地中海（2022年8月24日）ニミッツ級空母USSハリー・S・トルーマン（CVN75）の飛行甲板で、攻撃戦闘飛行隊（VFA）211の「ファイティングチェックメイト」所属のF/A-18Eスーパーホーネットが発艦準備中。ハリー・S・トルーマン空母打撃群は、米国、同盟国協力国の利益を守るために米第6艦隊の米海軍欧州作戦地域に定期配備中。(U.S. Navy photo by Mass Communication Specialist 3rd Class Jack Hoppe).
米海軍協会の「海上反乱プロジェクト」の最新エントリー「南シナ海で砲撃せずに勝つ」“Winning without Gunsmoke in the South China Sea,”は、米海兵隊統合中間軍能力局のウェンデル・レインバックとエリック・ダックワース Wendell Leimbach and Eric Duckworthによる成果だ。このオフィスは極めて重要な仕事をしている。ゲームや分析によって、米国とその同盟国協力国には、中国の「グレーゾーン」戦略を打破する手段を明らかにしている。
米国は、中国が海洋法に反し南シナ海領有権を主張するのを黙って見ているしかない。あるいは、発砲し侵略の責めを負わせることもできる。海洋法は、銃やミサイルで撃ちまくる以外の手段を求めている。それゆえ、受動的黙認と熱い戦争の間の「中間的な武力行使能力」が必要だ。
リーバック＝ダックワース両名は、米軍の文官がグレーゾーン作戦に適用する用語について、一見些細だが本質的な変化を報告している。ごく最近まで、この不透明な領域で効果的に活動する方法を見つけようとする努力は、「非殺傷兵器」の名目で行われていた。しかし、武器とは道具であり、能力ではない。国防総省の定義によれば、能力とは「特定の条件と性能のレベルにおいて、あるタスクを完了し、ある行動方針を実行する能力」である。言い換えれば、何かをする能力である。
ウィジェット（道具）から戦術、作戦、戦略へと焦点を移したのは賢明な判断であった。
この場合、必要な能力とは、中国による東南アジアの漁民、沿岸警備隊、海軍への虐待に、暴力に訴えず対応し、萎縮させる能力である。中国の漁船団、海上民兵、沿岸警備隊は日常的に、「排他的経済水域」（EEZ）で東南アジアの近隣諸国が天然資源を採取するのを阻止している。排他的経済水域とは、一般的に沖合200海里の保護区では、沿岸国が単独使用を保証している。
中国は近隣諸国のEEZに艦船を配備し、国際法の下で同胞のはずのアジア各国の権利を奪っている。その主張を裏付けるため非軍事的な海上サービスを利用し、無法行為から逃れている。だからといって、中国が地域紛争で武力行使を控えるとは限らない。中国の船員は常に武力を行使しているが、あからさまな武力行使は控えている。つまり、銃撃はしていない。例えば、漁船を大量に押し寄せさせ、取り締まりを困難にしている。中国沿岸警備隊は、東南アジアの沿岸警備隊や海軍をも凌駕し、広大な作戦の展望を開いている。
中級戦力を配備すれば、米国とその地域の当事者は、開戦の敷居を低くし対立をエスカレートしやすくし、中国のグレーゾーン能力に対抗できる。事実上、中国にあえて先に引き金を引かせ、捕食者としての姿をさらすこともできるし、習近平が非強制的な海洋外交にデスケーリングするよう仕向けることもできる。
現在、武器から能力への用語変更にもかかわらず、武器とセンサーは依然として不可欠な道具である。共著者ふたりは、小型ボートのプロペラに付着して膨張し推進力を妨げる「合成スライム」、電子機器を妨害したり船舶エンジンを停止させるマイクロ波指向性エネルギーシステム、視力を低下させたり光学系を妨害するレーザーなど、斬新で時には狂気じみた技術を列挙している。
こうした技術革新は喜ばしいが、使いこなすには、グレーゾーン競争の現場に誰かがいなければならない。世界最高の性能でも、使わなければ意味がない。米国の政治家や軍人は、グレーゾーンで中国との競争を意識的戦略的に選択しなければならない。それは、南シナ海に米海軍、海兵隊、沿岸警備隊の船員、船舶、航空機を常駐させることだ。言い換えれば、これまでのように、たまに現れては艦船を走らせるやり方はやめるということである。常駐する中国に争いの場を譲ることになるからだ。
競争しなければ勝てないし、競争するために現場にいなければならない。行こう、そして残ろう。■
How the U.S. Navy Can Compete with China in the Gray-Zone - 19FortyFive
James Holmes is J. C. Wylie Chair of Maritime Strategy at the Naval War College and a Nonresident Fellow at the University of Georgia School of Public and International Affairs. The views voiced here are his alone.
In this article:China, featured, South China Sea, U.S. Military, U.S. Navy
コメント
コメントを投稿
コメントをどうぞ。