GAOがF-35の作戦遂行可能な機体は25％に過ぎないと指摘―西側はこの面倒な機体にこれから数十年付き合い巨額の費用を投じる運命なのでしょうか

F-35で任務遂行能力を完全に有するのは25％だけとGAOが指摘

Only 1 in 4 F-35s is fully mission capable, GAO finds

• Defense News

• マイケル・スキャンロン

• 2026年6月13日 午前6時39分

https://www.defensenews.com/industry/techwatch/2026/06/12/only-1-in-4-f-35s-is-fully-mission-capable-gao-finds/

2024年2月22日、ユタ州ヒル空軍基地で滑走路を離脱するF-35AライトニングII。（ケイトリン・アーギッシュ空軍曹長／空軍）

木曜日に発表された政府監査院（GAO）の報告書によると、F-35ライトニングII共同打撃戦闘機の運用準備率は2025会計年度に低下し、全機体の完全任務遂行可能率は25％まで低下した。

GAO調査によると割り当てられた任務のうち少なくとも1つ遂行できる時間の割合を示す任務遂行可能率は、2021会計年度の67％から2025会計年度には44％に低下した。

すべての任務を遂行できる時間の割合である完全任務遂行可能率は、同期間に38％から25％へと低下した。

報告書によると、空軍当局者は、2025会計年度の低下の一因として、ソフトウェアの遅延により任務を遂行できなかった新型機に加え、部品不足や腐食の問題を挙げている。

「F-35は国防総省（DOD）で最も高価な兵器システムだが、性能目標を達成しておらず、機体の維持コストは増え続けている」と、GAOは報告書に添付された要約で記している。

F-35合同プログラム事務局（JPO）が、運用準備態勢の低下に対し打ち出した対策が、同局が公式に「グローバル・サポート・ソリューション・リセット（GSSリセット）」と呼ぶものだ。2025年6月に開始されたこの戦略は、2030年までに任務遂行可能率80％、完全任務遂行可能率65％の達成を目指している。

その達成には多額の費用がかかる。JPO試算によると、2031会計年度までに従来計画より追加費用137億ドルが必要となり、各軍はこれを年次予算に要求しなければならない。

GSSリセットは、予備部品の不足、整備上の問題、請負業者への過度な依存など、GAOが長年指摘してきた懸念事項を含む、長年の課題に対処する。

報告書によると、総額のうちGSSリセットに充てられるのは約22億ドルに過ぎない。残りの約115億ドルは、各軍が予算化した額と、F-35の維持管理に実際に必要な額との差額を補うためのものだ。

JPOは戦備態勢は改善される前に悪化する可能性が高いとGAOに述べた。また、プログラムの文書から改善が実現するのは2026年後半以降になる可能性があることが示唆されている。

GAOは、GSSリセットの成功を阻害しかねないリスクを特定した。

「JPOは、70億ドルを超える追加の部品やその他の資材の供給を民間セクターに依存することになる。しかし、主要部品については生産能力の制約が依然として残っている」と報告書は述べている。

F-35を製造し、エンジンメーカーのプラット・アンド・ホイットニーと共にその維持管理を主導するロッキード・マーティンによる2025年調査では、サプライヤー基盤が十分な数量を生産できない部品が48点見つかった。これには、GAOが以前、飛行停止となった際の主な要因として特定していたキャノピーも含まれる。

コストも上昇の一途をたどっており、各軍が「リセット」計画の費用を賄う能力を脅かしている。GAO予測によると、2030年代半ばまでに、各軍はF-35の維持費と予算の許容範囲との間に、年間約12億ドルのギャップに直面することになる。

これらの推計は、問題を過小評価している可能性がある。GAOは、2027会計年度の予測が「オペレーション・エピック・フューリー」以前に作成されたものであり、追加の飛行時間に関連するコストが反映されていない可能性があると指摘した。

2026年4月17日、アメリカ級強襲揚陸艦「トリポリ」の飛行甲板から離陸準備をするF-35BライトニングII。（米海軍）

GAOは、即応態勢向上のために支出されたインセンティブが意図した成果をもたらしていないと指摘しており、これは昨年12月に公表された国防総省監察総監室の監査結果と一致する。

2020年から2023年にかけて、プログラム事務局は、完全任務遂行率と部品供給の改善を目的とした約2億6900万ドルのインセンティブ報酬のうち、1億1400万ドル以上をロッキード社に支払った。しかし、その間、両指標は概して横ばい、あるいは悪化していた。

ロッキードのインセンティブ報酬は、即応性の基準値に連動している。39回の評価期間のうち19回において、JPO（合同プログラムオフィス）とロッキードは、軍による遅延など同社の制御不能な要因を理由に、記録された完全任務遂行率を上方修正し、これにより請負業者はより高額な支払いを受ける資格を得た。ただし報酬が単純な数値のみに基づいて支払われていたならば、ロッキードが受け取った額は約半分にとどまっていたとGAOは推計している。

報告書は、同プログラムのもう1つの主要請負業者であるプラット・アンド・ホイットニーについて、GAOが以前の審査で指摘した問題を是正した後、2022年以降、エンジンの維持管理目標を達成していると指摘した。

「ロッキード・マーティンは、戦闘員に対して効率的かつ効果的な維持管理を提供できるよう、合同プログラム事務局（JPO）および業界パートナーと引き続き連携している」と、ロッキード・マーティンの広報は本誌への声明で述べた。「当社は最近、F-35全機隊の即応率を向上させるため、予備部品の供給を加速させるべく、先行資金20億ドル以上を投入した。」

F-35合同プログラム事務局（JPO）は、同報告書の調査結果に同意し、その3つの提言を全面的に支持していると、広報担当者が本誌に語った。

「『グローバル・サポート・ソリューション・リセット』イニシアチブを通じて、JPOは2030年の運用準備目標の達成と、維持管理費の支出に対する厳格な財政的説明責任の確保に引き続き注力している」と、同広報担当は述べた。

GAOはまた、F-35 JPOがインセンティブ報酬の支払いに関する一貫した記録を提示できなかったことも明らかにした。JPOは、変更を文書化することなく契約と異なる計算式を用いて報酬額を算定しており、GAOの審査期間中には、インセンティブ報酬の計算表で3つの異なるバージョンを提示していた。

JPOは契約上の計算式はロッキードの実績を過大評価していたため放棄したと説明し、修正後の計算式を用いた結果、欠陥のある計算式を用いた場合に比べ、同社への支払額は推定370万ドル減少したとGAOに述べた。

GAOは、このインセンティブに関する問題が2025年から2028年までの現行契約にも及んでいることを指摘した。現行契約には、完全任務遂行能力（FMC）率に連動したインセンティブが一切含まれておらず、代わりに部品供給の指標に対して報酬が支払われる仕組みとなっているが、GAOの調査によると、その目標値はプログラム自身の目標を下回っている。

「将来のインセンティブ活用によって望ましい実績がより確実に達成されるようJPOが保証しない限り、プログラムの目標達成に寄与しない請負業者の実績に対して報酬を与えるリスクがある」とGAOは述べた。

GAOは国防総省に対し、以下の3点を求めている。GSSリセットのような取り組みについて、技術データへのアクセス、産業の生産能力、費用対効果、および各軍種の目標との整合性を網羅したリスク軽減計画を策定すること。契約インセンティブの仕組みを見直し、場合によっては不十分な実績に対するペナルティを含めること。そして、インセンティブ報酬の支払い額とその理由を追跡するための信頼性の高いシステムを構築することである。

GAOは2014年以降、F-35の維持管理に関し46件の提言を行ってきた。2026年3月時点で、国防総省は14件を実施している。

GAOによると、国防総省は本報告書に対して正式なコメントを提出しなかったが、コメント案の中で提言に同意する旨を表明した。

同プログラムの運用準備態勢に課題があるにもかかわらず、F-35は依然として米国の戦闘機部隊の中核を成している。国防総省は800機以上のF-35を運用しており、2040年代半ばまでにさらに約1,700機を購入する計画だ。2024年時点で、米国のF-35の生涯維持費は1.6兆ドルと推定されている。■

マイケル・スキャンロンについて

マイケル・スキャンロンは、航空・宇宙戦を専門とする防衛ジャーナリストである。元米空軍A-10のクルーチーフであり、米陸軍、海軍、海兵隊、沿岸警備隊の陸上および海上プログラムを支援してきた