ラプターもそのうちに改修の限界、機体の限界に達するでしょう。如何せん機体数が少ないのでミッションで酷使されるでしょうから。次期戦闘機を開発するとしていますが、従来型戦闘機の形態である必要もなく、無人機の存在も無視できなくなってきます。なによりステルス性能を発揮するのに小型機では限界があります。そうなると空軍の中に歴然と残る戦闘機パイロットを頂点とする文化も消えていくのでしょうか。
F-22ラプターがティンダル空軍基地フライトラインに見える。2015年12月のチェッカーフラッグ演習16-1にて。 (Photo: Senior Airman Sergio A. Gamboa)
The F-22 Fighter Jet Restart Is Dead: Study
F-22生産再開の芽消える報告書
Military.com | 21 Jun 2017 | by Oriana Pawlyk
ラプターファンには申し訳ないが、F-22生産再開の可能性はやはりない。だが最大の理由は費用以外と新しく出た報告書にある。
- 議会に提出された極秘報告によると米空軍は「F-22を新規生産した場合500億ドルとなり、一機当たり206百万ドルから216百万ドルの試算」とある。Military.comに21日関係者が語った。
- 「総額は生産再開の初期費用99億ドル、機体調達費404億ドルの構造だ」と空軍は説明している。
- 空軍長官ヘザー・ウィルソンが報告書を議会国防委員会に6月9日に送付した。下院軍事委員会航空地上小委員会が昨年空軍にロッキード・マーティンF-22を生産再開した場合の検討結果をまとめるよう求めていた。
- 「空軍にF-22生産ライン再開の予定はない。経済的運用面で実施に意味がない」と空軍報道官エミリー・グラボウスキ大尉が声明を発表した。
- 「航空優勢2030事業戦力実現チームで提唱する開発事業」に財源を振り向けたほうがよい大尉は述べている。
- 航空優勢2030構想とは高性能戦闘機、センサー、兵装を開発し予測が困難になる脅威環境の拡大に対応するもの。
- F-22生産再開となれば数十億ドル規模の予算が必要となるのは必然だ。
- 2010年のRand研究所報告ではF-22生産再開で75機製造した場合はインフレ調整後で200億ドルと試算していた。ここで想定したラプターは1990年代製のオリジナルではなく新型性能向上型だ。
- 「以前と同じ機体を作るのではないとさらに高額事業になります」と国防アナリストが3月に背景をMilitary.comに説明していた。「そうなると旧型F-22を新しく製造するのか、改良型機を作るのか選択することになる」
- Rand研究所の数字は粗い試算で小ロット生産を再開した想定だが、雇用費用、新規ステルス性能の統合、パイロット訓練等は含まない。
- そうなると結論はあきらか。F-35に賭けるしかない。
2030年というのがポイントですね、日本の次期戦闘機事業と被ります。
返信削除しかし懸念事項が多い。エンジンの素材研究や個々の部品開発は完了し、実機エンジンの試作という段階な訳ですが、おそらく共同開発となれば日本製エンジンを搭載してくれないでしょう。はたまた技術開示要求や米企業の開発企画参加要求は正直技術が超高度になる程安易にする訳にはいきますまい。 とはいえやはり、アメリカの制空能力の低下は困ります。 F-35の能力向上に期待しましょう。