新型イージス護衛艦)と全体構成が似ているものの、新型艦はかなり大きくなる。また、レーダーは艦橋上部に格納され、喫水線よりはるか上空に設置されるため、水平線を長く見渡せるようになる。日本は、「まや」、「あたご」、「こんごう」各級のレーダーアレイをできるだけ高い位置に取り付けることを優先してきた。しかし、今回はさらに前進させる大きな特徴となる。 防衛省によると、新型ASEVは全長約620フィート、ビーム82フィート、標準排水量12,000トンになる。これに対し、「まや」クラスの設計は、全長557フィート強、ビーム約73フィート、標準排水量約8,200トンだ。一方、米海軍のタイコンデロガ級巡洋艦は、全長567フィート、ビーム55フィート、標準排水量約9,600トン。 サイズは、タイコンデロガ級が新しいASEV設計に近いが、それでもかなり小さい。Naval News報道によると、新型艦は米海軍アーレイ・バーク級フライトIII駆逐艦の1.7倍の大きさになると指摘している。 武装に関して言えば、新型ASEVは以前の検討よりはるかに幅広い能力を持つように計画されている。 同艦の兵器システムの中心は、さまざまな脅威に対する防空・弾道ミサイル防衛用のSM-3ブロックII...

次期高性能駆逐艦13DDXの概要が明らかになった 今年度に設計開始し、2030年代初頭の就役をめざす

最新の海上安全保障情報が海外メディアを通じて日本国内に入ってくることにイライラしています。今回は新型艦13DDXについての海外会議でのプレゼン内容をNaval Newsが伝えてくれましたが、防衛省防衛装備庁は定期的にブリーフィングを報道機関に開催すべきではないでしょうか。もっとも記事となるかは各社の判断なのですが、普段から防衛問題へのインテリジェンスを上げていく行為が必要でしょう。あわせてこれまでの習慣を捨てて、Destroyerは駆逐艦と呼ぶようにしていったらどうでしょうか。(本ブログでは護衛艦などという間際らしい用語は使っていません) Early rendering of the 13DDX destroyer for the JMSDF. ATLA image. 新型防空駆逐艦13DDXの構想 日本は、2024年度に新型のハイエンド防空駆逐艦13DDXの設計作業を開始する 日 本の防衛省(MoD)高官が最近の会議で語った内容によれば、2030年代初頭に就役開始予定のこの新型艦は、就役中の駆逐艦やフリゲート艦の設計を活用し、変化する脅威に対し重層的な防空を提供するため、異なるコンセプトと能力を統合する予定である。  防衛装備庁(ATLA)の今吉真一海将(海軍システム部長)は、13DDX先進駆逐艦のコンセプトは、「あさひ」/25DD級駆逐艦と「もがみ」/30FFM級フリゲート艦の設計を参考にすると、5月下旬に英国で開催された海軍指導者会議(CNE24)で語った。  この2つの艦級は、それぞれ2018年と2022年に就役を始めている。  13DDX型は、海上自衛隊(JMSDF)が、今吉の言う「新しい戦争方法」を含む、戦略的環境の重大かつ地球規模の変化に対抗できるようにするために必要とされる。防衛省と海上自衛隊は、この戦略的環境を2つの作戦文脈で捉えている。  第一に、中国、北朝鮮、ロシアが、極超音速システムを含むミサイル技術、電子戦(EW)を含むA2/AD能力の強化など、広範な軍事能力を急速に開発している。第二に、ウクライナにおけるロシアの戦争は、弾道ミサイルや巡航ミサイルの大規模な使用、EWやサイバー戦に基づく非対称攻撃、情報空間を含むハイブリッド戦争作戦、無人システムの使用など、新たな作戦実態を露呈したと説明した。  新型駆逐艦は、敵の対接近・領域拒否(A2/A...