米空軍、T-7の生産を延期し、新たな改良を要求（Aviation Week)―ボーイング案件はことごとく遅延していますが、要求内容の複雑化も一因なのでしょう。いつまでたっても第一線へ姿を現さないのでは関係者もイライラするでしょう。
A U.S. Air Force T-7 undergoes climate testing in January 2024.
米空軍とボーイングは、T-7Aレッドホーク・トレーナーの生産開始を延期する一方、試験機を4機追加購入し、初期評価を進めることで、全体的な運用スケジュールを維持する。
空軍は1月15日、2025会計年度の研究・開発・試験・評価資金で4機の量産代表試験機（PRTV）を購入すると発表した。 納入は翌年となる予定だ。これらの機体は、すでに納入された5機よりも試験能力を高め、2027年が予定の初期運用能力（IOC）に先立ち、試験とカリキュラム開発の両方を進めることを可能にする。
「FY25にこれらのPRTVを調達することで、空軍とボーイングは、350機以上のT-7A全体の生産段階に入る前に、製造準備態勢を改善することもできます」。空軍の取得担当次官補アンドリュー・ハンターは、発表の中で、「開発、試験、生産の重複を減らすことで、費用のかかる機体改修の可能性を低くすることができます」。と述べた。
2018年に固定価格契約を交付して以来、空軍はまた、初期要件を超える航空機の新たな設計変更を特定した。この変更を最初に報じたBreaking Defenseによると、航続距離の延長を空軍は望んでいる。
「契約にはなかった緊急問題に対処するため、空軍はボーイングに追加資金を提供する」とハンターは発表の中で述べた。
「たとえが固定価格であっしても、調達プログラムを停滞させることはできない。このため、T-7Aチームに対し、リスクを軽減し、機体設計の信頼性を高めるアップデートを実施するよう指示した」。
空軍は2024年4月、高マッハおよび地形回避システム、ネットアレスターシステム機能、耐久性向上のための燃料タンク改修、パイロット・ビークル・インターフェースのアップグレード、Gリミットモードなど、同訓練機に望む追加改修の概要を発表した。
「T-7はまだ実戦配備されていないが、初期要件はこの文書が作成される5年以上前に成文化されたものであり、予期せぬニーズにより、将来にわたって何世代ものパイロットを訓練できるようにするため、T-7ファミリーのシステムに修正を加える必要がある。
その他の修正が、新たな取得計画に基づくインセンティブに結びつくかどうかは、まだ明らかではない。
空軍の2025年度予算要求で示された計画では、2025年に生産が開始され、ロット1で7機分の資金が提供されることになっている。空軍は、新計画を実行するため2025年度予算でどのような変更が必要になるか、議会にかけあっているという。■
Brian Everstine is the Pentagon Editor for Aviation Week, based in Washington, D.C. Before joining Aviation Week in August 2021, he covered the Pentagon for Air Force Magazine. Brian began covering defense aviation in 2011 as a reporter for Military Times.
USAF Pushes Back Production Of T-7, Calls For New Modifications
Brian Everstine January 15, 2025
コメント
コメントを投稿
コメントをどうぞ。