空を飛ぶパイロットの間ではUFO遭遇は結構多いといわれますが、白眼視されることを恐れわざわざ報告することは少ないようです。今回も米海軍の事例が突出してますが米空軍はどうなのでしょう。もっと飛行頻度が高いのは民間定期便なのですがこちらはどうでしょうか。「常識」では理解できない現象を目の前にして試されますね。皆さんはどう思いますか。
The Navy keeps encountering mysterious UFOs — and no one can figure out what they are
米海軍で相次ぐUFO遭遇、だが誰も解明できないのはなぜか
Stars Academy of Arts & Scienceが公開した映像のスクリーンショットでは米海軍ジェット戦闘機が追尾したUFOがはっきりと見える。To The Stars Academy of Arts & Science/YouTube
- 米海軍他でUFO遭遇報告が数十年続いている
- 軍はUFO事例の解明に真剣に対応していない
- UFOを地球外のものと信じると芳しくない評判がつくためだ
「この世のものと思えなかった」と米海軍退役パイロットのデイヴィッド・フレイヴァー中佐がABC Newsの2017年12月取材で述べた。
「自分は頭がおかしいわけでもないし、酔っ払ってもいなかった。あれは、飛行歴18年で見たどれとも違っていた」
フレイヴァーが話していたのは2004年11月14日にカリフォーニア沖訓練飛行中に遭遇した未確認飛行物体のことで通常は不可能な飛行をしていたという。「左右前後さらにでたらめに」とフレイヴァーは述べ、突如加速して姿を消したという。
「今まで見たことのない物体で、見たことがない加速で、確か翼は付いていなかった」という。
その際の映像を他の類似例とともに昨年12月にニューヨークタイムズが記事にした。二つ目の映像では米海軍パイロットが多数のUFOのうち一機を追跡しているがどこにも推進手段が見当たらない。
Department of Defense
追尾中にパイロットがUFOの速度と進行方向を述べている。「風上に向かっている。風速は西120ノット」
まもなくパイロットにショッキングな展開となった。UFOが姿勢を変化し、片方に旋回しながら同じスピードと進路を維持していた。「回転している」と他のパイロットが指摘した。
別の映像が先週金曜日に民間研究団体To The Stars Academy of Arts & Scienceによりネットで公開されており、やはり米海軍F/A-18がUFOに接近して、搭乗員二人が興奮のあまり声を上げながら混乱する様子を示している。「わーすごい」「なんだこれは」
こうした映像は米海軍によるUFO遭遇事件の記録の一例に過ぎない。国防総省が情報開示しこの度公開したものだ。
上記研究団体TTSAはDoD公開の映像にそれぞれ詳しい解説を加えてネット投稿している。
DoDは謎の飛行物体の正体を解明しておらず、一部には地球外の技術を使った宇宙からの訪問者の乗り物と見る向きがある。.
DoDは2007年以降発生のUFO事件の調査解明を始めたが2012年をもって予算を付けなくなった。ニューヨークタイムズ記事では国防・情報関係者が調査継続中とあるが、実質的に何も解明できず結論が出ていない。
UFO研究にともなう悪評とは
UFOが地球外生命体が地球に来訪したと信じると悪い評判がつき上司は関心を示さず正体解明は進まないといわれる。
「安全保障分野で『宇宙人野郎』と呼ばれたいと思う人はいませんね」とTTSA顧問を務めるクリストファー・メロンChristopher Mellonは言う。本人はクリントンージョージ・W・ブッシュ両政権で国防次官補（情報分野）を務めた。「この件で騒いで笑いものにされたりのけ者にされたくないとみんな思っています。指揮命令系統全体で同じ傾向で、解明の妨げが繰り返されています」
そのため軍では内部からUFO目撃報告が出ても何も対応していないという。
「ペンタゴンで各軍情報の統合作業はありません。陸軍が海軍の援助なしで潜水艦を自分で探すようなものです」「この問題で情報収集と解析を真剣に行う必要があるとの認識が不足しています
メロンはもっと真剣にこの問題に取り組み各方面の力を結集して「国家安全保障の官僚組織」を切り込み一連の事案の現実的な説明を模索することを指摘しており、地球外生命そのものを虚構の世界と切り捨てるべきではないとする。
NASAに協力する富豪ロバート・ビグローRobert Bigelowも同様に宇宙人の存在とUFOの地球来訪をと信じている。
「世界を見回すとこの問題では我が国が一番遅れている。科学者は排斥を恐れ、メディアは風評を気にしている」とニューヨークタイムズに述べている。
中国、ロシア、その他ヨーロッパ諸国の方が米国よりもこの問題を真剣に扱っているとビグローはいう。「各国は積極的にこの問題を検討しており遠慮はありません。子供のたわごとと一蹴されていません」■
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